組織開発・組織活性化 人事・労務

研修体系見直しセミナー

期待される効果
  • 自社の教育訓練体系の見直しをコンサルタントが行っている方法で実施できます
  • 個別の研修プログラムについての効果測定方法を習得できます
  • 経営方針や戦略と教育訓練体系との関連づける方法を習得できます
  • 他社の教育訓練体系について知ることができます
このような方におすすめ
  • 教育訓練の見直しを考えておられてる方
  • 研修の効果測定を行おうと考えられてる方
  • 自社で考えている人材開発の方向性を確認したい方
  • 人的資本経営についての責任者及び担当者の方

開催日程
通い

ご希望の開催日をクリックすると各回の案内画面に進み、空席のある場合にはお申し込みいただけます。


2024年度

対象

人事教育担当役員
人事部門、人材開発開発部門の責任者
人事部門、人材開発開発部門の担当者

定員

16~20名

研修時間

10:00~16:00

講師

日本生産性本部
主任経営コンサルタント
黒田 和光 (くろだ かずてる)

会場

ビジョンセンター赤坂(永田町)

参加費(税込) 消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。

賛助会員:33,000円(税込)
一般参加:36,300円(税込)

コースの特徴

特徴
1

人材開発の基礎知識を学ぶとともに、教育体系の見直し方法を会得します。

特徴
2

演習を通じて、自社の教育のありかたを把握し、見つめ直します。

特徴
3

講義や意見交換を通じて他社事例を知ることで、広い視点から自組織の教育について考えます。

プログラム概要

1.人材開発の基礎知識

  1. (1)人材開発の定義、2つの視点
  2. (2)能力の3大要素、3つのスキル
  3. (3)能力開発の3大手段、利点・欠点

2.教育研修体系図で見る他社の特徴と傾向

  1. (1)教育体系モデル
  2. (2)業種や事業領域による違い
  3. (3)
  4. 今日的な傾向、デファクトスタンダード
  5. (4)セルフアセスメント
  6. (5) 意見交換


3.研修体系の作成と見直しの5つのアプローチ

  1. (1)戦略策定プロセス(人材育成のポリシー策定の方法、人材開発部門の位置づけ、ポジショニング、現業ヒアリングによる洗い出し方法、これまでの実績評価による見直し方法、重点課題対策の抽出に絞った方法)
  2. (2) セルフアセスメント

4.教育訓練評価の方法

        1. (1)カークパトリックモデル/その他のモデル
        2. (2)自社アンケート
        3. (3) セルフアセスメント/意見交換

5.人材開発の今日的課題

        1. (1)今日的課題/セルフアセスメント/意見交換

担当講師からのコメント

企業の競争力を高める上で、人材育成は最も重要な経営課題です。
そして、人材がさらに活躍するためには、普段の業務を通じた仕事での教育訓練(OJT)はもちろんのこと、魅力あふれる研修(Off-JT)を実施することが必要不可欠です。

そこで本セミナーでは、研修・教育の担当者を対象に、教育体系を構築/見直しする上で知っておくと役立つ理論や知識を解説します。
知識のインプットを行いつつ、チェックリストによるセルフアセスメントや意見交換を通じて、自社の研修体系を俯瞰的に見つめ直す場としてご活用ください。


担当講師
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黒田 和光(日本生産性本部 主任経営コンサルタント

【専門領域】
組織開発、エグゼクティブコーチング、リーダーシップ開発、エンゲージメント調査、コーチング訓練、中長期経営計画 等

【略歴】
上智大学経営学部経営学科、日本大学グローバルビジネス研究科、 フィールディング大学院組織開発専門課程、ジョージタウン大学リーダーシップコーチング校(エグセクティブコーチング専門課程)を修了・卒業。中小企業診断士養成課程指導員、シンガポール生産性庁コンサルタント 養成講座主任教員、異文化経営学会所属等。経営コンサルタントとして、国内中小企業や海外現地法人等のコンサルティングや研修講師による支援を行う傍ら、組織開発理論の実践適用と実用性研究に取り組む。

参加者の声

化学

研修体系の作成方法と見直し方法が学べました。これからは毎年繰り返すだけの研修ではなく、現在の課題に対して効果的な研修を取り入れることができるよう、研修計画を立てたいと思います。

製造

能力要件整理の方法や効果測定の実施方法について具体的に教えていただけたので、直ぐにでも実行ができそうです。

銀行・グループリーダー

個人ワークとグループワークをテーマごとに設定いただき、言語化したことで、頭を整理することができました。

製造・部長

教育体系見直しをステップ化して明確に示していただけたことが大変有用でした。

備考

受講要領
  1. 1.日本生産性本部のホームページからお申込みください。申込みが完了すると、申込み完了のメールが自動配信されます。
    メールが届かない場合は、下記「お問い合わせ先」事務局までご連絡ください。
  2. 2.ご請求書は開催3週間前より郵送いたします。参加費は開催日までにお振込み下さい。
    お支払いが確認できない場合、ご参加いただけない可能性がございますのでご了承ください。
    また、請求書払いが不可の場合、コンビニ決済・ペイジー決済をご案内いたしますのでご連絡ください。
中止・キャンセル
  1. 1.開催1週間前の時点で最少催行人数に達しない場合は、開催を中止する可能性がございます。
  2. 2.開催日の7営業日前からキャンセル料金が発生しますのでご了承下さい。

    【開催8営業日前まで】キャンセル料無料
    【開催7営業日前~4営業日前】参加費の30%
    【開催3営業日前~1営業日前】参加費の50%
    【開催当日不参加】参加費の100%

お問い合わせ先

公益財団法人日本生産性本部 コンサルティング部(担当:田邊、斉藤)

WEBからのお問い合わせ

電話のお問い合わせ

  • 営業時間 平日 9:30-17:30
    (時間外のFAX、メールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります)

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