調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人 日本生産性本部（東京都千代田区、理事長：前田和敬）の余暇創研は、7月14日、「レジャー白書2023」（速報版）を公表しました。本件は、秋に発行予定の「レジャー白書2023」の取りまとめに向けて実施した2022年の余暇活動に関する個人の意識や参加実態に関するアンケート調査の結果を、速報版として公表するものです。本調査は、本年2～3月にインターネットを通じて実施し、全国の15～79歳男女、3,306人から有効回答を得ました。本調査のポイントは以下の通りです。

主なポイント

●仕事より余暇を重視する割合が年々増加傾向

・仕事（勉強や家事を含む）と余暇のどちらを重視するかを尋ねたところ、63.9％が余暇を重視する傾向にあった。特に「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」の回答率が2020年以降増加している。

●余暇活動参加率では、「国内観光旅行」が1位に復帰

・余暇活動の参加率は「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が、前年（2021年）から10ポイント上昇して42.8％となり、2019年以来の1位となった。しかし、コロナ禍前の2019年の参加率の水準（54.3%）には戻っていない。

・「ドライブ」（5.7ポイント増）や「外食（日常的なものは除く）」（2.4ポイント増）など外出を伴う種目に上昇傾向がみられる。

・性別でみると、男性は前年に続き「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」が1位。女性は「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が32.8％から45.4％に大きく上昇し1位となった。

●潜在需要は「海外旅行」が1位

・各種目の希望率と参加率の差を「潜在需要」として算出したところ、前年（2021年）1位の「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」の潜在需要は、参加率の上昇に伴って減少し、2位となった。一方で、「海外旅行」は潜在需要の減少幅が「国内観光旅行」と比べて小さいため、1位となった。

●一人当たりの平均参加種目数は9.7種目から10.1種目に微増

・一人当たりの平均参加種目数は10.1種目となり、コロナ禍であった2020年（9.9種目）、2021年（9.7種目）よりわずかに増加したものの、2019年の水準（12.3種目）には届いていない。

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