次世代経営幹部 上級管理者(部長) 管理者研修(課長) 次世代リーダー・経営人材育成 グローバル人材育成 経営戦略 事業開発

サスティナブル経営セミナー~持続可能性の視点から切り拓く新時代の成長戦略~

「社会課題解決と企業成長との両立」を通じた組織変革・事業創造を実現する、
将来のリーダーの育成に向けて
  • 近年注目を浴びるサスティナブル経営(社会課題解決と企業成長との両立)や、
    企業におけるSDGs達成への取り組みに欠かせないの視点を理解できます。
  • 自組織の将来のビジョン・ありたい姿を描くための”構想力”の醸成を促すことができます。
  • 講師/専門家・受講者間の対話や交流を通じ、ネットワークを形成できます。

開催日程
長期研修

2022年8月~2022年11月の間、全4回の開催
各回とも14:00~17:30


  • 第1回 2022年8月29日(月)
    ビジネス環境・ルールの変化と「持続可能性(サスティナビリティ)」の視点
  • 第2回 2022年10月13日(木)
    ステークホルダーへの共感とリーダーシップ
  • 第3回 2022年10月21日(金)
    社会課題と「パーパス経営」
  • 第4回 2022年11月18日(金)
    「未来洞察」からの学び

※詳細はページ下部の「プログラム概要」「タイムスケジュール」をご参照ください。

対象

次世代経営幹部候補、
上級管理者、管理者、
労働組合幹部

定員

20名

講師

実務家、専門家・学識者

※詳細・経歴等は本ページ下部に記載。

会場

日本生産性本部セミナー室

(東京・永田町)他

参加費(税込) 消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。

賛助会員:138,600
一般参加:158,400

プログラム概要

本セミナーを通じて得られるもの
      • 新時代の経営に求められる意識
        近年注目を浴びるサスティナブル経営(社会課題解決と企業成長との両立)や、企業におけるSDGs達成への貢献など、
        ”新時代の経営”を担う人材として欠かせない意識・視点を醸成することができます。

      • 中長期的・広範な視野・視座
        多様なステークホルダーを捉え、将来組織を担う人材として欠かせない
        ”自組織のビジョンを構想するための視野・視座”を養うことができます。

      • 参加者間の交流・ネットワーク構築
        他の参加者との対話・意見交換や演習の中で、日常では得られない気づきの獲得とともに、
        異業種他社との幅広いネットワークの構築ができます。


コースのねらいとプログラムの特徴・構成

本セミナーは、将来リーダーとして組織を牽引し、持続的な成長へと導くリーダーとして求められる意識・素養を醸成するために、
サスティナビリティ・SDGsと経営”といった視点に基づき、全4回のプログラムを通じて学び・気付きを深めて参ります。

      • 2022年度セミナーパンフレット
※拡大される際は、枠内右下の「フルスクリーン」をクリックしてください。

担当講師
      • 佐藤 寛 氏
         ―ジェトロ・アジア経済研究所 上席主任調査研究員


        佐藤寛講師.jpg

        1981年、東京大学文学部社会学科卒業。1981年アジア経済研究所入所。
        1991年より援助プロジェクトを研究フィールドとする開発援助研究を開始。アジア経済研究所研究支援部長、開発スクール事務局長、研究企画部長を歴任。
        イエメン共和国サナア大学にて客員研究員、国立民族学博物館外来研究員、英国サセックス大学開発研究所客員研究員を経験。
        近年では、フェアトレード、BOPビジネス、持続可能なサプライチェーンなど、「開発とビジネス」に関する研究に焦点を当てている。
        専門は開発社会学、地域研究(イエメン、エリトリア)、日本の開発研究、開発とビジネス。
        所属学会は国際開発学会(会長2011-2014)、日本社会学会、日本中東学会。

      • 岩嵜 博論 氏
         ―武蔵野美術大学 クリエイティブイノベーション学科 教授

        岩嵜博論講師.jpg

        国際基督教大学教養学部卒業、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程修了後、博報堂において国内外の企業のマーケティング戦略立案やブランドコンサルティングに従事。イリノイ工科大学Institute of Design に留学し Master ofDesign Methods を取得。
        帰国後は博報堂ブランド・イノベーションデザイン局部長として、デザイン方法論を活用したイノベーション開発や新製品・サービス開発のコンサルティングをリード。
        その後、博報堂の新規事業開発部門であるミライの事業室にて、新規事業開発やスタートアップ投資に携わる。博報堂DYホールディングス戦略投資推進室や投資先スタートアップ企業の社外取締役を兼務した。
        在職中に京都大学経営管理大学院博士後期課程において博士(経営科学)を取得。
        主な受賞に Red Dot Award: CommunicationDesign、 D&AD Awards Design Transformation Categoryなど。
        著書に『機会発見―生活者起点で市場をつくる』(英治出版)、共著に『パーパス「意義化」する経済とその先』(NewsPicksパブリッシング)、『アイデアキャンプ―創造する時代の働き方』(NTT出版)など。


