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最新の企業内研修の動向を知るセミナー

最新の企業内研修の課題と傾向から、今、必要とされている研修をお伝えします

昨今、企業環境は急速に変化し、人材の流動性が高まっています。定着率を高めるためにも、適切な育成が重要であり、人材育成を時流にあわせてアップデートしていく必要があります。貴社では、昨年度も実施したからという理由で、これまでと同様の研修を毎年継続的に実施してきていませんか。
本セミナーでは、研修への登壇・企画実績が年間200日を超える日本生産性本部講師陣から、最近の企業内研修の課題や傾向をお伝えします。最新トレンドから、将来に向けて今自社にとって必要な研修を知り、今後の人材育成・企業内研修のアップデートや刷新のきっかけとしていただけます。

【本セミナーの特徴】

  • 最新の企業内研修のトレンドを知る中で、自社の現状と比較いただくことが可能です。

  • 既存プログラムの改善・新しい取り組みを導入し、研修の成果・効果を最大化するためのヒントやアイデアを見つめ直すきっかけになります。
  • 最近のトレンドを理解することで、今求められている従業員のニーズや期待について理解を深めることができます。

開催日程

2024年 5月14日(火)13:00~15:15

   



対象

人事・人材育成部門の責任者・ご担当者

定員

20名

研修時間

2時間15分
※1つのテーマのみのご参加も可能です

講師


1.「人的資本経営に向けた
社員教育のポイント」13:00~14:00
スクリーンショット 2024-02-27 172045.png
講師:三浦 哲  
(公財)日本生産性本部コンサルティング部
経営開発センター 講師

2.「経営幹部育成の
研修トレンドと考え方」14:15~15:15
スクリーンショット 2024-02-28 115418.png
講師:松沢 智仁 
(公財)日本生産性本部コンサルティング部

会場

日本生産性本部 生産性本部ビル 第5セミナー室
(東京都千代田区平河町2-13-12)

日本生産性本部セミナー室

参加費(税込) 消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。

無料

コースの特徴

特徴
1

<最近のトレンドの理解>
最新の企業内研修トレンドを知る中で、必要とされるスキル・教育内容を把握します。

特徴
2

<効果的な企業内研修を計画するためのアイデアを発見>
既存プログラムの改善・新しい取り組みを導入し、研修の成果・効果を最大化するためのヒントやアイデアを見つける機会になります。

特徴
3

<従業員のニーズの把握>
最新のトレンドを知ることで、今求められている従業員のニーズや期待について理解を深めることができます。

プログラム概要

1.「人的資本経営に向けた社員教育のポイント」13:0014:00

【解説担当】
 三浦 哲 (公財)日本生産性本部コンサルティング部経営開発センター 講師

【概要】

本セミナーでは「社員教育プログラムに関する最近の動向と特徴」をお伝えいたします。

新入社員教育から管理職教育までの階層別教育プロブラムを中心に「最近の動向」「必要とされる教育内容」を具体的に解説します。

健康経営、働き方改革、ダイバーシティ、心理的安全性の高い職場づくりなどの様々な取組みに向けて参考になる内容です。

貴社の人的資本経営にお役立ていただきますよう皆さまのご参加をお待ちしております。

・教育プログラム構築のポイント(基礎と応用)

・研修カリキュラム例:心理的安全性のテーマ

・研修カリキュラム例:人材育成のテーマ(コーチングなど)

2.「経営幹部育成の研修トレンドと考え方」14:1515:15

【解説担当】
 松沢 智仁 (公財)日本生産性本部コンサルティング部
【概要】

「次世代の役員候補者が全然いない」
「その次の世代の人材プールもない」
「役員に必要な能力が明確になっていない」

このような現状にお悩みの会社様を対象に、

昨今の経営幹部育成のトレンドや内容についてお伝えいたします!

皆さまのご参加をお待ちしております。
・経営幹部人材育成のポイント

・昨今の経営人材育成のトレンド

・研修カリキュラムの組み立て方例




キャンセル・変更のご依頼について

すでにお申し込みいただいたお客様でキャンセルをご希望される場合は、メールにてお送りください。
なお、営業日9:30~17:30以降のご連絡は翌営業日の取り扱いとさせていただきます。
E-Mail:rikako.kuwahara@jpc-net.jp

備考

    • 参加ご希望の方には、事前アンケートをお願いしております。
    • 同業者およびコンサルタント・研修講師などの業務を主にしている方のご参加はお断りします。
お問い合わせ先
 日本生産性本部 コンサルティング部(担当:桑原)
 TEL:03-3511-4060
 MAILE:rikako.kuwahara@jpc-net.jp

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