<経営アカデミー> 事業変革イノベーションコース
- ※※受付終了しました。2022年度は9月以降にご案内させていただきます。
経営共創基盤(IGPI)協力プログラム:事業変革を担う事業責任者、リーダーの戦闘力を飛躍的に高めます。
開催日程
時期:2021年 6月~2020年 12月(月2~3回)
時間:18:20~20:50
合宿:2回 (予定)
全日数:20日(予定・合宿含む)
対象
事業責任者(執行役員、部長、マネジャー)、経営企画・グループ管理・監査部門の責任者・戦略スタッフなど
定員
20名
講師
経営共創基盤 代表取締役CEO
冨山 和彦 氏/
同 取締役 木村 尚敬 氏 他
会場
日本生産性本部 経営アカデミー
(東京都千代田区丸の内1-6-2
新丸の内センタービル6階)
※オンライン(Zoom)受講も可
参加費(税込)
消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。
賛助会員:1,375,000円
一般参加:1,485,000円
※合宿費は別途
コースの特徴
- 特徴
1 -
事業実態分析力
企業成長を根源的に規定する“事業経済性”を軸に自社事業、全社が置かれた現状を正しく理解する力を身につける
- 特徴
2 -
収益構造管理力
利益を増やすために事業構造と収益構造の関係を理解し、自社にふさわしい管理会計、コスト管理のあり方を考える力を高める
- 特徴
3 -
意思決定と戦略実行力
価値創造の観点から自社事業群を適切に評価し、成長を加速させる取り組みを構築する力を身につける
- 特徴
4 -
組織を動かす力
自らがリーダーとして変革の波を組織内に起こしていく力を身につける
プログラム概要
- コーディネーター
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経営共創基盤 パートナー/取締役マネージングディレクター 木村 尚敬 氏
- 講師陣
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(過去5年実績 順不同、役職は出講時含む)
経営共創基盤 代表取締役CEO 冨山 和彦 氏
経営共創基盤 パートナー/マネージングディレクター 児玉 尚剛 氏、浜村 伸二 氏、田中 加陽子 氏
オントラック 代表 石野 雄一 氏
富士フィルム R&D統括本部 イノベーションアーキテクト 中村 善貞 氏
椙山女学園大学 教授 佐々木 圭吾 氏
良品計画 前会長 松井 忠三 氏
日本交通 代表取締役社長 知識 賢治 氏
三菱UFJモルガン・スタンレー証券 常務執行役員 重富 隆介 氏
元横浜マリノス 代表取締役社長 嘉悦 朗 氏
ヤマトホールディングス 代表取締役会長 木川 眞 氏
キヤノン電子 代表取締役社長 酒巻 久 氏
元日本たばこ産業 代表取締役副社長 新貝 康司 氏
小松製作所 取締役会長 野路 國夫 氏- 講義・演習
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(予定)
1.事業戦略概論
5フォース、VRIOなどの事業戦略を策定する際の基本的なフレームワークについて理解を深めます。
2.事業経済性の理解
事業戦略を考える際に“見落とされがち”になる、その事業にはそもそもどのような経済メカニズムが働いているのかを分析していくための考え方、方法論を身につけていきます。
3.マネジリアル・アカウンティング
戦略的に“稼ぐ力を高めていく”、一方で“コストを低減させていく”ことを、会計的な観点から迫ってまいります。
4.企業価値評価、コーポレート・ファイナンス
事業構造の転換を図っていく際の手段の1つとなるM&A等を行っていく際に不可欠な企業価値評価やコーポレート・ファイナンスの考え方について学んでまいります。
5.企業変革事例:ロールプレイング
経営幹部として、会社を変革していくことを現実に起きた事例をもとに、リアルに検討頂くことを通して、修羅場を乗り越える実戦スキルを身につけます。
6.経営者対話(3~4回)
変革を成し遂げた経営者との対話を通じて、どのように社内の変革をデザインし、機関決定に持ち込んでいくか、また抵抗勢力を抑えてどのように実行し、成果を上げていくかを、各経営者の体験から学び取って頂きます。
7.ケース研究
参加企業間の事例研究 等を通して、事業を成長に導いていくためのアプローチや、その中でミドルリーダーとして社内のステークホルダーにどのような働きかけを行っていくかを検討頂きます。これらの検討を通して、学んだ内容を自らの実務に活かしていくことを具体的に考えて頂きます。
8.グループ研究・最終発表
講義や演習を通して得られた気づきや学びをグループでまとめて頂き、最終発表頂きます。
※別途、個人としての研修成果として、担当事業等の変革計画書を提出頂きます。
■詳細はこちら■
・経営アカデミー専用WEBページ
・コースパンフレット
備考
経営アカデミーの複数のコースや参加者を一括してお申し込みしたい場合など、Excel申込ファイルを希望される場合は、お手数ですが下記のメールアドレスまでお問い合わせください。
お問い合わせ先
公益財団法人日本生産性本部 経営アカデミー
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