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企業内でのメンタルヘルス対策は、担当者の思惑通りにはなかなか進まないものです。「参加者が少なくて盛り上がらない」「参加を呼びかけても応募が少ない」と多くの担当者が頭を抱え、「現場の理解がいまひとつ」「メンタルヘルスに対する意識が低い」とお嘆きのようです。
活動が盛り上がらないのは、なぜでしょうか。結論を言うと「認知度が低い」からです。何だ、そんなことかとお思いかもしれませんが、実はメンタルヘルス対策において、取り組みの認知度を上げることは、非常に重要なことなのです。
認知度が上がれば、参加者や利用者が増え、活動の効果も大きくなります。健康管理部門の認知度が高まれば、相談窓口としての機能も充実します。また「会社が社員の健康を大切にしてくれている」という実感は、組織に対する満足度や帰属意識などを高めてくれます。
さらに、メンタルヘルスに対する意識が浸透していけば、組織の健康度も向上し、現場のニーズも明確になり、今後の活動への手がかりもつかみやすくなるでしょう。
このように、メンタルヘルス活動の認知度を高めることで、さまざまな効果につながります。そのためには、社内広報活動に力を入れることが必要です。それぞれの媒体の特長を理解し、うまく組み合わせて用いるようにしましょう。
まずは電子メール。電子メールは、社員ひとりひとりに情報を届けてくれる便利なツールです。しかし、私たちは毎日多くのメールを処理しているため、必ずしも全員が中身を精読してくれるとは限りません。短時間で内容を把握できるように、わかりやすいタイトルを付けましょう。電子メールは簡潔さが大切です。文章量を今の３分の１程度に抑えるようにしてみましょう。また、１回のメール送信の効果は３日くらいしか持続しません。必要に応じて繰り返し配信しましょう。
社内のＷｅｂページには活動やイベントの詳細な情報を掲載します。１回のクリックで情報に到達できるよう、電子メールには必ずＷｅｂページのアドレスを記載しておきます。社内ポータルのトップページにお知らせを掲載するのも効果的です。参加要項などの重要な部分はブロックにまとめるなど、わかりやすくレイアウトしましょう。
コンピュータ全盛の時代においても、貼り紙は有効な方法です。貼り紙は目立つことが肝心です。遠くからででも目につきやすいレイアウトを工夫しましょう。あちこちの掲示板になるべく多く貼り付けることが、認知度アップのポイントです。
紙に印刷された社内報も活用できます。紙の社内報の最大の特長は、社員の自宅に持ち帰ってもらえることです。写真入りの活動報告などを載せ、社員の家族にアピールしましょう。家族から「あなたの会社は、社員の健康も大事にしてくれてるのね」と言われることは、どんなボーナスにもまさる、最大級の報酬になります。
説明会などの開催は、担当者の熱意を伝える絶好のチャンスです。あちこちの会議に積極的に顔を出し、質問や意見を受け付け、社員の参加意識を盛り上げましょう。「熱心に取り組んでくれる担当者がいる」というメッセージが伝わるだけでも、従業員のメンタルヘルスの向上に大きな効果があります。
従業員の意識を高めるには、メンタルヘルスの話題を定期的に提供しましょう。新聞や雑誌記事を紹介するだけでも効果があります。また「社員の健康管理は重要である」というトップの姿勢を伝えることも、社員の意識に大きな影響を与えます。堅い書き言葉ではなく、話し言葉として伝えると注目度が高まります。大切なのは、担当者の熱意や、会社の取り組み姿勢が社員に伝わることなのです。
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【筆者略歴】
中外製薬 統括産業医 難波克行氏
99年岡山大医卒。内科医を経て産業医資格を取得し、05年岡山大学大学院博士課程修了。精密機器メーカー産業医を経て、08年から現職。 ブログ「ELECTRIC DOC.」 http://e-doc.no-ip.com/
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