公益財団法人 日本生産性本部の余暇創研では、毎年「レジャー白書」を発行し、参加人口や市場規模の推計を通じて、余暇の実態を需給双方の視点からとりまとめています。今年、約30年続いた元号である「平成」が「令和」に替わります。そこで本短信では、過去のレジャー白書の内容をもとに平成における余暇の変遷や近年のトレンドを振り返り、「平成」から「令和」へ移り変わる時期の特徴をまとめました。

1. 1.楽しみ方が多様化し新種目が上位に浮上

   平成元年から約10年ごとに種目別参加人口の順位をみると、最上位はいずれも「外食（日常的なものは除く）」「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」「ドライブ」などが並ぶが、それ以下の順位をみると時代とともに変化している。「バー、スナック、パブ、飲み屋」や「遊園地」など昭和から続いている一部の余暇種目が順位を落とす一方、カラオケ、パソコン、複合ショッピングセンター、SNS関連の種目が登場し、従来の種目に新たな選択肢が加わり、楽しみ方が多様化している。

2. 2.成熟市場に刺激を与えたインバウンドやデジタル化

   平成元年に66兆4千億円でスタートした余暇市場は、平成8（1996）年に90兆9千億円まで増加した。この年が平成におけるピークとなり、その後は平成17（2005）年、平成26（2014）年に小さな好況を経験したが、平成全体としてはなだらかに縮小し、平成29年には69兆9千億円となった。近年では、デジタル化の影響による動画、音楽、書籍の電子市場や、インバウンドの増加を背景としたホテルに代表される観光・行楽市場は比較的堅調であった。

3. 3.多様な個別ニーズをデジタル化・ネット化が支える時代へ

   参加人口の順位が上昇した主な種目、市場規模が増加した主な分野をみると、ネット化・デジタル化技術を巧みに活用することで、多様化する個別ニーズに的確に対応して需要を掘り起こし、停滞市場を活性化できる可能性を示している。

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