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2023年度 第6回生産性シンポジウム「人材投資と生産性~生産性改革の実現に向けた人材投資のあり方とは?」(無料・オンライン)

2024年2月26日

日本生産性本部は「生産性」を軸に、経済社会の様々な分野について積極的に問題提起、世論喚起を行うことを目的に、経済界、労働界、学識者など各界の方々が議論・発信する「生産性シンポジウム」を開催しています。
2023年度も引き続き、激動する国際情勢の下、世界や日本で顕在化する諸課題に関して様々なテーマを取り上げ、多彩な講演者を迎えてオンライン開催を続けています。
第6回は、「人材投資と生産性~生産性改革の実現に向けた人材投資のあり方とは?~」をテーマに3月27日(水)にオンラインで開催いたします。

開催概要

  1. 【日時】   2024年3月27日(水) 15:30~17:00
  2. 【開催形式】 オンライン
  3. 【参加費】  無料
  4. 【申込締切】 2024年3月26日(火) ※申込受付は終了しました。

プログラム内容

主要先進国より低いとされる日本の労働生産性。日本生産性本部では、そうした状況を打開するため、生産性を多面的に評価した上で国際比較を行い、これからの生産性上昇のあり方を検討するための材料とする研究を進めてきました。 本シンポジウムでは、生産性向上の原動力となる①IT・デジタル化、②教育・人材、③イノベーションの3要因と、付加価値創出の持続可能性を問う④環境、⑤所得分配、⑥サプライチェーンの3要因から、日本の生産性を評価するとともに、これから労働生産性を向上させるために何をすべきなのかについて、特に人材投資・人材育成のあり方から論じます。

15:30~15:55
イントロダクション 「生産性評価要因からみた日本の現状(「生産性評価要因の国際比較」から)」
 公益財団法人日本生産性本部 生産性総合研究センター 上席研究員 木内 康裕
15:55~17:00
パネルディスカッション 「生産性向上に向けて人材投資・人材育成はどう進めていくべきか?」
 学習院大学 経済学部経済学科教授 滝澤 美帆氏
 学習院大学 経済学部経営学科教授 守島 基博氏
 BIPROGY株式会社(旧日本ユニシス)人的資本マネジメント部長 安斉 健氏
 <司会>生産性総合研究センター 上席研究員 木内 康裕

登壇者

滝澤美帆 学習院大学経済学部経済学科教授

2008年一橋大学博士(経済学)。日本学術振興会特別研究員(PD)、東洋大学教授、ハーバード大学国際問題研究所日米関係プログラム研究員などを経て、2019年より現職。中小企業政策審議会、財政制度等審議会など中央省庁の委員を歴任。主な著書に「グラフィック マクロ経済学 第2版」(新世社、宮川努氏と共著)、「コロナショックと働き方」「コロナショックの経済学」(中央経済社、宮川努氏編)などがある。

守島基博 学習院大学経済学部経営学科教授

1986年米国イリノイ大学産業労使関係研究所 博士課程修了 。人的資源管理論で Ph.D. を取得後、カナダ サイモン・フレーザー大学経営学部Assistant Professor。慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授 ・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、 2017 年より現職。厚生労働省労働政策審議会委員、中央労働委員会公益委員などを兼任。2020年より一橋大学名誉教授。著書に「人材マネジメント入門」 、「人材の複雑方程式」、「人材投資のジレンマ」(分担執筆)(すべて日本経済新聞出版)、「人事と法の対話」(共著、有斐閣〉などがある。経営アカデミー「人事革新コース」コーディネーター。

安斉 健 BIPROGY株式会社(旧日本ユニシス)人的資本マネジメント部長

早稲田大学政治経済学部卒業。日本ユニシス株式会社(現 BIPROGY)入社後、主に人事部門、経営企画部門にてキャリアを形成し、人事部門では人事給与・労務管理の実務から人事制度設計・運用、採用・育成等、幅広く経験。経営企画部秘書室長を経て、2023年4月より現職。社名変更から2年目となるBIPROGYにおいて、人的資本の可視化、グループ人財戦略の立案・推進等、人的資本経営の強化に取り組んでいる。​ 経営アカデミー・マスター(2018年人事革新コース)。経営アカデミー運営幹事。​

木内康裕 公益財団法人日本生産性本部 生産性総合研究センター上席研究員

2001年、立教大学大学院経済学研究科修了。政府系金融機関勤務を経て日本生産性本部入職。生産性に関する統計作成・経済分析が専門。アジア・アフリカ諸国の政府機関に対する技術支援なども行っている。国際的にみた日本の労働生産性の実態など主要国との比較にも詳しい。 主な執筆物に「労働生産性の国際比較」(2003~2006年、2009年以降各年版、日本生産性本部)、「人材投資のジレンマ」(分担執筆、日本経済新聞社)、「新時代の高生産性経営」(分担執筆、清文社)、「Productivity Transformation」(分担執筆、生産性出版)など。

視聴にあたって

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