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労働生産性の国際比較

  日本生産性本部では1981年より、OECDや世界銀行などのデータに基づいて世界各国の国民1人当りGDP、労働生産性(就業者1人当り国内総生産、就業1時間当たり国内総生産)、主要先進7カ国の産業別生産性トレンド・産業別労働生産性水準などの比較を行い、「労働生産性の国際比較」として発表しています。


<2016年度版>
■内容

  1. 労働生産性の国際比較 本文ダウンロード
 
  2. 付表(データ一覧) ダウンロード(PDF)
 

   ※報告書全文(24ページ)はこちらからダウンロードして頂けます。

     2017.8.21 図7の米国・英国のデータに誤りがあったため、訂正を行いました。
お詫び申し上げますとともに、差し替え後のデータをご利用下さいますよう
お願い申し上げます。
 
■概要

   ※「労働生産性の国際比較 2016年版」は、通常のOECDデータによる比較のほかに、2016年12月8日に改定されたGDP基準改定に伴う試算をあわせて行い、発表しています。
   
  1.  政府目標のGDP600兆円実現に必要となる労働生産性上昇率(新基準を踏まえた試算)
  <プレスリリース資料(概要)に掲載>
 
  • GDP基準(2008SNA)改定後のGDPをベースに、政府が目標とするGDP600兆円の実現に必要となる実質労働生産性上昇率は年率+1.4%(時間当たり)。これは1990年代後半とほぼ同じ水準で、基準改定前(+2.6%:1980年代前半の水準に相当)から1.2%ポイント低下。


  2.  労働生産性の国際比較 (従来基準による比較)
  <本文レポート及びプレスリリース資料に掲載>
 
  • OECDデータに基づく2015年の日本の時間当たり労働生産性は、42.1ドル(4,439円)。米国の6割強の水準で、順位はOECD加盟35カ国中20位だった。1人当たり労働生産性は、74,315ドル(783万円)、OECD加盟35カ国中22位となっている。


  3.  GDP新基準に基づく労働生産性の国際比較
  <プレスリリース資料(概要)に掲載>
 
  • GDP基準改定後の数値をもとに推計すると、2015年の時間当たり労働生産性(就業1時間当たり名目付加価値)は44.8ドル(4,718円/購買力平価(PPP)換算)。従来基準から6.3%上昇しており、順位もOECD加盟35カ国中19位と従来基準による順位から1つ上昇している。
  • 1人当たり労働生産性(就業者1人当たり名目付加価値)は78,997ドル(832万円)。順位は、OECD加盟35カ国中22位となっている。


■プレスリリース資料(概要)のダウンロード

  プレスリリース資料は こちらからダウンロードして頂けます。



■報告書のダウンロード

  ・2015年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
(国際比較:28〜48ページ)
  ・2014年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
(国際比較:29〜48ページ)
  ・2013年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
(国際比較:26〜44ページ)
  ・2012年度版 サマリーダウンロード 報告書全文ダウンロード
(国際比較:17〜35ページ)
  ・2011年度版 サマリーダウンロード
  ・2010年度版 サマリーダウンロード
  ・2009年度版 サマリーダウンロード
  ・2008年度版 サマリーダウンロード
  ・2007年度版 サマリーダウンロード
  ・2006年度版 サマリーダウンロード
  ・2005年度版 サマリーダウンロード
  ・2004年度版 サマリーダウンロード
  ・2003年度版 サマリーダウンロード
  ・2002年度版 サマリーダウンロード
  ・2001年度版 サマリーダウンロード
  ・2000年度版 サマリーダウンロード
  ・1999年度版 サマリーダウンロード
  ・1998年度版 サマリーダウンロード


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