職場における対応困難事例研究会
メンタル・キャリアに関する社員の対応で困っていることはありませんか?
今回、組織・心理カウンセラーでもある法政大学の廣川教授をスーパーバイザーに迎え、実際に起こった対応困難な事例を持ち寄り、本音で議論・検討できる場を用意しました。
議論を深めるために、15社限定としております。
業種や業界を超え、メンタルとキャリアの多角的な視点から、現場での悩みの実践的な解決策を探ります。
開催日程
対象
人事部、総務部、労働組合のご担当者 15社限定定員
15名限定研修時間
14:30~18:00講師
メイン講師 法政大学キャリアデザイン学部教授(文学博士)、臨床心理士、公認心理師 福武書店(現ベネッセコーポレーション)に18年間勤務。育児雑誌ひよこクラブ創刊などに携わり、人事部においてヘルスケア部門の立ち上げや、採用面接、教育研修、異動・昇格などの業務も経験。2001年退社。2005年から2018年3月まで大正大学臨床心理学科教授。 サブ講師 株式会社ブリヂストン 健康経営推進課主幹 兼 カウンセリング室長 2007年より同社 経営企画部門にてコンプライアンス推進を担当した後、人事部門においてダイバーシティ推進課長として女性活躍 ・LGBTQ支援・育児介護制度・障がい者雇用等を担当。2016年からはカウンセリング室統括を兼務、自らもあらゆる階層の相談に対応している。 |
会場
日本生産性本部 セミナー室参加費(税込)
消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。
1名 66,000円
原則3回 参加前提
*1回あたり27,500円の参加もご相談に応じます。
コースの特徴
- 特徴
1 -
15社限定の『対応困難な事例の検討会』
- 特徴
2 -
組織・心理カウンセラー法政大学廣川教授によるスーパーバイズ
- 特徴
3 -
業種や業界を超えた現場での悩みの実践的な解決策を探求
プログラム概要
第1回 2024年 11月1日(金) 14:30~18:00
<若年層に多い、休職復職を繰り返す「適応障害」事例>
「適応障害」の診断名が主流になりつつありますが、診断基準よりも多様な事例が多くなってきました。背景に「発達障害」の可能性のあるものや、性格や生き方のスタイル自体の問題を抱えているもの等、軽度ですが複雑な事例について検討します。
第2回 2024年 11月29日(金) 14:30~18:00
<中高年層に多い「中年危機」、「定年危機」事例>
異動・転勤・転職などの転機を契機とする不調に、家族や人生全体の問題が重なりやすい中年期以降のメンタルとキャリア問題。 「燃え尽き」、「うつ病」、役職定年等の処遇・制度への「不適応」等の事例を検討します。
第3回 2025年 1月22日(水) 14:30~18:00
<その他、発達障害、メンタル関連の対応困難事例>
1・2回のテーマとは異なる困難事例について検討します。多様性に開かれた職場の課題から「育児・介護等両立支援」、障害者雇用、あるいは発症の要因に「ハラスメント」等の事情が潜在している事例など幅広く扱う予定です。
*便宜上、3回を上記のテーマに大別していますが、テーマにこだわらずに事前相談の上で、各回参加者が持ち寄った対応困難事例を検討する形式を予定しています。
担当講師からのコメント
メンタルとキャリアの問題は切り分けが難しく組織と個人に大きな影響を与えています。働き方の変化はコロナ禍で拍車がかかり、不調者も多くなってきました。個人の適応と成長を支援しつつ、組織の成長につなげるために人事ができることを模索することが必要です。メンタルヘルスやキャリアの基本理解を踏まえて、職場で起こるリアルな事例を多角的に現実的に検討する視点をもつことが大切ではないかと思います。
キャンセル・変更のご依頼について
キャンセルの場合は、直接お電話にてご連絡ください。
開催日の10営業日前からキャンセル料が発生しますのでご了承ください。
開催日10~6営業日 |
参加費の30% |
開催日 6~3営業日 |
参加費の50% |
開催2営業日~当日 |
参加費の全額 |
備考
研修・セミナー等参加にあたってのお願い
■下記誓約事項等をご確認とご了承の上、お申込みください。また、参加者へのご説明をお願いいたします。
■参加者からは、別途、研修参加誓約書を提出していただく場合があります。
<参加者へのお願い>
①研修・セミナー等で使用する資料・電子ファイルの無断転用はしないでください。
②研修・セミナー等の内容を録画、録音しないでください。
③研修・セミナー等には許可された方のみご参加いただけます。
※研究会での「守秘義務の厳守」を了解した上でのご参加をお願いします。
お問い合わせ先
公益財団法人日本生産性本部 コンサルティング部(担当:西山)
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