ゲストスピーカー
      • 【第1回】 蟹江 憲史 氏
         ―慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 教授、 同大学SFC研究所xSDG・ラボ代表


        蟹江憲史氏.jpg

        北九州市立大学講師、助教授、東京工業大学大学院准教授を経て現職。欧州委員会Marie Curie Incoming International Fellow及びパリ政治学院客員教授などを歴任し、2015年から現職。
        Future Earth SDG Knowledge Action Network(KAN)共同議長、同コアプロジェクトEarth System Governance プロジェクトScientific Steering Committee 委員などを歴任、日本政府SDGs推進円卓会議構成員、内閣府地方創生推進事務局自治体SDGs推進のための有識者会議委員、株式会社レノバ独立社外取締役を2017年から4年間就任など、国際的、国内的にSDGsや環境問題を中心に多方面で活躍中。
        Earth Commission委員を務め、また2023年Global Sustainable Development Report執筆の15人の独立科学者の一人に国連事務総長から選出されている。
        専門は国際関係論、サステナビリティ学、地球システム・ガバナンス。
        SDGs研究の第一人者であり、研究と実践の両立を図っている。
        主な著書に「SDGs(持続可能な開発目標)」(中央公論新社、2020)、Governing through Goals: Sustainable Development Goals as Governance Innovation (MIT Press、 2017、共編著)などがある。
        博士(政策・メディア)。

      • 【第2回】 渡辺 剛 氏
         ―ミズノ株式会社 執行役員

        渡辺剛氏.jpg

        1991年11月 ミズノ株式会社入社
        1992年 5月 第三事業部東日本営業部東営販売課
        2004年10月 アスレティック事業部東日本営業部東京販売2課課長
        2005年 6月 当社営業本部東京デパート・専門店営業部ウエルネス販売課課長
        2008年10月 当社営業本部厚木営業所副所長
        2011年 3月 当社事業改革室専任次長
        2013年 1月 当社営業統括部部長
        2015年 1月 (兼任) 当社カスタマーセンター準備室
        2015年 2月 (兼任) 当社カスタマーセンター部長
        2018年 1月 営業本部副本部長
        2019年 1月 人事総務部部長
        2021年 6月 執行役員
              (兼任)グローバル人事総務部部長


”持続可能性”の視点と経営
国連加盟193ヵ国が達成を目指す2016年から2030年までの国際目標として、
2015年9月に「SDGs(持続可能な開発目標)」が採択されて以来、5年以上が経過しました。

相互につながりを持つ包括的な17の目標の達成に向け世界が動き出す中で、
元よりイノベーションの主な担い手である企業組織・ビジネスの分野での取組・活動に、
これまで以上に焦点が当たりつつあります。

企業組織・ビジネスの分野におけるSDGs達成への取り組みが欠かせないとされる中で、
ビジネスを取り巻く様々な規範・ルール社会全体の価値観も大きく変容を遂げてきています。
法制化が進む人権デューデリジェンスを踏まえた「持続可能な調達」や、急拡大しつつある「ESG投資」、
「認証ラベルの拡大とエシカル消費」などは、その顕著な例と言えます。

こうした変化への対応は、2017年の世界経済フォーラム(ダボス会議)において示された通り
企業にとって「大きなビジネスチャンス」でもあるとともに、その一方で「資金の調達」や
「サプライチェーンの仕組みづくり」、「消費者の意識・価値観」といった視点からは、
対応の遅れが「大きなリスク」につながることも十分に想定されます。

こうした観点を踏まえると、”将来”の組織経営を担う人材として求められる視点の一つとして、
「持続可能性」を巡る動向やその背景となる潮流への理解は不可欠な要素と言っても過言ではない
状況となりつつあります。

そこで本セミナーでは”サスティナビリティ・SDGsと経営”について、企業にとっての重要な”環境変化”として、
単なる表面的ではなく背景となる潮流を含めた本質的な理解や、”企業としての理念・ビジョン”といった根源からの
見つめ直しを通じて、将来の組織経営を担う人材として今後欠かせない”学び・気付き”を得ていただきます。


SDGs_Poster_japanese_2021.png





タイムスケジュール

開催日程とスケジュール
        • 通い4日間、月1~2回の開催
          2022年8月末から11月中旬までの間、全4回にわたる研修会を開催。
          研修会は各回とも14:00~17:30を予定しております。

      • 終了後は交流・懇親会(参加任意)を開催
        異業種他社からなるご受講者間の更なる交流を促すため、
        研修会終了後に交流・懇親会のお時間を設定致します。

