コンサルティング
日本生産性本部は、企業を中心としたさまざまな組織の中長期的な発展を目標に、経営コンサルティング・人材育成を実施しています。雇用システム研究センターでは人事・賃金・評価処遇システムに特化して、調査研究・セミナー・オーダーメイド研修（企業内研修）や制度改革のためのコンサルティングを、自治体マネジメントセンターでは、総合計画の策定支援、財政分析、地方自治体の経営の質を高めるための支援を行っています。
コンサルタントの人材育成にも注力しており、経営コンサルタント、キャリアコンサルタント、賃金管理士などの養成講座を取り揃えています。特に、1958年に開講した経営コンサルタント養成講座の修了者は7,400名を超え、各界で活躍しています。2007年からは中小企業診断士養成課程（一次試験合格者対象）も開催しています。
お知らせ
- 新刊『経営コンサルタントのための生産性向上ケースブック』（中央経済社）を発刊しました
- 高齢・障害・求職者雇用支援機構「エルダー」2024年8月号に「DX（デジタル・トランスフォーメーション）って何？」として寄稿しました
- 産労総合研究所「労務事情」2024年1月1・15日号（No.1484）に「人的資本経営と人的資本開示の現状」として寄稿しました
- 「テレコムフォーラム」2023年12月号「中小企業のDX戦略を担う「人材育成・確保」に必要なこと」として寄稿しました
- 「弥報Magazine」2023年11月号「売り上げ拡大へのヒント」に寄稿しました
- 「15人の経営コンサルタントによる生産性向上策～企業の成長と働く人のウェルビーイングを目指して～」を出版しました
- 東京商工会議所「２０２２年度サービス部会 報告書」が公開されました
- 中日新聞2022年6月25日「県が旅館業向けにＤＸ補助金創設」にて岐阜県での事業が掲載されました
- 「賃金事情」2021年12月5日号「高年齢者雇用を取り巻く環境の変化と雇用・人事制度のあり方」に寄稿しました（ダウンロードできます）
- 「弥報Magazine」2021年11月号「読者のお悩み本気解決」に寄稿しました
- 「生産性新聞」2021年10月15日号から連載「変革の現場2021」でコンサルティング・研修事例の掲載をはじめました
- 北海道銀行「調査ニュース」2021年9月号「経営のヒント」に寄稿しました
- 「生産性新聞」2021年9月5日号から連載「すすめ、組織開発」をはじめました
- タレントマネジメントシステム「cHaRt」の紹介映像を公開しました
- コラム「副業・兼業を組織のイノベーションに活かすためには」を公開しました
- 「人事実務」2020年4月号から連載「データでみる人事のこれから」全12回をまとめてダウンロードできます
- 「生産性新聞」2021年5月25日号から連載「人を育て、チーム力を高める エンゲージメント向上のためのファーストステップ」をはじめました
- 神戸新聞2021年3月14日「ニュース解く説く」の「成果重視で処遇する欧米流人事制度：「ジョブ型」雇用 なぜ拡大？」でコメントが掲載されました
- 「ジンジュール～Point of view～」に、寄稿「After/Withコロナ：今後の人事を考える～データドリブンHRMと中小企業人事への展開」が掲載されました
- 三井住友海上、アトラエ、日本生産性本部が連携して従業員のエンゲージメントと生産性の向上に関する取組みを開始しました
- after/withコロナ：今後の経営を考える～メッセージ動画の配信をはじめました
日本生産性本部は、企業を中心としたさまざまな経営組織の中長期的な発展を目標に、経営コンサルティングを実施しています。
その実施にあたっては、対象となる経営組織の特質・現状をトータルに調査・分析することにより、問題点を抽出・整理し、激変する経営環境に対応できる経営革新の方策を提示し、これを実現するために最適のマネジメント手法の導入・定着を図ります。
無料経営診断
無料経営診断（経営診断実習）は、日本生産性本部主催＜経営コンサルタント養成講座＞の受講者に経営診断実習の場をご提供いただくことにより、無料で経営診断を行い、その結果をご報告させていただくものです。
キャリアコンサルタント養成講座
コンサルタント紹介
第一線で活躍する日本生産性本部のコンサルタントをご紹介します。
お客さまの声
お客さまの声をご紹介します。
貴社の課題解決にむけたオーダーメイド人材育成プログラムをご提案します。
お問い合わせ先
〒102-8643 東京都千代田区平河町2-13-12
日本生産性本部
コンサルティング部
WEBからのお問い合わせ
電話またはFAXでのお問い合わせ
- TEL：03-3511-4060
- FAX：03-3511-4052
- ※営業時間 平日 9：30-17：30
（時間外のFAX、メールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります）
生産性が向上し離職率も大きく低下した。
強みを再度分析し、見直して売上が増加した。