＜経営アカデミー＞人事革新コース（2027年度）
戦略人事リーダーの養成
「人材版伊藤レポート※」が発表されて以来、人材を資本ととらえて企業評価の判断材料とすることが重視されるようになり、「人的資本経営」の取り組みのために、人事部門の役割がこれまで以上に高まっています。経営戦略に連動して、人事戦略も革新していく必要があります。現場や多様化する個々人が能力を最大限に発揮できる環境を整え、企業価値を高めるために、人事部門が革新の中核となることが重要です。人事部門から革新を起こし企業変革をリードする、戦略人事リーダーの養成をめざします。
※「 人的資本経営の実現に向けた検討会報告書」（経済産業省）
開催日程
| 時期 | 2027年6月～2028年2月 |
|---|---|
| 日程 | 木曜日ほか（月2～3回） |
| 時間 | 14:00～20:00ほか |
| 日数 | 31日（講義19コマ、グループ研究24コマ） |
| 合宿 | 2回 + 企業訪問1回 |
対象
マネジャー、リーダー、戦略スタッフ（人事・人材開発部門）
参加費（税込）
消費税率10％を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。
賛助会員：1,265,000円（税込）
一般参加：1,375,000円（税込）
- ※合宿費等、追加発生する費用は含まれません。詳しくは、ページ下部の 費用について をご覧ください。
- ※2027年度より価格を改定いたします。
プログラム概要
コースのねらい
- ①全体構想力
経営環境や社会要請の変化が経営・人材に与えるインパクトを確実にとらえ、これからの人的資本経営のあり方、人事部門の役割を構想する力を養います。自分なりの「人事観」を形成する
- ②戦略思考力
人的資本の価値を最大限に引き出す人事施策や、環境変化に応じ既存の慣習にとらわれず経営戦略と同期した人事施策を立案する力と実践力を養う
- ③革新力
人事から企業変革をリードするために、多様なステークホルダーを巻き込みながら、人事革新のための具体的施策を策定し遂行する力を養う
学びの設計
経営アカデミーのプログラムは、講義・グループ研究・リフレクションの3つで構成されています。
講義とグループ研究を並行して進めることで、体系的な学習と実務の往復を促し、自己の気づきや成長・課題を、「リフレクションノート」を通して振り返り、実践へと橋渡ししていきます。
業務繁忙の中、講義やグループ研究などを仲間とともに乗り越えた先にある長期の人的ネットワークは、経営アカデミーの魅力の1つです。
講義
守島基博 学習院大学 教授をはじめ、学界を代表する一流の講師陣ならびに第一線のビジネス・パーソンが指導。産業界の課題に精通した講師陣による最新の理論と実践実例を学びます。
講師陣（敬称略）
コース委員長
三井住友海上火災保険
特別顧問
コーディネーター
学習院大学
教授
コーディネーター
法政大学大学院
教授
コーディネーター
中央大学
教授
グループ指導講師
東京都立大学
准教授
グループ指導講師
労働政策研究・研修機構
研究員
講義指導講師（敬称略）
- 有沢 正人 いすゞ自動車 常務執行役員
- 安斉 健 BIPROGY 人事部長
- 石山 恒貴 法政大学大学院 教授
- 大渡 郁佳 日本マイクロソフト シニアHRマネージャー
- 鹿島 浩二 丸紅 常務執行役員 CHRO
- 禿 あや美 埼玉大学 教授
- 北崎 茂 PwCコンサルティング パートナー 上席執行役員
- 木谷 宏 県立広島大学大学院 教授（元ニチレイ 経営企画部長 CIO）
- 木村 琢磨 昭和女子大学 教授
- 九鬼 至留 りそなホールディングス 執行役兼グループ CHRO
- 鈴木 竜太 神戸大学大学院 教授
- 中島 豊 プロテリアル CHRO
- 服部 泰宏 神戸大学大学院 教授
- 福冨 一成 AIG損害保険 執行役員
- 藤倉 涼子 三井住友海上火災保険/span>
- 藤村 博之 労働政策研究・研修機構 理事長
- 古川 拓馬 イグニション・ポイント
- 森田 英一 beyond globalグループ President & CEO
（過去5年実績・役職名当時・50音順）
グループ研究
講義とは別にグループでのテーマ研究に多くの時間を充てています。
人事革新コースでは、5～8人程でグループを編成し、参加者同士の人事領域における問題意識を共有しテーマ設定を行うことから始まります。
テーマの明確化、仮説の設定、検証、理論構築に加え、人事としての具体的な施策にまで落とし込みます。
単なる事例紹介のとりまとめや評論にならないよう、本質にたどり着くまで何度でも視点移動、仮説構築を繰り返します。
上記により、戦略人事リーダーに必要な概念化能力が鍛えられます。
