公益財団法人日本生産性本部 トップページ 研修・セミナー コンサルティング 調査研究 書籍・手帳
経営アカデミーのご紹介
経営アカデミー概要
メッセージ
アクセス

コース一覧










2019年度アカデミーパンフレット
2019年度アカデミーパンフレット

2019年度ご参加の方へ
2019年度 年間日程
開講のご案内

経営アカデミーの特長
グループ研究について
ケース教材のご案内
経営アカデミー 経営者講演録
OBのご紹介・OBからのメッセージ
経営と人材育成を語る(OBインタビュー)
派遣企業からの声・参加企業一覧
参加者の声

修了者(OB・OG)の方へ
ご案内

お申し込み・お問い合わせ
参加費用・お申し込みについて
資料請求・お問い合わせ

関連事業
  マネジメント・ケイパビリティコース
  企業内アカデミーのご案内
  イノベーション・プログラムのご案内
  生産性研究助成について

トップページ > 経営アカデミー > 派遣企業からの声・参加企業一覧

■派遣企業からの声・参加企業一覧

■経営アカデミーご派遣企業からの声

全日本空輸株式会社 社内の論理から離れて、経営のあるべき姿を徹底的に考える
 ANAグループは、事業の視点を世界に置いて成長を目指すこと、そして世界のお客様に「ANAの価値を届けたい」という想いを基に、グループ経営ビジョンにて「お客様満足と価値創造で、世界のリーディングエアライングループを目指すことを掲げています。そして、人的競争力の強化が、経営ビジョンを実現するための大きな基盤になるとの考えの下、人財のグローバル化促進、教育と研修による人財育成体制の強化、ダイバーシティ&インクルージョンの更なる推進などに取り組んでいます。

 2015年は、当社が経営アカデミーに参加を始めて30年目という節目の年となります。今では過去の参加者がグループ経営の中心的な役割を担うことも多く、長期的な人財育成の観点で本コースの効果が証明されたことになります。魅力的な講師陣から先進的な経営知識を学ぶ、社内の論理から離れて本質的なあるべき姿を考える、価値観の異なる他企業の仲間と切磋琢磨するなど、様々な特長を持つ経営アカデミーを、これからも貴重な学びの場として活用したいと考えています。

日清オイリオグループ株式会社 広い視野と高い感度を持った企業人育成の場として
ご派遣企業インタビュー はこちら
 当社では長年にわたり人材育成を経営の重要な課題のひとつと捉えて取り組んでいます。『能力開発・成果主義』を人事制度の基本理念とし、『教育はすべての業務に優先する』との原則に則り、各年代・各職種に対して積極的な人材育成施策を展開しています。
 経営アカデミーは企業経営における様々な分野において、高度で専門的な知識を習得するばかりでなく、グループ研究では他業種の方々と切磋琢磨し課題に取組み解決していくプロセスを通じて個人の成長を図ることができる場であり、当社の教育体系において大変重要な位置づけとなっております。

 当社は、以前より毎年複数のコースに各職種から次期幹部候補となる人材を選抜し派遣しており、参加者は「大変だったがやりがいがあった、派遣してもらってよかった。」という主旨の感想を異口同音に話しております。また、アカデミーで作り上げた人的ネットワークが貴重な財産となり、修了後も情報交換を続けさせていただいているという話も多く聞かれます。
 参加した社員には、こうした有形無形の成果を獲得することを通じて、従来以上に広い視野と高い感度を持った企業人として成長してほしいと考えております。

TDK株式会社 社外人材との切磋琢磨で『自律型人材』の育成をはかる
 当社は「日本のオリジナリティを工業化しない限り、日本の工業化はない」という東京工業大学電気化学科 加藤博士の言葉に触発され、齋藤憲三が、加藤教授と武井助教授が発明された「フェライト」の工業化を目指す会社として1935年に設立いたしました。社是として「創造によって文化、産業に貢献する」、社訓として「夢、勇気、信頼」を掲げ、創造を大切にして事業を続けてまいりました。

 1970年に制定した人事規定では、基本理念として「企業永遠の繁栄の源泉は人の育成にある」として、人材の育成を最重要課題として考え、様々な施策を進めています。人材の育成目標は「自律型人材の育成」としており、とことん自分の頭で考え、勇気を持ってチャレンジし、変化に最適化でねばり、最後までやりきる人の育成のため、教育制度、人事制度、採用・配置の最適化をはかっています。


