最初に、島津明人・慶應義塾大学総合政策学部教授が、「健康いきいき職場づくりの新たな歩み」と題して問題提起を行いました。島津氏は、2012年12月にスタートした「健康いきいき職場づくりフォーラム」の設立から今日までの活動経過を報告し、これからのフォーラムの課題について、「健康いきいき職場づくりの大きなキーワードはウェルビーイングで、本フォーラムの新しいミッションだ。従業員のウェルビーイングの実現に向けた個人と職場、企業の活動を幅広く支援し、社会全体のウェルビーイングを推進する必要がある」と語りました。

西村孝史 東京都立大学大学院経営学研究科准教授は、「HRM（Human Resource Management：人的資源管理）視点から見るウェルビーイングを重視した経営のゆくえ」と題して講演し、「HRMで注目されるのは組織力。HRMとウェルビーイングの関係については3つのタイプがある。人と組織の相互利益の実現、相互利益の対立、そして相互損失の発生だ。企業が見せかけで人事施策をやると従業員に見透かされ業績がダウンする。企業業績の違いは制度だけではなく施策の違いによるものではないか」との認識を示しました。

池田浩 九州大学大学院人間環境学研究院准教授は、「組織と職場のウェルビーイングをどのように測定し評価すべきか」をテーマに、「ウェルビーイングは重要だが、組織にどのように取り入れていくのか模索中だ。ウェルビーイングの相互充足モデルを考えている。どのような施策にどのような効果があるのか科学的に分析していくことに関心がある。組織（企業）や職場単位での取り組みが個人のウェルビーイングを高め、同時に個人のウェルビーイングが職場や組織のウェルビーイングを高めることになる」と報告しました。

黒田祥子 早稲田大学教育・総合科学学術院教授は、「経済学から見たウェルビーイングを重視した経営の意義」と題して講演。「心理的安全、雇用の安定もウェルビーイングには大きなこと。従来のケースでは、競合する2社の場合、一方が残業すると他方は負けるので結局両方とも残業することになった。今は上限規制が導入され働き方改革が実現し、働き方の選択肢も多様化し日本の労働市場の多様化が進む。労働者のことを考えない企業では転職が増え生き残れない。ウェルビーイングに対応せざるを得ない。社員のことを考えた経営が必要だ」と指摘しました

奈良恵子 日本生活協同組合連合会執行役員は、「ウェルビーイングな働き方～一人ひとりを元気にする取り組み～」をテーマに、「時代は変わり、夜のコミュニケーションの機会は皆無で、昼間、職場でやるしかない。何のために働くのかの共有が必要。方向性を示すことでメンバーが参加しやすくなる。関連性が良くわからないという声があり、チャート図で関連性を示し理解を得た。コロナ禍でコミュニケーションの機会が減ったので、『あいさつ』の励行などで改善を図った」と自組織におけるウェルビーイングへの取り組みを紹介しました。

三宅邦明 ディー・エヌ・エーChief MedicalOfficer・ChiefHealthOfficerは、「社員のパフォーマンスアップを叶える、DeNAの健康経営施策」として、「社員に対し食生活の改善、歯磨き励行、階段使用の励行など攻めのサポートをしている。コロナ禍でリモートワークが前提となり、社員の1日の歩数が減ったほか、帰属意識が低下して心の不調者も増えた。そこで社内のカフェで心理士と接する機会を設けるなど話しやすい環境を作った。『健康とコミュニケーション』をキーワードに、4人1グループでの『歩活（アルカツ）』を始めた。チームで取り組むと如実に歩数が上がった」と実績も交えつつ自社の取り組み事例を紹介しました。 最後に、「ウェルビーイングを重視した経営の現在地と今後を考える」をテーマに、登壇者によるパネルディスカッションを行い、3時間半にわたるシンポジウムを締めくくりました。