公益財団法人 日本生産性本部の余暇創研は、『レジャー白書2011～進むレジャーの「デジタル」化～』をとりまとめた。同白書は、全国15歳以上3,728人対象の余暇活動実態調査結果等をもとに、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめている唯一のもので、1977年の創刊以来通算35号目になる。

【特別レポート】～進むレジャーの「デジタル」化～　

スマートフォン、ツイッター、フェイスブックなどが急速に普及する中で、レジャーにおいてもデジタル機器の活用が不可欠となってきている。それぞれのレジャー活動単位で情報通信機器の活用がどの程度進んできているのか（「デジタル活用度」）を調べたところ、第１位「サッカーくじ（トト）」（62.8％）ほか公営競技系が上位となり、ネット参加の拡大を反映している。他にゲーム、創作、鑑賞、学習などの活動でデジタル化が進んでいる。

【日本人の余暇活動の現状】～「映画」「ミュージアム」が高順位～

ウォーキングが過去３年で５割増となるなど好調なのに対し、「外食（日常的なものを除く）」など継続調査種目では伸び悩む種目も多く、レジャー・ニーズの多様化が進行しつつある。22年の余暇活動参加人口の第1位は「ドライブ」（２年連続）。好調の「映画（テレビを除く）」が４位を維持。「動物園、植物園、水族館、博物館」（ミュージアム）が初めて５位に入ったほか、「学習、調べもの」が順位・人口とも伸びている。

【余暇関連産業・市場の動向】～市場規模は２年連続7０兆円割れ～

平成22年の余暇市場規模は、67兆9,750億円で、２年連続70兆円割れとなった。

■スポーツ部門

　ランニング関連用品・スポーツ自転車・アウトドア用品が引続き堅調。

■趣味・創作部門

　映画が興収記録を。テレビも家電エコポイント制度の恩恵で過去最高。

■娯楽部門

　パチンコ市場が大きく縮小。公営競技、宝くじ市場も縮小続く。

■観光・行楽部門

　東京ディズニーリゾートが過去最高売上高。乗用車市場も一時的に回復。

【緊急特集】　～震災後日本のレジャー～

「東日本大震災」により、わが国のレジャーもまた巨大な衝撃を受ける一方、レジャー・観光産業の役割と存在意義が深く問い直された。レジャー産業の被災状況を整理するとともに、レジャー・観光産業の社会的役割として「1 元気付ける」「2 日常を支える・取り戻す」「3 きずなを深める」「4 文化の掘り起こし、発信」「5 生活のリズムをつくる」「6 ソフトパワーの発揮」「7 リスクに備える」の７つを抽出、未曾有の危機を乗り越えるための方向性を展望した。

＜調査仕様＞　

■調査方法　：インターネット調査　

■有効回収数：3,728

■調査時期　：2011年1月

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