組織開発・組織活性化 生産性向上 業務改善 オンライン(ライブ)

サーベイ疲れにならないための「事例で知る従業員満足度調査の読み方と生産性改革」セミナー

~財務結果の要因の5割は非財務。人的資本は非財務の大きなひとつ~

オンライン開催・全国からご参加可能です

 

 「人的資本」「ジョブ型雇用」「働き方改革」等、経営課題も大きく変わってきています。その反面、自社におけるその必要性や度合い、優先順位が明確になっているとは言い切れないという声も聞こえてきます。財務や事業面では、現状把握をした上で対策立案、特に「現状を数値で捉える」ことが常識ですが、組織面はどうでしょうか。経営課題の大きさや優先順位の仮説を持つためには現状把握が必要です。

 しかし、従業員満足度調査を実施し、従業員から「また調査か。大きく変わらないのに、またやるのか」と言われる組織も少なくありません。調査は、目的ではなく経営課題を克服するための現状把握ツールです。本セミナーではサーベイの紹介ではなく、それを通じた具体的な経営課題及び改善事例から「生産性改革」への進め方をお伝えし、生産性改革実現のためのヒントを持ち帰って頂きます。

開催日程

2024年1月24日(水)15:00~16:30

対象

経営者、経営企画担当役員及び人事担当役員

定員

100名(1組織2名まで)

研修時間

1時間30分

講師

公益財団法人日本生産性本部
主席経営コンサルタント 小林 誠

会場

オンライン(Zoom)

参加費(税込) 消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。

無料

プログラム概要

「〇〇サーベイ」と、大変多くの調査ツールを耳にするようになりました。私達が成し遂げたいことは「生産性改革」であり、「調査」ではありません。伝統ある公益財団法人が行う「中立的な」調査ツールで、人的資本をどのように活性化し、生産性改革に活かすか、その事例や考え方をご紹介します。

タイムスケジュール

※内容等は変更する場合があります。
と同じ内容です。

15:00
  1. Ⅰ 財務結果の要因の5割は非財務/そして人的資本
  2. 1 経営資源として重要視される「非財務」資源
  3. 2 経営実態把握なくして、ギャップは見えない
  4.   ギャップ無くして、経営改革なし得ない
  5. 3 従業員満足度調査と実態把握
  6. Ⅱ 生産性改革の事例紹介
  7. 1 HRテックも視野に入れた考課表の運用の更なる高度化(A社)
  8. 2 研修体系の見直しとスキルマップ活用(B社)
  9. 3 管理職の戦略策定への参画(C社)
  10. 4 現場リーダーによる現場改善の継続(D社)
  11. 5 マネジメント力強化のためのマネジメントセッション(E社)

    (16:30終了)

備考

    • セミナー用IDとパスワードは、お申し込み後にメールでご案内いたします。
    • 個人・教育研修機関の方のご参加はご遠慮願います。お申し込み後、お断りをさせて頂くことがあります。
    • Zoomインストール、利用などを起因とするトラブルは、私共では保証しかねますので自己責任のもとご使用ください。

セミナー参加誓約事項

下記参加誓約事項を了承の上、お申し込みください。

(1)セミナー内で使用する資料・電子ファイルの無断転用はしません。

(2)セミナー内容を録画、録音はしません。

(3)セミナーには、許可された者のみが参加します。

(4)参加者に通知される情報の適切な管理に努め、他者との共有はしません。

(5)受講場所は、セミナーに集中でき他者に情報がもれない環境を確保します(大勢が業務をしている執務室やカフェなどでは受講しません)。

(6)派遣元組織(企業、労働組合他)や参加者の費用と責任において受講に必要なPC・デバイスなどの設備一式や十分な帯域とセキュリティが確保されたネットワーク環境を確保し、使用します(フリーのWiFiなど暗号化されていないネットワークは使用しません)。

(7)上記(1)ないし(6)の誓約事項(上記環境の確保・使用を含む)が守られなかった場合、以降のセミナー参加許可は取り消され、補償はありません。

(8)主催者側の障害や瑕疵以外の理由でセミナーの一部または全部を受講できなかった場合、補償はありません。

(9)セミナーに利用する第三者のオンライン会議の使用により派遣元企業や参加者が損害(個人情報や企業秘密の漏洩等を含むがこれらに限らない)を被った場合であっても、主催者側は当該損害について一切の責任を負いません。ただし、主催者側に故意又は重大な過失がある場合を除きます。

(10)何らかの原因でセミナーが中止となった場合、代替セミナーの提供はありません。

(11)上記誓約事項等のすべてを遵守・了承した上で、セミナーに参加します。

お問い合わせ先

日本生産性本部 コンサルティング部(担当:田邊、常盤、福田、山田)

WEBからのお問い合わせ

電話またはFAXでのお問い合わせ

  • 営業時間 平日 9:30-17:30
    (時間外のFAX、メールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります)

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