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日本の生産性の動向

  日本の生産性の動向2015年版は、日本の労働生産性の動向、OECDデータなどを用いた労働生産性の国際比較、主要国の全要素生産性(TFP)の動向など生産性の現状をまとめたものです。主な内容は以下の通りです。

■内容

  1. 生産性向上における無形資産の役割
 日本生産性本部 経済成長と生産性を考える研究会 座長
                  学習院大学 教授  宮 川  努
本文ダウンロード
 
  2. 日本の労働生産性の動向 本文ダウンロード
 
  3. 労働生産性の国際比較 本文ダウンロード
 
  4. 日本及び主要先進国の全要素生産性の動向 本文ダウンロード
 
  付表 付表ダウンロード

   ※報告書全文(86ページ)はこちらからダウンロードして頂けます。

■概要

  1.  2014年度(年度ベース)の日本の名目労働生産性は770万円。実質労働生産性上昇率は
−1.6%と、2009年度以来5年ぶりのマイナス。
 
  • 2014年度の日本の名目労働生産性は770万円。名目ベースでは上昇したが、物価変動を加味した実質(−1.6%)では前年度から2.8%ポイント低下し、5年ぶりのマイナスとなった。
  • 2014年度の労働生産性上昇率はマイナスとなったものの、10〜12月期以降をみると4四半期連続でプラスが続いている。ただ、足元の2015年7〜9月期には±0%に落ち込むなど、弱含みで推移している。


  2.  2014年(暦年ベース)の日本の労働生産性は72,994ドル、OECD加盟34カ国の中では第21位。
 
  • 2014年の日本の労働生産性(就業者1人当たり名目付加価値)は、72,994ドル(768万円/購買力平価(PPP)換算)。順位をみるとOECD加盟34カ国中第21位だった。2005年から21位の状況が続いており、主要先進7カ国でも最も低い水準となっている。

  • 就業1時間当たりでみた日本の労働生産性は41.3ドル(4,349円)。ニュージーランド(39.4ドル)をやや上回る水準にあたり、OECD加盟34カ国の中では第21位となっている。
OECD加盟諸国の労働生産性
※画像をクリックすると拡大します。


  3.  2010年代の日本の全要素生産性(TFP)上昇率は+0.8%。2000年代後半(−0.4%)から大きく改善した。
 
  • OECDデータベースから2010年代(2010〜2013年/年率平均)の日本の全要素生産性(TFP)上昇率をみると+0.8%だった。OECD主要19カ国の中では、韓国(+1.6%)、オーストラリア(+1.0%)、ドイツ(+0.9%)に次ぐ第4位となっており、米国(+0.3%)やフランス(+0.5%)を上回っている。

■プレスリリース資料のダウンロード

  プレスリリース資料(サマリー/3ページ)は こちらからダウンロードして頂けます。

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■報告書のダウンロード

  ・2014年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
  ・2013年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
  ・2012年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
  ・2011年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード


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