また、各グループに専任の指導講師がつきます。
得られるもの
- ①ものごとの本質を見極めるための「コンセプチュアルスキル」
- ②多様な人々との対話や議論を通して「視野拡大」と「共創力」
- ③メンバー同士の信頼関係と絆をベースとした強固なネットワーク
研究テーマ
- 令和を生き抜け！新キャリア自律
～攻めと守りの多様なキャリア～
アンケート調査とインタビューからキャリア自律の促進要因および阻害要因を明らかにしたうえで新たなアプローチを提言。 - 組織を支えるもう一人の主役
～サブリーダーの存在が持つ力～
組織力強化には「サブリーダー」の設置が効果的であることを明らかにし、タイプや役割ごとの具体的施策を提言。
- イキイキ働くシニア社員の定年前後の再適応に関する研究
定年前後の再適応プロセスに着目し、イキイキ働き続けるシニア社員の共通要因を整理。活躍を支える非金銭的な施策を提案。 - なぜミドルマネジャーの業務は増え続けるのか？
～業務過多の構造的メカニズムと7つの処方箋～
業務過多を生む部下・会社・本人の複合的な構造を解明。本来の役割発揮に向けた７つの処方箋を提示。
（過去2年実績）
リフレクション
講義ごとに学んだ内容、そしてそれを自社の経営や業務にどう具体的に活用するか、「リフレクションノート」にまとめます。
また、研修前・中間・修了時点で目標設定や自己の振り返り、課題の整理を行い、自己の学びを客観的に把握し、行動変容をもたらします。
- ※「リフレクションノート」は、経営アカデミーより派遣企業へ共有し、参加者の様子とあわせて直接フィードバックいたします。
広がりのあるプログラム
■人事革新事例
講義では、実際に企業変革・人事革新を成し遂げた方々から直接お話を伺います。
質疑応答と意見交換に1時間以上の時間を設け、改革の裏側、工夫、本音など通常のセミナーではうかがい知れない改革の神髄に迫ります。
■企業訪問
年に1回、現地の施設や実際の取り組みを見学します。担当者との対話や意見交換を通じて、変革を支える考え方や組織文化への理解をより深めます。
訪問先
- ヤッホーブルーイング（長野県）
「働きがいのある会社」ランキング※に継続して選出されている同社を訪問。社員の働きがいを高める施策や、組織風土づくりについて伺いました。
- ※Great Place to Work® Institute Japan発表。2026年版まで10年連続で選出。
- パソナグループ（兵庫県）
本社機能の一部を移転した淡路島での地方創生事業や関連施設を視察。社会課題の解決と人事戦略の融合について学びました。
（過去2年実績）
■オープン講義
コース期間中、経営アカデミー全コースから厳選された講義を参加者へご案内いたします。
現在直面している経営課題、担当業務における問題意識に沿って、各コースで開催される講義を横断的に自由に選択し、組み合わせることで、ご自身の関心の幅や知見を広げることができます。
■終了後のフォローアップ
経営アカデミーでは、修了後もフォロー体制を整えております。
グループ単位で継続的に開催されるOB・OG会だけでなく、コース全体や年度を超えた会など、メンバーによる情報交換・事例共有の場として事務局がその開催・運営をサポートしてまいります。
詳細はパンフレット、またはお問い合わせにてご確認ください。
備考
お申込について
- ※一括申込について
経営アカデミーは、次世代の経営育成のための選抜型ビジネススクールです。 本コースを含め、全部で9つのコースがございます（詳細は 経営アカデミー コース一覧 へ）。
複数のコース・参加者をまとめてお申し込みいただけるよう、Excel形式の申込書をご用意しています。
ご希望の方は、ページ下部の お問い合わせ または < academy_info@jpc-net.jp > までご連絡ください。 - ※枠取りについて
参加者が確定する前に、人数だけ予約（＝枠取り）することができます。
ご希望の方は、ページ下部の お問い合わせ または < academy_info@jpc-net.jp > までご連絡ください。
費用について
- 以下の費用は参加費に含まれません。
- 国内合宿費 ＜1泊＞8～11万円程度 ＜2泊＞18万円程度
- 海外調査費 ＜トップマネジメント・コース＞58万円程度（航空保険料・燃油サーチャージは別途）
- グループ研究の図書・資料代
- 丸の内教室通学、合宿、企業見学・インタビュー等の交通費
- その他、個別的・追加的に追加発生する費用
- 上記費用につきまして、実際の金額は当年度コース開催時に確定いたします。
- 参加費のご請求書は、開講案内のあとに発行いたします。
（4月末までにお申し込みいただいた場合は、5月の連休明けに順次発送いたします。） - 合宿費のご請求書は、各合宿開催期日の2週間前を目途に発送いたします。
