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日本の生産性の動向

  日本の生産性の動向は、日本の労働生産性の動向、OECDデータなどを用いた労働生産性の国際比較、主要国の全要素生産性(TFP)の動向など生産性の現状をまとめたものです。2016年版は、「日本の労働生産性の動向」を10月に発表し、「労働生産性の国際比較」を12月に発表する予定です。主な内容は以下の通りです。

<2016年度版>
■内容

  1. 日本の労働生産性の動向 本文ダウンロード
 

   ※国際比較は12月発表予定です。2015年版はこちらからご覧いただけます。

   ※報告書全文(19ページ)はこちらからダウンロードして頂けます。

■概要

  1.  2015年度の日本の名目(時間あたり)労働生産性は4,518円、8年ぶりに過去最高を更新。
 
  • 2015年度の日本の時間あたり名目労働生産性(就業1時間当たり付加価値額)は4,518円。リーマン・ショックにともない2008年度に大きく落ち込んでいた時間当たり労働生産性は、8年ぶりに過去最高を更新した。


  2.  2015年度の実質(時間あたり)労働生産性上昇率は+0.9%。
 
  • 2015年度の時間あたり実質労働生産性上昇率は+0.9%。労働者全体に占める比率上昇が続くパートタイム労働者で労働時間が短くなっていることなどが影響し、就業者1人あたり上昇率より0.5%ポイント高くなっている。


  3.  2015年度の日本の名目(1人あたり)労働生産性は784万円。実質労働生産性上昇率は+0.4%と、2年ぶりにプラスへ転換。
 
  • 2015年度の日本の1人あたり名目労働生産性(就業者1人あたり付加価値額)は784万円。名目ベースでみると、リーマン・ショック後に大きく落ち込んだものの、2011年度に底打ちしてから4年連続で上昇が続いている。
  • 2015年度の1人あたり実質労働生産性上昇率は+0.4%。消費税率引上げによる景気後退でマイナスとなった前年度(−1.5%/2014年度)から1.9%ポイント改善し、2年ぶりにプラスとなった。


■プレスリリース資料のダウンロード

  プレスリリース資料は こちらからダウンロードして頂けます。




<参考> 日本の生産性の動向2015年版 概要
■内容

  1. 生産性向上における無形資産の役割
 日本生産性本部 経済成長と生産性を考える研究会 座長
                  学習院大学 教授  宮 川  努
本文ダウンロード
 
  2. 日本の労働生産性の動向 本文ダウンロード
 
  3. 労働生産性の国際比較 本文ダウンロード
 
  4. 日本及び主要先進国の全要素生産性の動向 本文ダウンロード
 
  付表 付表ダウンロード

   ※報告書全文(86ページ)はこちらからダウンロードして頂けます。

■概要
    2014年(暦年ベース)の日本の労働生産性は72,994ドル、OECD加盟34カ国の中では第21位。
 
  • 2014年の日本の労働生産性(就業者1人当たり名目付加価値)は、72,994ドル(768万円/購買力平価(PPP)換算)。順位をみるとOECD加盟34カ国中第21位だった。2005年から21位の状況が続いており、主要先進7カ国でも最も低い水準となっている。

  • 就業1時間当たりでみた日本の労働生産性は41.3ドル(4,349円)。ニュージーランド(39.4ドル)をやや上回る水準にあたり、OECD加盟34カ国の中では第21位となっている。
OECD加盟諸国の労働生産性
※画像をクリックすると拡大します。


    2010年代の日本の全要素生産性(TFP)上昇率は+0.8%。2000年代後半(−0.4%)から大きく改善した。
 
  • OECDデータベースから2010年代(2010〜2013年/年率平均)の日本の全要素生産性(TFP)上昇率をみると+0.8%だった。OECD主要19カ国の中では、韓国(+1.6%)、オーストラリア(+1.0%)、ドイツ(+0.9%)に次ぐ第4位となっており、米国(+0.3%)やフランス(+0.5%)を上回っている。



■プレスリリース資料のダウンロード

  プレスリリース資料(サマリー/3ページ)は こちらからダウンロードして頂けます。

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■報告書のダウンロード

  ・2014年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
  ・2013年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
  ・2012年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
  ・2011年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード


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