業務改善は生産現場の改善と異なり、数字での評価が難しい側面があります。業務改善の成功には推進者（社内改善担当者、コンサルタント）と経営トップとの協業が必要です。

現在の日本の製造業は高い技術や豊富な実績を持ちながらも、海外企業の成長や取引先のコストダウン要請の影響を受け、大変厳しい経営環境のなかで生き残りをかけています。経験豊富な日本生産性本部の経営コンサルタントが生産現場の改善を通じて、収益力の改善を支援します。

日本生産性本部はEQS（Environment, Quality, Safety）センターの活動を通じ、国際標準化の流れに対応して、専門家を育成すると同時に、個別企業への支援活動を行っています。

「サービス業の仕組み化プログラム」を用いて、サービス業特有の悩みを解消し、「効率化」と「サービス品質の向上」の両方を同時に達成します。

残業問題には「組織・戦略」「人」「仕事」という3つの病巣があり、対症療法的な対策を講じ続けても解決しません。日本生産性本部の「残業ハンター」コンサルティングは、これらの残業問題の根本原因を狙い撃ちします。

新規市場（事業）開発、新商品開発を絶えず続けていかなければ、企業の持続的成長を実現することができません。既存の取り組みとは異なるアプローチでイノベーティブなビジネスや商品を生み出す仕組み作りや開発力強化を支援します。

「意識とコミュニケーションを変革し、職場を変える」をテーマに職場の活性化をはかります。メンタルヘルスやハラスメントに対する対応体制の構築などを通じて、生きがい・働きがいを持って仕事ができる活力のある明るい職場作りを支援します。