◆2023年10月開催◆ 若手社員のエンゲージメントを高めるコミュニケーションスキル向上
~実践形式!~ Z世代とのやりとりに課題を感じている方必見
しかし、最近の若手社員はZ世代とも呼ばれ、思考や行動の特性が以前の世代とは異なるという指摘があり
指導に課題を感じている企業が非常に多いのが現状です。
実践形式で若手社員指導の基本スキルを学びます。
LIVEによる双方向の質疑応答もぜひご活用ください。
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開催日程
2023年10月19日(木) |
対象
メンター、OJTリーダー 等定員
25名程度研修時間
13:30~17:00講師
【井上洋市朗 氏】 大学卒業後、㈱日本能率協会コンサルティングにて企業の業務効率化などに従事。ストレスが原因で入社2年で退職。その後、フリーター生活や商社での営業職などを経験。2011年に社会人教育のベンチャー企業でマネージャー。2012年株式会社カイラボを設立。「早期離職白書」を発行。現在は多くの企業の若手社員定着率向上支援を行うほか、講演、管理職・OJT担当者向け研修、採用コンサルティングなどを行っている。趣味はマラソン、スポーツ観戦。 |

会場
オンライン
参加費(税込)
消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。
賛助会員:1名 25,300円 |
コースの特徴
- 特徴
1 -
これまで講師が手がけてきた『早期離職白書』から分かった、実際の現場における「対若者の指導シーン・ケース」を用いた解説
- 特徴
2 -
単純なスキルを学ぶのではなく、実践を念頭に置いた考え方と方法を習得
- 特徴
3 -
LIVEによる双方向での質疑応答で、身近なシチュエーションの質問も可能
プログラム概要
時間 | 内容 | 備考 |
---|---|---|
13:30 17:00 |
1. 若手社員の指導担当者から聞くよくある悩み
2. 若手社員のエンゲージメントを高める方法
3. 傾聴力・共感力アップのポイント
|
実践形式にて進行します。積極的なご参加をお待ちしております。 |
早期離職白書について

講師が取締役を務める㈱カイラボが発行する、新卒入社後3年以内に退職した早期離職者への対面インタビューとアンケートの結果をまとめたデータ集。3年ごとに、厚生労働省が発表したデータをもとにした早期離職の実態や、インタビューでわかった会社を辞めた若者の生の声を掲載、早期離職に対して企業が何をすべきなのかについて紹介している。
キャンセル・変更のご依頼について
キャンセルの場合は、直接お電話にてご連絡ください。
開催日の7営業日前からキャンセル料が発生しますのでご了承ください。
開催日の7営業日前 |
参加費の30% |
開催日の3営業日前 |
参加費の50% |
開催日当日 |
参加費の全額 |
備考
研修・セミナー等参加にあたってのお願い
■下記誓約事項等をご確認とご了承の上、お申込みください。また、参加者へのご説明をお願いいたします。
■参加者からは、別途、研修参加誓約書を提出していただく場合があります。
<参加者へのお願い>
①研修・セミナー等で使用する資料・電子ファイルの無断転用はしないでください。
②研修・セミナー等の内容を録画、録音しないでください。
③研修・セミナー等には許可された方のみご参加いただけます。
【オンライン受講の場合は下記もご確認願います】
④参加者ごとに付与されたID、パスワードの適切な管理に努め、他者との共有はしないでください。
⑤受講場所は、プログラムに集中できて、他者に情報がもれない環境を確保してください。
⑥参加者側の費用と責任において受講に必要なPC・デバイスなどの設備一式や十分な帯域とセキュリティが確保されたネットワーク環境を確保し、使用してください。フリーのWi-Fiなど暗号化されていないネットワークは使用しないようにしてください。
<派遣責任者へのお願い>
⑦派遣責任者の方は、上記①から③(オンラインプログラムの場合は④から⑥も)までの事項を参加者に遵守させてください。
⑧上記⑦が守られなかった場合、当該プログラムへの参加はご遠慮いただきます。また、受講料の返金や補償はいたしません。なお、以降の別のプログラムの参加を許可しない場合があります。
⑨主催者側の通信障害や瑕疵以外の理由でプログラムの一部または全部を受講できなかった場合、受講料の返金や補償はありません。
⑩利用する第三者のオンラインツールの使用により派遣元企業や参加者が損害(個人情報や企業秘密の漏洩等を含むがこれらに限らない)を被った場合であっても、主催者側は当該損害について一切の責任を負いません。ただし、主催者側に故意又は重大な過失がある場合を除きます。
⑪何らかの原因で研修・セミナー等が中止となった場合、代替講義の提供または受講料の返金以上の補償はありません。
お問い合わせ先
公益財団法人日本生産性本部 生産性運動基盤センター(担当:中川・黒沼)
WEBからのお問い合わせ