働き方改革

日本生産性本部は、日本におけるコンサルティングファームの草分けとして、企業を中心としたあらゆる組織の生産性向上および長期的発展をめざし、60年以上にわたって経営コンサルティングを実施してきました。「あるべき論」にとどまることなく、常に当事者意識を持ち、長年蓄積してきた生産性向上に関する豊富なノウハウを活用して、働き方改革の実現を支援します。

働き方改革を支える労働生産性向上

「長時間労働の慢性化」、「介護やメンタル問題での離職者増加」、「若手社員の低い定着率」。こうした問題を背景に、政府は一億総活躍社会の実現にむけ、働き方改革を最重要課題として取りあげています。日本国内の労働力人口が減少していくなかで、働き方を改革し、限られた労働力で目標を達成できる組織が必要になるからです。そのために重要なのは「労働生産性の向上」です。

労働生産性向上にむけた考え方

労働生産性を向上させるためには、その仕組みを構造的に理解し、どこに阻害要因(問題)があるかを把握し、その問題に対して対策を講じる必要があります。下図は、労働生産性(時間当たり付加価値)および賃金生産性(人件費当たり付加価値)を構造化した図です。組織のどこに問題があるかを診断し、その問題に対して解決策を立案・実行することで労働生産性・賃金生産性向上を支援します。

労働生産性向上コンサルティング

現状分析・改善策立案フェーズ

まずは現状分析を実施し、組織の課題を洗い出し、改革策を立案します。

課題解決支援フェーズ

課題別にさまざまなプログラムを取り揃えています。各プログラムは、コンサルティング、アクションラーニング、体系的能力開発研修のいずれかの方式で提供します。

期間・費用についてはお問い合わせください。

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日本生産性本部 コンサルティング部

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