日本企業において、多様な人材がそれぞれの持てる能力を発揮し活躍できるよう、テレワークや時短勤務など、柔軟な働き方の実現が課題となっています。さらに企業の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応として、業務のオンライン化などにより柔軟な働き方の施策は急速に普及し、企業や働く人の意識も変化してきました。
とくに大企業だけでなく中堅企業でも、時間と場所にとらわれない働き方の推進は大きな変化といえるでしょう。コロナの感染拡大という未曾有の事態が、人手不足の時代における人材の確保や活躍推進、あるいは組織と個人の関係や職場のあり方にどのような影響を及ぼすかの関心が持たれています。
今回の会員月例研究会では、コロナ対応を通じて変化が加速しているなか、「新しい生活様式」でのなかでどのように企業において、これからの雇用･人事課題を含めた働き方を推進するうえでの着眼点は何かを考えていきます。