公益財団法人日本生産性本部 トップページ 研修・セミナー コンサルティング 調査研究 書籍・手帳
ご購読のお申込

生産性新聞とは
広告掲載案内
生産性新聞の提言「主張」
おすすめの本
会議・研修案内

月3回発行・購読料7484円

ビジネス現場で役立つ心理学
中小企業の商売繁盛のツボ
働き方改革で組織力向上
〜ワークスタイル最前線〜
ワイワイガヤガヤ経営品質
働きすぎ日本人の実像
職場のメンタルヘルス問題解決のしかけ
新入社員は現場で磨く
〜カーリング型社員の育て方
ハイ・サービスへのみち!
ミドルマネジメントの限界を超える チームマネジメントのすすめ
トップページ > 生産性新聞 > 中小企業の商売繁盛のツボ > 経営チェック ステップ4 「経営資源を知る」と振り返り


あなたの会社の経営チェック ステップ4「経営資源を知る」と振り返り
2007年11月5日号

   前回は、「競争状況を知ること」について、対象とする業界や商圏の競争ルール、成功に必要な条件、顧客から選ばれる理由などを改めて考えていただきました。

   今回は、「経営資源を知る」です。これは、自社が顧客に価値を提供するためにどういった経営資源を活用しているか、また、顧客から自社を選択してもらうために、いかに効果的に経営資源を使っているかを知ることでもあります。

   例えば、従業員数や人材の質、生産や物流などの設備、資産や資金の規模など、同様の経営資源にもかかわらず、企業によって業績に差がついてしまうのは、経営資源に関する認識の有無や経営資源の使い方の良し悪しによるものだと思います。

   顧客に支持され、高い業績を維持している企業ほど、自社の経営資源にきちんと目を向け、どういったものが企業価値を高めるために重要なのかを認識しています。また、企業価値を高めていくための時間的、金銭的な投資も惜しみません。

   「経営資源を知ること」は、経営資源をヒト、モノ、カネなどに単純化し、しかも自社のターゲットとする顧客へ提供する価値との関連やつながりも明らかにしないまま、考えることではありません。むしろ、顧客に提供する価値を実現していくために、自社が所有するノウハウや技術、生産や流通設備、資産や資金などがいかに効果的に使えているかを考えていくものと捉えて下さい。上記のことを踏まえ、以下の質問に答えてみて下さい。

経営資源を知ることに関する質問

Q1 あなたの組織が、顧客に価値を生み出すための重要な経営資源とはどういったものでしょうか?その理由もあわせて考えてみて下さい。

Q2 あなたの組織において重要な経営資源はあなたの組織内部でのみ保有しているものでしょうか、もし、外部の協力会社や取引先など組織以外でも保有しているものであれば、その区分や分担はどのようなものでしょうか?

Q3 あなたの組織が現在取引ある協力会社や取引先を選んだ理由とはどういった経緯からでしょうか?

Q4 あなたの組織で運転資金を運用する上で、留意すべきことは何でしょうか?運転資金の調達、費用の支払い、売上債権回収のサイクル、収益構造の特徴なども踏まえて考えてみて下さい。

Q5 あなたの組織が重要と考える経営資源に大きな影響を及ぼすものは、何でしょうか?また、その影響をプラスに作用させること、もしくはその影響によるデメリットを回避させるために、どういったことが必要でしょうか?

   さて、これまでの4つのステップ「組織が目指す姿」、「顧客を理解する」、「競争状況を知る」、そして今回の「経営資源を知る」の合計20の質問にスムーズに答えることができたでしょうか。

   もし、スムーズに答えることができなかった場合には、どうすればいいでしょうか?ステップ1の「組織が目指す姿」から順に考えていくのか、それとも、答えやすい(考えやすい)ところから答えていくのか、もしくは、別のやり方があるのか。

   そのようなことを残りの連載で考えてほしいと思います。ただ、決定的に重要なことは、たとえ稚拙と思っても自分の頭で考えてみることです。そして、レベルは低くとも実際に自分で実行してみることです。

   そのためにも、すべての質問の回答を書き出してみることをお勧めします。最初は、漠然としていたり、実際のことと異なっているかもしれません。しかし、二回、三回と見直しているうちに、また、事実関係を組織内外の人たちに確認することを通じて、飛躍的に認識や事実関係が明らかになっていくはずです。そのように対応していただきたいと考えています。


【筆者略歴】
Performance Excellence Associates
(パフォーマンス エクセレンス アソシエイツ)
代表 坂本 崇氏

業績向上コンサルタント。
問題解決やコーチングのような思考とコミュニケーションの各種スキルを活用して、外資系大手コンサルティングファームから中小企業や行政組織まで、ビジネス能力の向上を経営力アップに無理なくつなげ組織の業績向上を実現している。

ホームページ  http://www.e-management.jp/

ご購読のお申込



▲ページTOP
(c)COPYRIGHT JAPAN PRODUCTIVITY CENTER. ALL RIGHTS RESERVED.