<経営アカデミー>技術経営コース(2025年度)
今、従来の延長線上で経営を考えていくことが困難になっています(VUCA の時代)。従来の MOT(Management of Technology)では「自社の技術価値の最大化(競争優位の獲得)」を目指して考えてきましたが、社会課題解決の要請を前提に、イノベーションによる社会的価値の創出をより意識した技術経営(MIT:Management of Innovation and Technology)が求められています。
技術経営コースでは、新しい価値を創出する人財の変革や創造、挑戦の契機となる場の実現を目指し、産官学の各々の強みを活かしながら連携して運営してまいります。
開催日程
時期:2025年 6月~2026年 3月
曜日:水曜日(隔週・月2回)
時間:9:30~16:30
合宿:3回
全日数:27日
*講義22コマ、グループ研究28コマ、合宿含む
対象
技術部門、研究開発部門、事業開発部門の部長・課長・リーダー
講師
- コース委員長
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- 堤 和彦 三菱電機株式会社 特任技術顧問 元CTO
- コーディネーター
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- 小笠原 敦 滋賀医科大学 特任教授
- 清水 洋 早稲田大学 教授
- 安本 雅典 横浜国立大学大学院 教授
ほか多数
参加費(税込)
消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。
賛助会員:1,221,000円(税込)
一般参加:1,331,000円(税込)
※合宿費別
研修の特徴
- 特徴
1 -
【未来志向】
未来課題から考える技術戦略と研究開発企画
- 特徴
2 -
【オープン志向】
自社技術、自社経営資源に囚われない発想
- 特徴
3 -
【事業志向】
顧客の課題解決や社会価値・事業収益最大化の方途の追求
プログラム概要
経営アカデミーのコースプログラム
プログラムは講義・グループ研究・リフレクションの3つで構成されています。
講義とグループ研究を並行して進めることで、体系的な学習と実務の往復を促し、自己の気づきや成長・課題を、「リフレクションノート」を通して振り返り、実践へと橋渡ししていきます。
業務繁忙の中、講義やグループ研究を仲間とともに乗り越えた先にある長期の人的ネットワークは、経営アカデミーの魅力の1つです。
講義
基礎から最先端の理論まで幅広く学習し、マーケティング発想を獲得します。
また、第一線で活躍するビジネス・パーソンの講演や実践的なケース・スタディから、実践知の習得と徹底した思考訓練を行います。
- テーマ
-
- 持続的な成長のための経営戦略と研究開発戦略(TiM概論)
- 競争優位性のための基盤技術(コア技術)の構築
- イノベーションの視点・フォアキャストとバックキャスト
- 顧客・市場の視点
- 研究開発マネジメント
- 「勝つ仕組み」を考える技術経営戦略
グループ研究
- 経営アカデミーの「グループ研究」とは
-
講義とは別にグループでのテーマ研究に多くの時間を充てています。
異なった視点をもったメンバーと協働で、問題・課題意識の共有、テーマ設定、仮説構築と検証を行い、論文にまとめます。
一連のプロセスを通じて、本質に迫る力・新しいコンセプトを作る力・生涯のネットワークの3つが得られます。
- 研究テーマ(2023年度実績)
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- コア技術の進化による価値創造メカニズム~成功確率を上げるための実践的プロセス研究~
持続的に利益を出し続ける企業がコア技術をどのように位置づけ、顧客価値の創造にどのように活かしているのかを調査した。 また、企業の持続的発展に至るまでの過程で発生する障壁の乗り越え方を分析し、企業が発展するための重要なポイントを抽出するとともに、コア技術を中心とした成功要因のモデル化を行った。 - 高収益メーカーにおける、勝ち続ける戦略~ビジネスモデルと効果的なR&D機能のあり方~
「これからのR&D組織はどうあるべきか?」
今後のR&D のあり方について、日本の製造業で長年にわたり高収益を上げる企業のビジネスモデルとR&D組織の関わり方を調査・分析し、顧客価値の創造に効果的なR&D機能のあり方の傾向を明らかにした。
リフレクション
講義ごとに学んだ内容、そしてそれを自社の経営や業務にどう具体的に活用するか、「リフレクションノート」にまとめます。
また、研修前・中間・修了時点で目標設定や自己の振り返り、課題の整理を行い、自己の学びを客観的に把握し、行動変容をもたらします。
詳細
- コア技術の進化による価値創造メカニズム~成功確率を上げるための実践的プロセス研究~
備考
経営アカデミーの複数のコースや参加者を一括してお申し込みしたい場合など、Excel申込ファイルを希望される場合は、お手数ですが下記のメールアドレスまでお問い合わせください。
お問い合わせ先
公益財団法人日本生産性本部 経営アカデミー
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- FAX:03-5221-8479
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