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■生産性とは

■1.生産性の定義

 「生産性(Productivity)」とは、投入量と産出量の比率をいいます。投入量に対して産出量の割合が大きいほど生産性が高いことになります。   投入量としては、労働、資本、土地、原料、燃料、機械設備、などの生産諸要素が挙げられます。産出量としては、生産量、生産額、売上高、付加価値、GDPなどがあります。因みに、OECDでは生産性を「産出物を生産諸要素の一つによって割った商である」と定義しています。   通常、生産性というと、労働を投入量として測った生産性(労働者1人1時間あたりの生産性=「労働生産性(Labour Productivity)」)を指すのが一般的です。   生産性は効率や能率と同じ概念で、効率性を示す指標です。しかし、能率や効率に比べて、生産性は具体的な数値尺度を持っているという特徴があります。   生産性の数値尺度は、それ単独で用いるよりも、他者の生産性と比較することによってさらに有用な指標となります。生産性の比較は、生産性の水準を比較する(数値そのものを比較する)場合と生産性の変化率(上昇率)を比較する場合とに分けられます。

■2.生産性の種類

1)労働生産性(Labour Productivity)

 労働生産性は、労働を投入量として産出量との比率を算出したもので、労働者1人あたり、あるいは労働者1人1時間あたりの生産量や付加価値で測るのが一般的です。
 
 労働生産性は、国民経済全体でみた生産性と、特定の産業、業種、企業の生産性とに分けられます。また、労働投入量に対する産出量を重量や個数で示した場合を「物的労働生産性」といい、産出量をその時点での価格で示したものを「価値労働生産性」、さらに付加価値を労働投入量で除したものを「付加価値労働生産性(Value Added Productivity)」と呼んでいます。
 
 日本生産性本部が1958年から発行している『季刊生産性統計』『労働生産性統計月報』は物的労働生産性を産業別、業種別に測定したものです。
 
(労働生産性の関係式)
   物的労働生産性=生産量÷従業者数
   価値労働生産性=生産額÷従業者数=(生産量×製品価格)÷従業者数
                           =(生産量÷従業者数)×製品価格
                           = 物的労働生産性  ×製品価格

   付加価値労働生産性=付加価値額÷従業者数
                =(生産額÷従業者数)×(付加価値額÷生産額)
                = 価値労働生産性  × 付加価値率
                = 物的労働生産性  × 製品価格 × 付加価値率

2)資本生産性(Capital Productivity)

  資本生産性は、資本を投入量として、資本ストック1単位あたりの産出量を示したものです。通常、機械や設備等の有形固定資本と生産量との比率で示され、機械、設備1単位あたりの生産量、運転時間あたりの生産量などの形で測定されます。

(資本生産性の関係式)
  資本生産性=生産量÷有形固定資産

  この式はつぎのように展開できます。
  生産量÷有形固定資産=(生産能力÷有形固定資産)×(生産量÷生産能力)
                 = 固定資産1単位あたり生産能力× 稼働率 ………@
  生産量÷有形固定資産=(生産量÷従業者数)÷(有形固定資産÷従業者数)
                 = 物的労働生産性  ÷ 労働装備率 …………A
  
  @及びAより
  物的労働生産性=労働装備率×固定資産1単位あたり生産能力×稼働率
             =労働装備率×資本生産性

3)全要素生産性(Total Factor Productivity)

 全要素生産性は、労働生産性や資本生産性のような個別の生産要素の生産性ではなく、労働や資本を含むすべての生産要素を投入量とした場合の産出量の関係を示したものです。全要素生産性を直接計測することは難しいので、実際は、産出量の変化率に対して、資本および労働投入量の変化率が貢献している部分との差として計測されることになります。この差(全要素生産性)は、通常、「技術進歩率」と呼ばれており、イノベーションやそれによって引き起こされる労働や資本の質的向上、経営の効率性などを反映したものと理解されています。

 日本生産性本部では、わが国の上場企業について付加価値ベースの全要素生産性を測定しています(『上場企業の生産性分析』(2001年7月))。

4)国民経済生産性(GDP per person employed)

 国民経済生産性は、国の経済全体の生産性を示した指標です。産出量としての国内総生産(GDP=付加価値)を投入量としての就業者総数で除したものです。これも労働生産性の一つで、付加価値労働生産性を示した指標です。

 なお、就業者総数の代わりに、人口総数を投入量とした場合(人口1人あたりのGDP)は、国民の生活水準を示す「国民経済福祉指標(豊かさ指標)」として用いられることがあります。

 日本生産性本部が1989年から毎年1回発行している『労働生産性の国際比較』は、購買力平価でドル換算した各国GDPをそれぞれの就業者総数で除すことによって国民経済生産性を測定し、国際比較したものです。同時に、国民経済福祉指標の国際比較も行っています。

 また、県内総生産(付加価値)を就業者数(投入量)で除した国民経済生産性の各県版ともいえる県別の付加価値労働生産性についても産業別に測定しています(『県別生産性比較』(1997年11月))。


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