レジャー白書
「レジャー白書」は1977年に創刊され、全国調査をもとに日本における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめているもので、日本生産性本部から直接ご購入いただけるほか、書店、ネット書店でもお取り寄せいただけます。
「レジャー白書短信」は白書に掲載していない追加分析をまとめたもので、WEB上でお申し込みいただけます。
レジャー白書のデータ提供や新たな調査のご相談も受け付けています。余暇関連の需要・市場把握やマーケティング戦略立案の基礎資料として、ぜひご活用下さい。
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2024年版の概要を発表しました。
主な特徴は次のとおりです。
- 2023年の余暇関連市場規模は71兆2,140億円、前年比13.4%増 国内旅行をはじめ多くのレジャーで参加人口が増加、在宅レジャーも引き続き上位
- 日本人の余暇活動の現状~国内観光旅行が2年連続の首位、一人当たり平均参加種目数は微増~
- 余暇関連産業・市場の動向~観光・行楽部門が前年比32.1%と大きく増加、他部門にも増加がみられる~
全国有名書店、ネット書店でもお取り寄せが可能です。
ネット販売についてはお問い合わせください。
レジャー白書活用データ・サービス
レジャー白書内の図表や、白書に掲載していない詳細な分析結果をデータの形で提供します。また、全国規模、地域限定、対象限定、定量・定性などさまざまな手法により、顧客・市場の最新動向をより詳細に把握するための調査についてもご相談を受け付けています。ご希望の内容を伺ってお見積りします。
レジャー白書内の図表データ |
レジャー白書内の図表を表計算ソフトなどのデータファイルの形でご提供します。 例 |
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レジャー白書調査結果の詳細分析 |
レジャー白書に掲載していない詳細結果を新たに分析し、提供します。 例
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独自定量調査 | 調査時期・対象、サンプル数、設問内容を決め、別途調査を実施します。自由な設計が可能です。 |
グループインタビュー |
ユーザーとの対話により、潜在的なニーズや行動特性を導き出します。 例 |
レジャー白書 追跡調査 | レジャー白書作成のための調査(レジャー白書調査)の後、1~2か月の間に、同じ回答者に対して新たな設問で行う、件数限定の調査です(原則として2月に調査実施、3月に納品)。回答者の属性などについてレジャー白書調査のデータを流用できるため、費用を抑えられるなどのさまざまなメリットがあります。 |
レジャー白書とは
レジャー白書は1977年に創刊され、全国15~79歳の約3,000人を対象とした余暇活動調査(レジャー白書調査)結果などをもとに、日本における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめています。
余暇関連分野における需要・市場動向把握やマーケティング戦略立案の基礎資料として、ぜひご活用下さい。
主なデータ
【掲載している余暇の種目】
- スポーツ部門(28種目):「ジョギング、マラソン」「体操(器具を使わないもの)、「ボウリング」「サイクリング、サイクルスポーツ」「水泳(プールでの)」など
- 趣味・創作部門(29種目):「映画(テレビは除く)」「音楽鑑賞(配信、CD、レコード、テープ、FMなど)」「ビデオの鑑賞(レンタルを含む)」、「園芸、庭いじり」など
- 娯楽部門(21種目):「外食(日常的なものは除く)」「カラオケ」「テレビゲーム(家庭での)」「トランプ、オセロ、カルタ、花札など」「バー、スナック、パブ、飲み屋」など
- 観光・行楽部門(12種目):「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」「ドライブ」「動物園、植物園、水族館、博物館」「帰省旅行」「ピクニック、ハイキング、野外散歩」など
- その他(18種目):「ウォーキング」「温浴施設(健康ランド、クアハウス、スーパー銭湯など)」、「ペット(遊ぶ・世話をする)」「ボランティア活動」「ヨガ、ピラティス」(2016年版より)など
【掲載しているデータ】
- 参加人口
- 参加率(全体、性・年代別、地域別)
- 参加希望率
- 年間平均活動回数
- 年間平均費用
- 潜在需要
- 市場規模
など
読者の声
お問い合わせ先
〒102-8643 東京都千代田区平河町2-13-12
日本生産性本部
WEBからのお問い合わせ
内容について:余暇創研
- TEL:03-3511-4011
- FAX:03-3511-4019
販売について:生産性出版
- TEL:03-3511-4034
- FAX:03-3511-4073
- ※営業時間 平日 9:30-17:30
(時間外のFAX、メール等でのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります)
図表が大きくて見やすいです
大学での講義の資料として活用しています
国内のレジャー動向を調べるときのデータとして役立っています
自社の戦略策定や課題の抽出、解決策の検討に活用しています
お客さまがレジャー産業のため、毎年参考にしています
毎年購入していると、市場の変化を捉えることができ、長期的な分析ができます