生産性マネジメントフォーラム＜研鑽の会＞

意思決定の新機軸と生産性改革

「失われた30年」ともいわれる長期にわたる経済の低迷、世界でも類をみない速度で進行する高齢化やコロナ禍で拍車がかかる少子化、SDGsやESG投資への対応、パンデミックや気候変動問題、権威主義と民主主義の対立にみられるグローバル課題の増大等、日本企業を取り巻く環境はまさに混迷を極め、将来予測困難なVUCA（＝変動性、不確実性、複雑性、曖昧性）の時代にあります。

そのような中、経営者には長期的かつグローバルな視点で社会課題の解決を図りつつ、自社を成長・発展させる使命があります。そのためには、先ず自社の存在意義（パーパス）を問い直し、ビジョンを浸透させ、多様な働き手が能力を発揮できる組織作りが重要です。それと同時に、イノベーションを誘発し、多様なステークホルダーとの対話を通じて、自社を成長・発展に導く大局観や構想力、意思決定力を持つことが不可欠です。

日本生産性本部では「日本の人材戦略の再構築と中核人材の育成」を運動目標の一つとして掲げています。この度、日本を代表する経営者や有識者の皆様のご協力の下、次代を担う経営幹部が集い、時々の課題について忌憚のない意見交換、徹底した本音の議論を行い相互に研鑽する場として「生産性マネジメントフォーラム」を開催致しております。

開催日程
月例会

2025年7月～2026年3月

対象

トップマネジメント候補者
（主に執行役員、取締役）

研修時間

朝　会　（8:00 ～ 10:00、朝食提供）
夕　会　（17:00 ～ 19:00、終了後交流会）
合　宿　軽井沢・2泊3日／京都・1 泊2日
海外セッション　4泊6日（アメリカを予定）

講師

卓越した実績を有している経営者、有識者等

会場

都内ホテル等

参加費（税込）消費税率10％を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。

参加費：189.2万円（税込）
／朝食・交流会費込
合宿、海外ミッションは別途ご請求

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研修の特徴

特徴 1: 卓越した実績を残している経営者、有識者を講師として迎える、対話による直接的な指導、意見交換。

特徴 2: 経営者に求められる構造化力、思考力、洞察力、対話力、意思決定力等の向上に特化したプログラム。

特徴 3: 交流会や国内・海外合宿を含め各回とも双方向の議論や意見交換を重視、日本を代表する経営者と参加者相互のネットワークを構築。

特徴 4: グローバル観点から環境変化を五感で体験。

特徴 5: 膝詰めの場における本音・本質的対話で相互研鑽。

プログラム概要

＜ねらい＞
①日本を代表する企業経営者と、将来の経営者候補である参加者との、価値観や経験、経営哲学、意思決定基準等の研鑽。

②生産性向上とその成果の公正分配の好循環による、持続可能な経済社会の実現をリードする次代経営者が集う場の提供。

③海外有識者との対話による、グローバルな価値観、視野、人間観の涵養。

＜2025年度登壇予定者＞
泉　谷　直　木　アサヒグループホールディングス特別顧問
片野坂　真　哉　ANAホールディングス　取締役会長
冨　山　和　彦　経営共創基盤（ＩＧＰＩ）グループ会長
永　山　治　　　中外製薬　名誉会長
東　原　敏　昭　日立製作所　取締役会長代表執行役
山　北　栄二郎　ＪＴＢ　代表取締役社長執行役員

（敬称略／講師名五十音順）

＜海外連携先組織＞
○ コンファレンスボード［The Conference Board］
1916年設立。本部は米国ニューヨーク。100 年超の伝統ある非営利組織であり、米国および世界の経済動向分析・予測、企業の経営分析に加え、経営改革支援や教育などを実践的に提供している。消費者信頼感指数、景気先行指数は重要指標として米国の政策立案に取り上げられている。活動は、米国のほか、欧州・アジア・中東に広がっている。

○ ドイツ工学アカデミー［アカテック／ acatech］
メルケル首相の強力なイニシアティブの下、ヘンニヒ・カガーマン氏(SAP元会長兼CEO)が2008年に設立。本部は独ミュンヘン。2011年に「インダストリー4.0構想」を発表。AI・IoT時代の到来を踏まえた製造業立国としての政府、産業界の道筋を示す。エネルギー、テクノロジー、セキュリティ、雇用・教育、モビリティ等の分野においてリサーチ、イベント、出版、政策提言を行っている。

○ ブルッキングス研究所［The Brookings Institution ］
1916年設立。本部は米国ワシントンD.C.。公共政策に特化したシンクタンクで、ミッションは、独立研究と政策ソリューションの提供である。地域・国家・グローバルなどさまざまなレベルにおける社会課題に取り組み、政策決定者や行政に対してイノベイティブで実践的な提案を行っている。