開催回と主なテーマ
        • 第1回 2022年8月29日(月)
          ビジネス環境・ルールの変化と「持続可能性(サスティナビリティ)」の視点


          グローバル化の進展の只中にあって、どのような価値観が形成され、国際的な規範意識やルール・枠組みが構築されつつあるのかといった点は、企業の将来を左右する重要なポイントとなりつつあるといえます。
          第1回では「持続可能性・サスティナビリティ」に焦点を当て、近年の国際的な枠組み・ルールの変化や企業としての対応・動向などについて学びを深めるとともに、自社に対してどのような影響が予想されうるか討議していただきます。

        • 第2回 2022年10月13日(木)
          ステークホルダーへの共感とリーダーシップ

          グローバル化の進展や「社会課題」への関心の高まりを受け、企業にとってのステークホルダーの概念やその関係性も大きく変容しつつあります。このような状況下において、今後のビジネスにおいては、自社の“パーパス”を共通言語としながら、ステークホルダーと自社との関係性・ストーリーを形作っていくことが重要とされます。
          そこで第2回では、アジア諸国をはじめとする海外地域において企業が実際に直面する「現実」としての労使関係を切り口に、ステークホルダーを巻き込んだビジョンの創造・共有がどのような意味を持つのか、ステークホルダーとの関係の中で自社がどのような役割を果たすことが求められるのかといった点について議論を深めてまいります。

        • 第3回 2022年10月21日(金)
          社会課題と「パーパス経営」

          社会課題の多様化・グローバル化やステークホルダーの意識の変化などを背景に、企業にとっての「そもそも何のためにビジネスを行うのか」という根幹を改めて見直す機会が到来しつつあります。
          ここでは第2回までの学びを踏まえつつ、世界的にも注目を集める「経営とデザインの接近」の視点から、多様なステークホルダーとの”共有財”として自社のパーパス(社会的存在意義)の形成や実現を目指すことが将来の企業経営でどのような意味を帯び、更には具体的にどのようなプロセスを経るのかについて、ワークショップでの体験も交えながら学びを深めて参ります。

      • 第4回 2022年11月18日(金)
        「未来洞察」からの学び

        経済社会の変化からいかに組織のビジョンを構築し、事業変革に落とし込んでいくかをプロセスとして理解することは、次世代の事業を牽引するリーダーにとって欠かせない点といえます。
        そこで第4回では、「社会経済の変化」の中からビジネスに影響を与える「未来への兆し・ウィークシグナル」をいかに探知し、自社を取り巻く未来について解像度を高めていくかという“未来洞察”のプロセスについて、実際の企業を題材にしたワークショップを通じて体感いただきます。


キャンセル・変更のご依頼について

すでにお申し込みいただいたお客様でキャンセル・変更をご希望される場合は以下のボタンをクリックして「生産性公開研修プログラム参加回変更・キャンセル依頼書」をダウンロードしていただき、必要事項をご記入の上、FAXまたはメールにてお送りください。

    • キャンセル料
      【開催8営業日前まで】キャンセル料無料
      【開催7営業日前~4営業日前】参加費のうち研修費部分の30%と食費代部分30%
      【開催3営業日前~2営業日前】参加費のうち研修費部分の50%と食費代部分50%
      【1営業日前~開催当日不参加(途中受講中止含)】参加費のうち研修費部分の100%と食費代部分100%
    • 繰り延べ変更手数料
      お申し込みされた日程に出席できないときは、別日程へ繰り延べ変更ができます。
      【開催8営業日前まで】繰り延べ変更手数料無料
      【開催7営業日前~4営業日前】参加費のうち食事代部分の30%(研修費部分は変更手数料なし)
      【開催3営業日前~2営業日前】参加費のうち食事代部分の50%(研修費部分は変更手数料なし)
      【1営業日前~開催当日変更】参加費のうち食事代部分の100%(研修費部分は変更手数料なし)
    • 変更1回目は既定の変更手数料のみです。2回目以降および変更後のキャンセルは時期にかかわらず既定の変更手数料またはキャンセル料に加え、1回あたり5,500円(消費税10%込)をいただきます。キャンセル日の適用消費税率が上記と異なる場合は精算します。
    • なお、営業日9:3017:30以降のご連絡は翌営業日の取り扱いとさせていただきます。


FAX:03-3511-4056
E-Mail:mddseminar@jpc-net.jp

備考

    • やむをえない事情により、プログラムの内容・日程・講師などは変更することがございます。
    • お申し込みは先着順とし、定員になり次第締め切らせていただきます。
お問い合わせ先

公益財団法人日本生産性本部 経営開発センター 事務局(担当:茨木・田嶋)

WEBからのお問い合わせ

電話のお問い合わせ

  • 営業時間 平日 9:30-17:30
    (時間外のFAX、メールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります)

関連する研修・セミナー

関連する企業内研修