開催日程
※お申込みは毎月受け付けています。ご参加後は、６か月毎の更新となります。
開催時間 １２：００～１４：００
※昼食時間を含む
開催予定スケジュール
対象
企業別及び産業別の労働組合幹部の方
研修時間
12:00～14:00(昼食時間含む)
会場
ホテルグランドヒル市ヶ谷(11月例会のみ、アルカディア市ヶ谷私学会館）
オンライン(Zoom)いずれも可
【会場詳細】
ホテルグランドヒル市ヶ谷
〒162-0845 東京都新宿区市谷本村町4-1
TEL：03-3268-0111
参加費（税込）
消費税率10％を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。
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賛助会員：１名 １３０,９００円 |
プログラム概要
「日本経済 ～続く物価上昇と賃金をめぐる論点～」 第一生命経済研究所 首席エコノミスト 熊野 英生 氏
「若手と組織の新しい関係 ―構造的人手不足時代の若手育成論」 リクルートワークス研究所 主任研究員 古屋 星斗 氏
「なぜリベラルアーツが必要か」 東京工業大学 教授 弓山 達也 氏
「ワークプレイス・パーソナリティ～人間心理を踏まえた実践に向けて」名古屋大学大学院 准教授 鈴木 智之 氏
「2024年 日本経済の展望」 日本経済研究センター 理事・研究顧問 小峰 隆夫 氏
「さらば『働きアリ』～越境型人材『うろうろアリ』になろう」
エッジブリッヂ合同会社代表・米国コーネル大学 サステナブルグローバル エンタープライズセンターMD 唐川 靖弘 氏
「アメリカ労働組合の課題と展望」 フリー・ジャーナリスト 中岡 望 氏
「コロナテック、ライトハウスと中国におけるDXの進展」
ジェトロ・アジア経済研究所 開発研究センター企業・産業研究グループ 主任研究員 丁 何（てい・か）氏
「人口動態が示す日本の人口減“真実の姿”～本気のD＆I雇用推進が握る日本の人口の未来～」ニッセイ基礎研究所 生活研究部 人口動態シニアリサーチャー 天野 馨南子 氏
「失業なき労働移動を目指して～組織内労働移動を促進するリスキリングの仕組み～」
一般社団法人 ジャパン・リスキリング・イニシアチブ 代表理事 後藤 宗明 氏
「ジョブ型をめぐる誤解と真実」 明治大学経営学部 准教授 山崎 憲 氏
「今日の国際情勢と日本の外交・安保政策」 早稲田大学国際学術院国際教養学部 教授 片岡 貞治 氏
「個の力を武器にする 最強のチームマネジメント論―行動が変わればパフォーマンスも変化する―」
専修大学文学部教授/独立行政法人日本スポーツ振興センター /国立スポーツ科学センター センター長 久木留 毅 氏
「人生１００年時代のウエルネス～心と体の健康を保つ栄養学の示唆～」 立教大学コミュニティ福祉学部スポーツウエルネス学科 教授 杉浦 克己 氏
「米国大統領選挙の行方と米国が抱える課題」 成蹊大学学長補佐 法学部教授 西山 隆行 氏
「清華大生が見た 最先端社会、中国のリアル」 JST中国総合研究・さくらサイエンスセンター 夏目 英男 氏
「日本経済の展望」 ニッセイ基礎研究所 経済調査部長 斎藤 太郎 氏
キャンセル・変更のご依頼について
備考
研修・セミナー等参加にあたってのお願い
■下記誓約事項等をご確認とご了承の上、お申込みください。また、参加者へのご説明をお願いいたします。
■参加者からは、別途、研修参加誓約書を提出していただく場合があります。
＜参加者へのお願い＞
①研修・セミナー等で使用する資料・電子ファイルの無断転用はしないでください。
②研修・セミナー等の内容を録画、録音しないでください。
③研修・セミナー等には許可された方のみご参加いただけます。
【オンライン受講の場合は下記もご確認願います】
④参加者ごとに付与されたID、パスワードの適切な管理に努め、他者との共有はしないでください。
⑤受講場所は、プログラムに集中できて、他者に情報がもれない環境を確保してください。
⑥参加者側の費用と責任において受講に必要なPC・デバイスなどの設備一式や十分な帯域とセキュリティが確保されたネットワーク環境を確保し、使用してください。フリーのWi-Fiなど暗号化されていないネットワークは使用しないようにしてください。
＜派遣責任者へのお願い＞
⑦派遣責任者の方は、上記①から③（オンラインプログラムの場合は④から⑥も）までの事項を参加者に遵守させてください。
⑧上記⑦が守られなかった場合、当該プログラムへの参加はご遠慮いただきます。また、受講料の返金や補償はいたしません。なお、以降の別のプログラムの参加を許可しない場合があります。
⑨主催者側の通信障害や瑕疵以外の理由でプログラムの一部または全部を受講できなかった場合、受講料の返金や補償はありません。
⑩利用する第三者のオンラインツールの使用により派遣元企業や参加者が損害（個人情報や企業秘密の漏洩等を含むがこれらに限らない）を被った場合であっても、主催者側は当該損害について一切の責任を負いません。ただし、主催者側に故意又は重大な過失がある場合を除きます。
⑪何らかの原因で研修・セミナー等が中止となった場合、代替講義の提供または受講料の返金以上の補償はありません。
お問い合わせ先
公益財団法人日本生産性本部 生産性運動基盤センター（担当：齋藤）
WEBからのお問い合わせ