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レジャー白書

「レジャー白書」は、1977年に創刊され、全国調査をもとにわが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめています。余暇関連分野における需要・市場動向把握やマーケティング戦略立案の基礎資料として、ぜひご活用下さい。


余暇創研フォーラム

  余暇創研では、12月にフォーラムを開きます。レジャー産業のグローバル化や観光立国の推進に伴うインバウンド人口の急増などを背景に、レジャー産業の海外動向が注目されます。海外の事情に詳しいお二人に、レジャー・観光大国アメリカのホスピタリティ最前線や日米比較、フィットネス産業を例に各国の最新事情をお聞きします。
  
  日 時  2014年12月1日(月)15:00〜17:30
  場 所  東京・渋谷(生産性ビル9階)
  テーマ  レジャー活動・産業の海外動向
  内 容
        研究報告
        日米レジャー比較〜コーネル大学滞在報告
        事例研究
        フィットネス業界における海外事情
  講 師
        桜美林大学専任教授  山口 有次 氏
        株式会社クラブビジネスジャパン代表取締役  古屋 武範 氏
  
  詳細・お申込はこちらをご覧くたざい。

2014年12月1日余暇創研フォーラム

レジャー白書2014発表会

  レジャー白書2014発表会を8月4日(月)15時から東京・渋谷の生産性ビル9階で開き、50名余りの方にご参加いただきました。
  『レジャー白書2014』における余暇実態調査結果の概要や市場動向、参加率が低下するなかでの余暇満足度調査の結果を解説するとともに、一ノ本達己氏(株式会社マックアース代表取締役CEO)、手塚 寛氏(株式会社朝日コーポレーション代表取締役社長)が、スキーやゴルフ業界の活性化について話しました。参加者間、参加者・講師間で活発な意見交換、質疑応答もおこなわれました。発表会の概要はこちらをご覧ください。

レジャー白書2014発表会

レジャー白書2014

  『レジャー白書2014』を2014年8月に発行しました。
  • 調査種目は2種目追加し、1種目除外して107種目としました。
  • 余暇生活の満足度、5年前からの向上度、5年後への期待度などを調査しました。
  • 最も重視する余暇活動種目(マイ・レジャー)とそれに対する満足度を調査しました。
  • 種目別に余暇活動時間を調査しました。
余暇生活に満足しているのか、最も重視する種目は何か、
また各種目にどのくらい満足しているのかに注目し、
余暇満足度向上への方向性を追求しました。
マーケティングの資料としてご利用ください。

ニュースリリースはこちら、 web販売はこちら をご覧ください。

レジャー白書2014

レジャー白書短信

  「レジャー白書短信 第1号」を2014年6月9日発表しました。
  毎年刊行しているレジャー白書で得られたデータの追加分析として、今後「レジャー白書短信」を不定期で発行します。初回となる本報告では、30〜40代の余暇活動についての分析結果をまとめました。「団塊ジュニア」と呼ばれ、仕事も子育ても真っ盛りの世代が、どのような余暇を過ごしているか、また、どのような潜在需要があるのか、余暇時間についてのどのような考え方をしているのかを、未・既婚別、子供の有無、子供の人数、性別などの観点から特徴を明らかにしています。
  「レジャー白書」へのご意見ご感想をお寄せいただいた方に、資料をメール添付で送付いたします。   「レジャー白書短信 第1号」のお知らせは こちら をご覧ください。

レジャー白書短信 第1号

レジャー白書2013続報

  「レジャー白書2013続報」を2013年12月11日発表しました。
  『レジャー白書2013』では、シニア世代が若い世代と同等かそれ以上にレジャーに参加していることを指摘しましたが、団塊の世代が60代後半を迎え、多くが仕事から離れる年代となり、就業の有無による影響が注目されます。本続報では、シニア層について就業状況をはじめ、健康状態、世帯収入などの観点から余暇活動の特徴を追加分析しました。
  「レジャー白書」へのご意見ご感想をお寄せいただいた方に、資料をメール添付で送付いたします。   「レジャー白書2013続報」のお知らせは こちら をご覧ください。

レジャー白書2013続報

レジャー白書2013

  『レジャー白書2013』を8月に発行しました。
  • 調査種目は15種目追加して106種目としました。
  • 「60代以上」としていた年代層を「60代」と「70代」に分けました。
  • 参加人口の性・年代別構成比を推計しました。
  • 余暇活動の中止・開始の実態に迫りました。
  • 種目別に余暇開始年齢を調査しました。
高齢化と余暇活動の関係や余暇活動をやめる理由などに注目し、
余暇活性化への方向性を追求しました。
マーケティングの資料としてご利用ください。

