｢心の病｣の最も多い年齢層：10～20代が急増、30代を初めて上回り、最も多い世代に
直近3年間の「心の病」増減傾向：「増加傾向」と「横ばい」が45.0％で最多。「増加傾向」は過去最低を記録した前回（2021年）の22.9％から急増し、2010年調査時と同水準に

｢心の病｣の年代別割合：前回（2019年）迄は10-20代が増加し、30代、40代と横並びとなっていたが、今回は30代との回答が再び増加。両年代を10ポイント超上回り最多に。
コロナ禍で従業員のメンタルヘルスが“悪化した”企業は約4割。悪化の要因は「コミュニケーションの変化」との認識が約9割と大半に。

「心の病」の年代別割合：前回に続き、10-20代が増加。初めて3割を超え、わずかに40代を上回る。50代除き各世代の比率が横一線となり共通課題に。
「心の病」の増減傾向と組織風土・取り組み：「心の病」が減少傾向の企業では「生産性が向上している」の回答割合高い。
また「健康経営」「長時間労働」「場所に縛られない働き方改革」の取り組みで効果があがっている割合も高い。

「心の病」の多い世代で20代が急増（2014年：18.4%→2017年：27.9%）　全世代共通の課題に。
最近3年間の「心の病」の増減傾向は「増加傾向」24.4%、「横ばい」59.7%、「減少傾向」10.4%
ほとんどの職場で仕事の量が増え、要求される質も高まる。変化や仕事の質を求められる組織で「心の病」は増加傾向に。

最近3年間の「心の病」の増減傾向は「増加傾向」29.2%、「横ばい」58.0%、「減少傾向」9.2%。
増加企業の割合は低下するも減少には至らず。
「心の病」増加企業の58.9%で「職場のコミュニケーション」が減少。

企業における「心の病」“増加”には一定の歯止めも、“減少”には至らず。
「心の病」の年代別割合は、40代が増加し、30代と40代が最も多い年齢層に。

「社交性が低い日本人にとって、職場の仲間との「絆」が大切。
（結果の詳細は2011年版産業人メンタルヘルス白書に掲載）

従業員の心身への負担は「復旧作業による過労・ストレス」がトップ。
被災地域に事業所がある企業で、不調者が増加との回答は22.4％にとどまる。
今後の企業活動および不調者の増減に不透明感は強いものの、社内体制を強化して対応しようとする姿勢がうかがえる。

ワーク・ライフ・バランスはメンタルヘルスに寄与。
（結果の詳細は2010年版産業人メンタルヘルス白書に掲載）

企業における「心の病」増加傾向に歯止め。取り組みの成果に手ごたえを感じつつある企業も増加。
（結果の詳細は2010年版産業人メンタルヘルス白書に掲載）

復職が順調な企業ほど「心の病」の発生に歯止め。
（結果の詳細は2009年版産業人メンタルヘルス白書に掲載）

組織・職場とのつながりが感じにくくなっている企業ほど心の病が増加傾向。
（結果の詳細は2008年版産業人メンタルヘルス白書に掲載）

昨年度実施の企業アンケートと同様に、コミュニケーションや助け合いが減った自治体ほど心の病が増加傾向。
（結果の詳細は2007年版産業人メンタルヘルス白書に掲載）

コミュニケーションや助け合いが減った企業ほど心の病が増加傾向。
（結果の詳細は2006年版産業人メンタルヘルス白書に掲載）

ここ3年、7割の労働組合で「心の病」が増加傾向。もっとも多い年齢層は「30代」。

JMI健康調査による職場不適応とメンタルヘルス　など。

～産業人のメンタルヘルスと企業経営－経営指標とメンタルヘルス～

～産業人の不安と、健康を生み出すシステムを求めて -165万人のメンタルヘルス調査結果～