会計・財務

【オンラインLIVE開催】図解で読み解く 財務分析基礎セミナー

コロナ禍のいま、「数字」から自社の経営状況を把握する

コロナ禍により、企業の経営環境は激変を遂げております。

いま、企業の担当者および労働組合役員等は、自社の経営状況を数字として正確に把握し、そこから課題を見出すことが求められています。

こうした認識のもと、数字(財務)に関する基本的な知識、考え方を短時間で身につけていただくことを目的に、当セミナーを開催いたします。

開催日程

2021年1月22日(金)13:0017:00

対象

人事、総務担当者、経営企画等の担当者、労働組合役員 数字の仕組みや読み方の基本を把握したい方

研修時間

13:00〜17:00

講師

公益財団法人日本生産性本部 主席経営コンサルタント 檜作 昌史

会場

Zoomミーティング

参加費(税込) 消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。

賛助会員:24,200
一般参加:28,600

コースの特徴

特徴
1

経営状況を把握する際に欠かせない数字(財務)に関する基本的なエッセンスを短時間で身につけられます。

特徴
2

多くの方々がつまずきやすい損益計算書(P/L)、貸借対照表(B/S)の読み方を学び、経営分析に必要な基礎を身につけられます。

特徴
3

財務分析指標や損益分岐点分析を分かりやすい演習を通して学ぶことで数字を読む基礎がしっかりと身につけられます。

プログラム概要

1.会社の数字を理解する
(1)
儲けの仕組み~100円ショップ、1000円理容店はどのように儲けているのか
(2)
財務諸表の基本1~損益計算書の仕組み
(3)
財務諸表の基本2~貸借対照表の仕組み

2.会社の安全性とは
(1)
指標による分析~短期の支払い能力、長期的な支払い能力、資本の安定性
(2)
演習─安全性指標の計算

3.会社の収益性とは
(1)
財務諸表から会社の収益性をみる~総資本経常利益率、売上高経常利益率、総資本回転率など
(2)
変動費と固定費
(3)
儲けの構造とは~必要な売上高をどう計算するか
(4)
収益構造を改善するには、利益を増加させるには
(5)
演習─収益性指標の計算、損益分岐点分析

4.会社の生産性とは
(1)
付加価値とは
(2)
生産性指標(付加価値率、労働分配率、労働生産性など)

キャンセル・変更のご依頼について

参加お申し込み後のキャンセルは原則としてご遠慮いただいております。 その場合は代理の出席をご検討下さい。
※なお開催1週間前からキャンセル料が発生しますのでご注意下さい。
1月13日(水)~1月18日(月):参加費の30%
1月19日(火)~開催前日(1/21):参加費の50%
開催当日(1/22)不参加:参加費の全額

備考

  • ●電卓をご用意ください。
    ●お申込みは先着順とし、定員になり次第締め切らせていただきます。
    ●やむをえない事情により、プログラムの中止、内容・日程・講師などは変更することがございます。
    ●参加のご案内および請求書は、開催1週間前をめどにお送りいたします。時期になりましても到着しない場合は、恐れいりますが、ご一報願います。


■オンラインセミナー参加誓約事項

下記参加誓約事項を了承の上、お申込みください。

(1)セミナー内で使用する資料・電子ファイルの無断転用はしません。

(2)セミナー内容を録画、録音はしません。

(3)セミナーには、許可された者のみが参加します。

(4)参加者に通知される情報の適切な管理に努め、他者との共有はしません。

(5)受講場所は、セミナーに集中でき他者に情報がもれない環境を確保します(大勢が業務をしている執務室やカフェなどでは受講しません)。

(6)派遣元組織(企業、労組ほか)や参加者の費用と責任において受講に必要なPC・デバイスなどの設備一式や十分な帯域とセキュリティが確保されたネットワーク環境を確保し、使用します(フリーのWiFiなど暗号化されていないネットワークは使用しません)。

(7)上記(1)ないし(6)の誓約事項(上記環境の確保・使用を含む)が守られなかった場合、以降の研修・セミナー参加許可は取り消され、補償はありません。

(8)主催者側の障害や瑕疵以外の理由で研修・セミナーの一部または全部を受講できなかった場合、補償はありません。

(9)セミナーに利用する第三者のオンライン会議の使用により派遣元企業や参加者が損害(個人情報や企業秘密の漏洩等を含むがこれらに限らない)を被った場合であっても、主催者側は当該損害について一切の責任を負いません。ただし、主催者側に故意又は重大な過失がある場合を除きます。

(10)何らかの原因でセミナーが中止となった場合、代替セミナーの提供はありません。

(11)上記誓約事項等のすべてを遵守・了承した上で、研修に参加します。

公益財団法人日本生産性本部
総合政策部 社会政策グループ 春日、角澤様
TEL
03-3511-4006 FAX03-3511-4048

資料ダウンロード

関連する研修・セミナー

関連する企業内研修