労働生産性の国際比較

日本生産性本部では1981年より、OECDや世界銀行などのデータに基づいて世界各国の国民1人当たりGDP、労働生産性(就業者1人当たり国内総生産、就業1時間当たり国内総生産)、主要先進7カ国の産業別生産性トレンド・産業別労働生産性水準などの比較を行い、「労働生産性の国際比較」として発表しています。

関連シンポジウム

「生産性」について、木内康裕・日本生産性本部 生産性総合研究センター上席研究員がデータを交えながら読み解きます。今さら聞けない「生産性」の概念や「賃金」「顧客満足度」「人材育成」との関係性、生産性向上に取り組む企業事例などを通じて「生産性」への理解を深めるシンポジウムです。

<2021年版>

内容

  1. 1.労働生産性の国際比較 サマリーダウンロード(PDF:777KB)
  2. 2.労働生産性の国際比較 本文ダウンロード(PDF:2.6MB)
  3. 3.付表(データ一覧) ダウンロード(PDF:965KB)

概要

1.日本の時間当たり労働生産性は、49.5ドル。OECD加盟38カ国中23位。

OECDデータに基づく2020年の日本の時間当たり労働生産性(就業1時間当たり付加価値)は、49.5ドル(5,086円/購買力平価換算)。米国(80.5ドル/8,282円)の6割の水準に相当し、OECD加盟38カ国中23位(2019年は21位)だった。経済が落ち込んだものの、労働時間の短縮が労働生産性を押し上げたことから、前年より実質ベースで1.1%上昇した。ただし、順位でみるとデータが取得可能な1970年以降、最も低い順位になっている。

2.日本の一人当たり労働生産性は、78,655ドル。OECD加盟38カ国中28位。

2020年の日本の一人当たり労働生産性(就業者一人当たり付加価値)は、78,655ドル(809万円)。ポーランド(79,418ドル/817万円)やエストニア(76,882ドル/791万円)といった東欧・バルト諸国と同水準となっており、西欧諸国と比較すると、労働生産性水準が比較的低い英国(94,763ドル/974万円)やスペイン(94,552ドル/972万円)にも水をあけられている。前年から実質ベースで3.9%落ち込んだこともあり、OECD加盟38カ国でみると28位(2019年は26位)と、1970年以降最も低い順位になっている。

3. 日本の製造業の労働生産性は、95,852ドル。OECDに加盟する主要31カ国中18位。

2019年の日本の製造業の労働生産性水準(就業者一人当たり付加価値)は、95,852ドル(1,054万円/為替レート換算)。これは米国の65%に相当し、ドイツ(99,007ドル)をやや下回る水準であり、OECDに加盟する主要31カ国の中でみると18位(2018年も18位)となっている。

報告書のダウンロード

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