ニュースリリースはこちら、 web販売はこちら をご覧ください。

レジャー白書2013

■お知らせ

◆2014/09/29余暇創研フォーラム(2014年12月1日)のお知らせ
◆2014/08/07レジャー白書2014正誤表(pdf)2014年 8月 7日更新
◆2014/08/04「レジャー白書2014」発表発表会を開催
◆2014/07/01「レジャー白書2014発表会」のご案内(2014年8月4日開催)
◆2014/06/26レジャー白書2013正誤表(pdf)2014年 6月26日更新
◆2014/06/09レジャー白書短信 第1号 「未・既婚、子供の数で変わる
参加率・潜在需要」 −30〜40代「団塊ジュニア世代」の余暇活動はいま−
◆2013/12/11レジャー白書2013続報−シニア層余暇参加の追加分析
◆2013/08/02レジャー白書2013発表
◆2013/07/01「レジャー白書2013発表会」のご案内(2013年8月2日開催)
◆2013/06/15「レジャー白書活用市場調査」のご提案(pdf)
◆2013/04/24余暇活動調査(レジャー白書2013)速報
◆2012/12/20レジャー白書2012発表会開催
◆2012/11/05レジャー白書2012正誤表(pdf)
◆2012/10/29レジャー白書2012記者発表

レジャー白書2014

■レジャー白書とは


  レジャー白書は、1977年に創刊され、全国15〜79歳約3,000人対象の余暇活動調査結果等をもとに、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめています。
  余暇活動および余暇産業・市場の最新状況報告と時系列分析に加え、特別レポートを掲載しています。
  余暇関連分野における需要・市場動向把握やマーケティング戦略立案の基礎資料として、ぜひご活用下さい。


■主なデータ


【掲載している余暇の種目】(2014年版より)

・スポーツ部門(28種目)…「ジョギング、マラソン」「体操(器具を使わないもの)、「ボウリング」「サイクリング、サイクルスポーツ」「水泳(プールでの)」等

・趣味・創作部門(29種目)…「映画(テレビは除く)」「音楽鑑賞(配信、cd、レコード、テープ、fmなど)」「ビデオの鑑賞(レンタルを含む)」、「園芸、庭いじり」等

・娯楽部門(21種目)…「外食(日常的なものは除く)」「カラオケ」「テレビゲーム(家庭での)」「トランプ、オセロ、カルタ、花札など」「バー、スナック、パブ、飲み屋」等

・観光・行楽部門(12種目)…「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」「ドライブ」「動物園、植物園、水族館、博物館」「帰省旅行」「ピクニック、ハイキング、野外散歩」等

・その他(17種目)…「ウオーキング」「温浴施設(健康ランド、クアハウス、スーパー銭湯等)」、「ペット(遊ぶ・世話をする)」「ボランティア活動」等


【掲載しているデータ】
・参加人口
・参加率(全体、性・年代別)
・参加希望率
・年間平均活動回数
・年間平均費用
・潜在需要
・市場規模
 等


■読者の声


・ 「図表が大きくて見やすいです」
・ 「大学での講義の資料として活用しています」
・ 「国内のレジャー動向を調べるときのデータとして役立っています」
・ 「自社の戦略策定や課題の抽出、解決策の検討に活用しています」
・ 「お客様がレジャー産業のため、毎年参考にしています」
・ 「毎年購入していると、市場の変化を捉えることができ、長期的な分析ができます」


■ご購入


・全国有名書店、ネット書店からお取り寄せが可能です。
・生産性ビル1階書籍コーナー におきましてもお求めいただけます。
・ネット販売も下記より受け付けております。


■レジャー白書一覧


■レジャー白書2014 −マイ・レジャー時代の余暇満足度−

■レジャー白書2013 −やめる理由・始める理由 余暇活性化への道筋−

■レジャー白書2012 −震災後の余暇を考える−

■レジャー白書2011 −進むレジャーの「デジタル」化−

■レジャー白書2010 −2020年の余暇 人口減少社会への挑戦−

■レジャー白書2009 −不況下のレジャー・フロンティア−

■レジャー白書2008 −「選択投資型余暇」の時代−

■レジャー白書2007 −余暇需要の変化と「ニューツーリズム」−

■レジャー白書2006 −団塊世代・2007年問題と余暇の将来−

■レジャー白書2005 −インバウンド 日本の魅力再生−

■レジャー白書2004 −グラン・ツーリズム もう一つの観光立国−

■レジャー白書2003 −新たな余暇市場の可能性−



■お問い合わせ

日本生産性本部 総合お問い合わせフォームよりお送りください。
総合お問い合わせフォームはこちら

公益財団法人日本生産性本部
〒150-8307 東京都渋谷区渋谷3-1-1

内容について:余暇創研
TEL:03-3409-1125 FAX:03-3409-1187

販売について:生産性出版
TEL:03-3409-1133 FAX:03-3498-1767




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