組織開発・組織活性化 生産性向上 業務改善 営業・マーケティング オンライン(ライブ)

KPI疲労を起こさせない!「モチベーションPDCAの実装による営業改革」セミナー

~モチベーションを上げるKPIで始まる営業DX~

オンライン開催・全国からご参加可能です

 「営業支援システムを導入したがうまくいかない」「我が社の社員は何をやっているのか見えない」「なぜ、年度末には営業目標を達成しているのかわからない」といった声が良く聞かれます。

 一方、安定的な成長を続けている組織からは、「方針展開表や進捗表を使いこなしているため、誰が何をやっているのかわかるようになった」「行動計画と行動の振り返りが浸透してきたので、行動と業績の『再現性』が高まった」という声が聞こえます。

 成功し続けている組織には、利益目標と経営理念に従った戦略と事業計画を基にした“具体的なアクションプラン(行動計画)とKPI(重要な業績評価指標)があります。中でも組織がチームとして責任を持つのは、事業計画を実行するためのアクションプラン・KPIの設定と、それをPDCAサイクルで日々活動として営んでいくことです。

 同時に、戦略や行動計画を作るだけではなく、組織やヒトに染みこませていくことも大きな鍵となります。また、そうした戦略や計画は、社員一人一人がエクセル表等でバラバラに管理するのではなく、社員全員がいつでも見ることができ、いつでも報告・連絡・相談できるようにしておくことが重要です。セミナーでは上記の重要事項等を解説します。

開催日程

2022年11月22日(火)15:00~16:30

対象

経営者、経営企画担当役員、マーケティング担当役員、営業担当役員等

定員

100名(1組織2名まで)

研修時間

1時間30分

講師

公益財団法人日本生産性本部
主席経営コンサルタント 小林 誠

元産業財マーケター。住友スリーエム株式会社で産業財営業、プロダクト・マーケティングに従事。担当する製品ブランドを売り上げ縮小から再生軌道に乗せる。特約店との関係強化と育成のためのメーカー主導次世代経営塾設立にあたる。
その後、中小企業の取締役に就任し、同社事業規模拡大に貢献する。数年来赤字だったため、初年度の報酬はゼロ。しかし、1年で黒字化。5年で事業規模を2倍にする。


(特徴)
大手メーカーと中小企業の経験を生かした現場に近い支援
コンサルティングとコーチングの両面のスキルを活用した現場指導と支援。


(専門領域)
収益構造改革、新規事業戦略策定と実行支援、中期経営計画策定、リーン経営手法に基づいた病院改革指導、産業財営業組織強化支援、経営診断、研修体制整備支援、業務改善指導、経営戦略・マーケティング戦略の立案、コンプライアンス浸透支援、人事制度改革、従業員意識調査、顧客サービス調査、海外人材育成、次世代経営者育成、経営幹部育成、海外協力、営業力強化、リーダーシップ・モチベーションセミナー、管理職育成、中堅社員育成、係長研修、新人育成、コンサルタント養成、等

図1.jpg



会場

オンライン(Zoom)

参加費(税込) 消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。

無料

タイムスケジュール

※内容等は変更する場合があります。
2022年2月、4月、6月・8月開催の「KPI疲労を起こさせない!「モチベーションPDCAの実装による営業改革」セミナー」と同じ内容です。

と同じ内容です。

15:00
  1. 1 変革事例で重視した7つのポイント
  2.   取り組みで重視したポイント、7つのモチベーション視点
  3. 2 営業組織変革を起こす計画策定の勘所
  4.   強みと機会を押さえたマーケティング戦略、うまくやっている組織が行っている作り方
  5. 3 変革を起こす行動計画(アクションプラン)策定の勘所
  6.   変革に繋がる行動計画の要素、モチベーションを上げるKPI上げないKPI
  7. 4 変革で終わらせない推進の勘所
  8.   変革が定着している組織の姿、定着に必要な要素、進捗会議の姿

  9. (16:30終了)

備考

    • セミナー用IDとパスワードは、お申し込み後にメールでご案内いたします。
    • 個人・教育研修機関の方のご参加はご遠慮願います。お申し込み後、お断りをさせて頂くことがあります。
    • Zoomインストール、利用などを起因とするトラブルは、私共では保証しかねますので自己責任のもとご使用ください。

セミナー参加誓約事項

下記参加誓約事項を了承の上、お申し込みください。

(1)セミナー内で使用する資料・電子ファイルの無断転用はしません。

(2)セミナー内容を録画、録音はしません。

(3)セミナーには、許可された者のみが参加します。

(4)参加者に通知される情報の適切な管理に努め、他者との共有はしません。

(5)受講場所は、セミナーに集中でき他者に情報がもれない環境を確保します(大勢が業務をしている執務室やカフェなどでは受講しません)。

(6)派遣元組織(企業、労働組合他)や参加者の費用と責任において受講に必要なPC・デバイスなどの設備一式や十分な帯域とセキュリティが確保されたネットワーク環境を確保し、使用します(フリーのWiFiなど暗号化されていないネットワークは使用しません)。

(7)上記(1)ないし(6)の誓約事項(上記環境の確保・使用を含む)が守られなかった場合、以降のセミナー参加許可は取り消され、補償はありません。

(8)主催者側の障害や瑕疵以外の理由でセミナーの一部または全部を受講できなかった場合、補償はありません。

(9)セミナーに利用する第三者のオンライン会議の使用により派遣元企業や参加者が損害(個人情報や企業秘密の漏洩等を含むがこれらに限らない)を被った場合であっても、主催者側は当該損害について一切の責任を負いません。ただし、主催者側に故意又は重大な過失がある場合を除きます。

(10)何らかの原因でセミナーが中止となった場合、代替セミナーの提供はありません。

(11)上記誓約事項等のすべてを遵守・了承した上で、セミナーに参加します。

お問い合わせ先

日本生産性本部 コンサルティング部(担当:田邊、常盤、福田、山田)

WEBからのお問い合わせ

電話またはFAXでのお問い合わせ

  • 営業時間 平日 9:30-17:30
    (時間外のFAX、メールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります)

関連する研修・セミナー

関連する企業内研修