公益財団法人 日本生産性本部の余暇創研は、8月24日、9月30日に発行予定の『レジャー白書2020』の概要を公表しました。レジャー白書は、余暇活動調査等をもとに、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している唯一のもので、1977年の創刊以来通算44号目となります。

なお、『レジャー白書2020』は2019年の余暇活動を取りまとめたものですが、新型コロナウイルス感染症によりレジャー産業を取り巻く環境が大きく変化したことから、2020年に入ってから緊急事態宣言が解除された5月までのコロナ禍の影響と今後の課題について、巻頭で特集しました。「密」を避けるキャパシティ抑制や移動の制約を受ける中でも、オンライン活用や新たな人材確保・育成のための雇用条件向上に向け、さらなる高付加価値化と生産性向上が必要、と総括しています。本白書の主なポイントは以下の通りです。

『レジャー白書2020』の主なポイント

■日本人の余暇活動の現状～外食やウォーキングの参加人口が増加～＜レジャー白書2020リリース p.2＞

9年連続で参加人口の首位となった「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」（5,400万人）をはじめ、上位種目は前年とほぼ同程度となった。「外食（日常的なものは除く）」「ウォーキング」などが前年より参加人口が増加した。「カラオケ」「宝くじ」「音楽会、コンサートなど」「テレビゲーム（家庭での）」などが順位を上げた。

■余暇関連産業・市場の動向～インバウンド効果に加えスポーツ観戦が堅調～＜同 p.3＞

2019年の余暇市場は72兆2,940億円で、前年比0.6％増と僅かであるがプラスとなった。インバウンド効果により観光・行楽部門が引き続き伸びたほか、4部門すべてでプラスであった。

【スポーツ部門】アウトドア、スポーツ用品市場やスポーツ観戦が伸びた。

【趣味・創作部門】音楽配信、動画配信、電子出版が伸びたほか、鑑賞レジャーが復調。

【娯楽部門】公営競技、外食が堅調。パチンコ、カラオケ、ゲームセンターがマイナス。

【観光・行楽部門】ホテル、航空、鉄道、海外旅行などがプラス。遊園地は増加に歯止め。

■2019年のトピックス＜同 p.4、5＞

● 1人当たり平均参加種目数は、前年比0.1種目減少して12.3種目となった。部門別では趣味・創作のみ増加し、年代別では、10～20代が増加した一方、50～60代が減少した。

● 前年より参加率が増加した「スポーツ観戦（テレビを除く）」は、男性20代の参加率・希望率が大きく増加した。

＜調査の概要＞

・調査方法 ：インターネット調査

・調査対象 ：全国15歳～79歳男女

・有効回収数：3,539（人）

・調査時期 ：2020年1～2月

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