次世代リーダー育成 経営戦略 事業開発 オンライン(ライブ)

【無料Liveセミナー】社内にイノベーションを実現する人材を作るためには?

VUCA時代に持続的な成長を実現する
イントラプレナー(社内起業家)育成
本紹介セミナーのポイント
  • 組織の持続可能な成長に欠かせない「イノベーション」の重要性をお伝えします。
  • 組織においてイノベーションを実現する人材=「イントラプレナー」に求められる能力やマインドをお伝えします。
  • イノベーション人材としての「イントラプレナー」を社内で育成していくために必要な要点をお伝えします。

開催日程
通い

2021年 6月24日(木)14:00~15:30

対象


・組織の人事・研修企画担当の方
・組織の管理職の方
・組織の経営企画担当の方
・組織の事業開発・研究開発部門の方
・労働組合幹部
・その他本テーマにご関心のある方

講師

丹野 幸敏 氏
(Aggregator Japan 株式会社 代表取締役、
 中小企業診断士、MBA
※丹野氏の詳細な経歴はこちら

会場

オンライン(Zoom)

※詳細はお申込をいただいた方に、
 後日メールにてご案内致します。

参加費(税込) 消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。

無料

プログラム概要

こんなお悩みや関心はございませんか

コロナ禍での急激な環境変化の中で、自社・自組織で展開している事業・施策を見つめ直す機会も多かったのではないでしょうか。
本セミナーではこちらに挙げた内容のようなお悩み・課題意識やご関心に、一つのとなるような講義の展開を予定しております。

※掲げさせていただいた内容は、あくまで一例となります。本テーマにご関心のある方は是非この機会にご参加ください。

  • 企業の場合…

    ・自社の強みを活かして事業の更なるブラッシュアップを図りたい
    ・イノベーションや新規事業開発の効果的な進め方や、それを推進する人材に必要な能力やマインドを知りたい

  • 労働組合の場合…

    ・コロナ禍で新たな施策を考えているが、うまく形に出来ない
    ・施策を行っても中々効果が出ない

  • 官公庁・公的機関の場合…

    ・政策形成能力を高めるために、マネジメント・事業開発・マーケティング等の知見・フレームワークを取り入れたい
    ・中堅・中小企業の成長力を向上させる「イノベーション」について知りたい


本セミナーで取り上げる主な内容

VUCA時代と呼べる不安定な環境に拍車がかかる中、組織の持続可能な成長に必要な「イノベーション」の重要性が
これまで以上に増しつつあります。

そこで今回は「イノベーション」をキーワードとして、その重要性や定義の再確認を踏まえつつ、
組織においてイノベーションをどのように起こしていくのかについてを考えていきます。

  • イノベーション(新規事業)は何故重要か

    従来の価値観や事業モデルが通用しなくなる不安定な環境下で、
    あらゆる組織において「イノベーション」の持つ意味が重要性を増しています。

    そこで冒頭では「イノベーション」についてを改めて振り返ってまいります。

    【キーワード】
    ・生産性  ・イノベーション  ・新規事業  ・企業競争力  ・事業/製品ライフサイクル

  • 組織のイノベーションを推進する要素・阻む壁

    組織においてイノベーションを生み出すのは何より「人材」です。
    あらゆる組織において「イノベーション」の持つ意味が重要性を増す中で、そのような人材を育てることや、
    さらにはそのような人材を活かすことのできる組織・風土作りは欠かせません。

    そこで、今回はイノベーション人材としての「イントラプレナー」に求められる能力やマインド、
    そしてその育成に重要なポイントをお伝えします。

    【キーワード】
    ・イントラプレナー(社内起業家)  ・高速PDCA  ・新事業展開における課題
    ・デザイン思考  ・リーンスタートアップ  ・アジャイル開発

備考

      • 参加のご案内(受講方法等)を、セミナー2日前まで送付させていただきます。
        開催日が近づいてもご案内が届かない際は、お手数ですが担当者までご連絡下さい。
セミナー参加誓約事項(オンライン受講向け)

下記参加誓約事項を了承の上、お申し込みください。

(1)セミナー内で使用する資料・電子ファイルの無断転用はしません。
(2)セミナー内容を録画、録音はしません。
(3)セミナーには、許可された者のみが参加します。
(4)参加者に通知される情報の適切な管理に努め、他者との共有はしません。
(5)受講場所は、セミナーに集中でき他者に情報がもれない環境を確保します(大勢が業務をしている執務室やカフェなどでは受講しません)。
(6)派遣元組織(企業、労組ほか)や参加者の費用と責任において受講に必要なPC・デバイスなどの設備一式や十分な帯域とセキュリティが確保されたネットワーク環境を確保し、使用します(フリーのWiFiなど暗号化されていないネットワークは使用しません)。
(7)上記(1)ないし(6)の誓約事項(上記環境の確保・使用を含む)が守られなかった場合、以降の研修・セミナー参加許可は取り消され、補償はありません。
(8)主催者側の障害や瑕疵以外の理由で研修・セミナーの一部または全部を受講できなかった場合、補償はありません。
(9)セミナーに利用する第三者のオンライン会議の使用により派遣元企業や参加者が損害(個人情報や企業秘密の漏洩等を含むがこれらに限らない)を被った場合であっても、主催者側は当該損害について一切の責任を負いません。ただし、主催者側に故意又は重大な過失がある場合を除きます。
(10)何らかの原因でセミナーが中止となった場合、代替セミナーの提供はありません。
(11)上記誓約事項等のすべてを遵守・了承した上で、研修に参加します。

お問い合わせ先

公益財団法人日本生産性本部 コンサルティング部 経営開発センター

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  • 営業時間 平日 9:30-17:30
    (時間外のFAX、メールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります)

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