■参加企業一覧
経営アカデミーの活動趣旨にご賛同いただき、多くの企業より、その将来性を担う中核人材を継続的にご派遣いただいております

水産/食品 アクリフーズ
アサヒグループホールディングス
アサヒビール
味の素
キッコーマン
キッコーマン食品
キッコーマンソイフーズ
キリンビバレッジ
合同酒精
なとり
日清オイリオグループ
日清製粉グループ本社
日本ハム
日本水産
マルハニチロ
マルハニチロホールディングス
明治
森永製菓
森永乳業
ヤッホーブルーイング
山星屋
雪印メグミルク
理研ビタミン
建設/土木 風間建設工業所
水ing
竹中工務店
東亜建設工業
戸田建設
巴コーポレーション
日本電業工作
三井住建道路
三井住友建設
ヤマト
繊維/パルプ/紙 東レ
日本毛織
日本製紙
ホギメディカル
北越コーポレーション
化学 旭化成
花王
関西ペイント
関東電化工業
杏林製薬
キョーリン製薬ホールディングス
クラレ
クレハ
三和サインワークス
JX ANCI
生化学工業
大幸薬品
タキロンシーアイ
竹本容器
中外製薬
東北パイオニア
鳥居薬品
日本色材工業研究所
日本ゼオン
日本サーファクタント工業
日本製薬
日本ポリケム
バイエルクロップサイエンス
富士フイルムイメージテック
藤倉化成
藤森工業
ホーユー
マサル機工
三菱ケミカル
メルテックス
ロート製薬
石油/石炭 出光興産
コスモエネルギーホールディングス
コスモ石油
JXTGエネルギー
JXTGホールディングス
ゴム/ガラス/土石製品 加貫ローラ製作所
住友大阪セメント
太平洋セメント
デイ・シイ
TOTO
バンドー化学
ブリヂストン
前田製管
鉄鋼/非鉄金属 コベルコ鋼管
サンエツ金属
JFEスチール
住友金属鉱山
住友電気工業
大同特殊鋼
東京鋼鐵
古河電気工業
三井金属鉱業
UACJ
機械 IHI物流産業システム
アーレスティ
アルファ
石垣
エムケー精工
クボタ
栗田工業
小松製作所
サンデンホールディングス
TBK
酉島製作所
鍋屋バイテック会社
ブラザー工業
マースエンジニアリング
丸山製作所
湯山製作所
YKK
電気機器 アズビル
大崎電気工業
オムロンフィールドエンジニアリング
キヤノン電子
キヤノンプレシジョン
共和電業
コニカミノルタ
TDK
東京エレクトロン
東光高岳
日本電気
日本信号
パナソニック
日置電機
日立製作所
富士通
富士通アドバンストテクノロジ
ムサシノ機器
ルネサスエスピードライバ
ルネサスエレクトロニクス
輸送用機器 IHI
日産自動車
日野自動車
精密機器 NECディスプレイソリューションズ
オリンパス
コマツ
ジーエルサイエンス
シスメックス
シチズン時計
シード
テルモ
東京精工
日本結晶光学
マースウィンテック
ミツトヨ
その他製造 アルケア
エムジー
廣済堂
竹虎
東タイ
ヤマハ
電気/ガス 電源開発
運輸/倉庫 ANA成田エアポートサービス
ANAホールディングス
カンダホールディングス
シンクラン
全日本空輸
テイソウ
東京地下鉄
日本通運
日本石油輸送
東日本旅客鉄道
日立物流
ペガサスグローバルエクスプレス
ヤマト運輸
情報/通信 AGS
NECエンジニアリング
NECソリューションイノベータ
NECネッツエスアイ
NTTコムウェア
カストマシステム
KDDI
シスコシステムズ
新日鉄住金ソリューションズ
ディックソリューションエンジニアリング
テックスエンジソリューションズ
日本電気通信システム
日本ユニシス
ハマゴムエイコム
BFT
東日本電信電話
日立システムズ
富士ソフト
富士通エフサス
小売/卸売/商業 イオンリテール
岩谷産業
オートバックスセブン
サニーヘルス
サンゲツ
島屋
東京産業
野原産業
白銅
フロンティア
三井物産
八洲電機
ヤマシタコーポレーション
リックス
良品計画
広告/放送 クリエイト
博展
金融 埼玉りそな銀行
JA三井リース
ジェーシービー
商工組合中央金庫
信金中央金庫
東京センチュリー
東邦銀行
日本政策金融公庫
日本レコード・キーピング・ネットワーク
農林中央金庫
播州信用金庫
富国生命保険
みずほ銀行
みずほフィナンシャルグループ
三菱UFJ銀行
三菱UFJニコス
りそな銀行
不動産 穴吹エンタープライズ
穴吹興産
あなぶき興産九州
あなぶき不動産流通
NTT都市開発
大京
大京アステージ
東京ガス都市開発
三井不動産
三菱地所
山万
サ|ビス アイネス
アイム環境ビル管理
アイング
穴吹ハウジングサービス
あなぶきメディカルケア
エイチアンドアールコンサルタンツ
NTT都市開発ビルサービス
オリエンタルランド
キッコーマンビジネスサービス
JFEライフ
JECC
ジャノメクレディア
TDKサービス
日本郵政
乃村工藝社
パシフィックコンサルタンツグループ
マイスターエンジニアリング
マネジメントソリューションズ
みらかホールディングス
メンテックカンザイ
ユー・エス・エス
ルネサンス

(最近10年)
(企業名は参加時点のものも含みます)

<運営幹事企業>
産学協同の場である経営アカデミーは、参加企業の人事部門責任者の方に運営幹事を委嘱し、企画・運営にご参画いただいております。
アサヒグループホールディングス(株)
アズビル(株)
花王(株)
キッコーマン(株)
(株)共和電業
キョーリン製薬ホールディングス(株)
コニカミノルタ(株)
(株)小松製作所
(株)ジェーシービー
JXTGホールディングス(株)
住友大阪セメント(株)
中外製薬(株)
TDK(株)
東京地下鉄(株)
日清オイリオグループ(株)
日本水産(株)
日本電気(株)
日本ユニシス(株)
(株)乃村工藝社
(会社名五十音順)


▲ページTOP
(c)COPYRIGHT JAPAN PRODUCTIVITY CENTER. ALL RIGHTS RESERVED.