組織開発・組織活性化 人事・労務 オンライン(ライブ)

研修体系の見直し方法がわかるセミナー

人材育成は、企業の競争力を形成する上で最も重要な経営課題です。人材がさらに活躍するためには、普段の業務を通じた仕事での教育訓練(OJT)はもちろんのこと、魅力あふれる研修(Off-JT)を実施することが必要不可欠です。
そこで本セミナーでは、研修・教育の担当者を対象に、研修体系を作成/見直しする上で知っておくべき理論を解説いたします。
知識のインプットを行いつつ、セルフアセスメント演習や意見交換を通じて、自社の研修体系を俯瞰的に見つめ直す場としてもご活用ください。

【このような方におすすめ!】
● 研修・教育を担当することになった
● 人材開発や教育の基本理論を改めて確認したい
● 組織の教育計画を見直したいが、どのように進めればよいか分からない
● 他社がどのような研修を行っているか知りたい
● 今後の人材開発の重点分野を整理したい

開催日程

①2023年9月13日(水)13:00~17:00 @ビジョンセンター永田町 803号室
 お申し込みはこちら

②2024年1月11日(木)13:00~17:00 @オンライン(ZOOM)
 お申し込みはこちら

対象


研修・教育担当者
特に、
・中~大企業で研修体系の見直しを検討中の方
・教育担当のご経験が浅く、基礎を学びたい方

定員


20名

研修時間


4時間

講師


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黒田 和光 (くろだ かずてる)
公益財団法人日本生産性本部 主任経営コンサルタント
フィールディング大学院組織開発専門課程在籍

国内部門で、経営計画策定および企業内教育や管理者開発に従事したのち、米国駐在事務所長代理として、米国内でのコンサルティングとトレーニング開発を行う。
帰国後、日本企業のグローバル化に関する政府調査事業、各企業への個別支援、現地法人の支援等に従事。
グローバル化支援業務のほか、組織開発や人材開発支援、中小企業診断士養成講座指導員、中小企業診断士認定更新研修講師等も行う。

会場

東京:生産性本部ビル(千代田区平河町)

参加費(税込) 消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。


賛助会員:22,000円(税込)
一般参加:27,500円(税込)

◆ 受講要領 ◆
(1)申込みが完了すると、申込み完了のメールが自動配信されます。メールが届かない場合は、下記「お問い合わせ先」事務局までご連絡ください。
(2)開催 2 週間前より請求書を郵送しますので、参加費は開催日までにお支払いください。

コースの特徴

特徴
1

教育訓練の基礎知識や体系的な情報を学ぶとともに、教育体系の見直し方法を会得します。

特徴
2

演習や意見交換を通じて、自社の教育のありかたを把握し、見つめ直します。

特徴
3

講義や意見交換を通じて、教育訓練に関する他社の情報を得られます。
他社の情報を知ることで、広い視点から自組織の教育について考えられるようになります。

プログラム概要

1.人材開発のおさらい

 ・人材開発の三つの領域

 ・能力の三大要素

 ・能力開発の三大手段

 ・教育体系の他社事例

 演習・意見交換「当社における研修訓練特徴のセルフアセスメント」

2.研修体系の作成と見直しの方法

 ・戦略計画プロセスでの人材育成の位置づけ

 ・研修体系の作成と見直しの5つのステップ
   Step1 : 人材開発のポリシーの策定と確認
   Step2 : 人材開発部門の役割の設定
   Step3 : 人材区分別の役割と能力要件の洗い出し
   Step4 : 現状施策の分析と今後の施策づくり
   Step5 : 重点施策のリスト化

 ・個別プログラムの評価(教育訓練効果測定)の方法

 演習・意見交換「当社における研修計画策定のアプローチの特徴」

3.教育訓練の効果測定

 ・カークパトリック法

 ・その他の最近の手法

 ・自前で行うアンケートの作成と活用

4.人材開発の潮流と統計情報

 ・DX・デジタル人材育成

 ・エンゲージメントとWell being

 ・従業員視点価値(エンプロイエクスペリエンス)

 ・調査統計にみる日本企業の教育訓練実態

 演習・意見交換「当社が重視すべき中期的な人材開発課題」

※内容は変更の可能性がございます。

備考

1.日本生産性本部のホームページからお申込みください。
2.ご請求書は開催2週間前より郵送いたします。参加費は開催日までにお振込み下さい。
  お支払いが確認できない場合、ご参加いただけない可能性がございますのでご了承ください。
  また、請求書払いが不可の場合、コンビニ決済・ペイジー決済をご案内いたしますのでご連絡ください。

3.開催1週間前の時点で最少催行人数に達しない場合は、開催を中止する可能性がございます。その際は別途ご連絡させていただきます。
5.開催日の7営業日前からキャンセル料金が発生しますのでご了承下さい。
  【開催8営業日前まで】キャンセル料無料
  【開催7営業日前~4営業日前】参加費の30%
  【開催3営業日前~1営業日前】参加費の50%
  【開催当日不参加】参加費の100%
お問い合わせ先
 日本生産性本部 コンサルティング部(担当:鈴木)
 TEL:03-3511-4060
 MAIL:od-mailmag@jpc-net.jp

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