生産革新コンサルティング
実践的改善実習による従業員の「当事者意識」の醸成
目的
- 多品種少量・変量生産に対応できる生産方式を確立し、「生産性向上（≒原価低減）」を達成する。
- 生産現場での「実践的な改善実習」を通して、その「考え方・方法の理解・習得」をはかる。
- 従業員の生産性向上に対する「当事者意識」を醸成する。
対象
- 生産現場の全従業員
研修の詳細
内容
- 特徴
-
- （1）実践成果主義の定着
実践性についての質を重視したプログラムです。実践の方法・成果に重点をおいたプログラムによる参加者の成功体験は、「当事者意識の醸成」にもつながります。
そのためには総花的な知識習得よりも、従業員の能力・体力に合わせた「まずできるところからの改善」を徹底的に行い、結果として1つのモデルラインを完成させることを第一にめざします。そしてそのラインでの実証的成果を持って他へ展開していくことが、革新の早道になると考えます。 - （2）各社の実状に合せたオリジナルプログラム
本プログラムには定型的な指導マニュアルはありません。全て各社のオリジナルプログラムとして開発しています。各社がそれぞれ抱える課題の違い、企業の風土・文化などの状況を把握・理解したうえで、それに合わせた進め方を提供しています。また、そうでなければ生産革新の実践は難しいと考えています。 - （3）実践に強いコンサルタント
本プログラムのコンサルタントはまず生産現場に直行し、迅速で、明白かつ客観的な（数値的な）成果をもたらすことを何よりも優先します。もっともらしいレクチャーや報告書作成はしません。実行して成果を出すには、その技術的ノウハウを得るとともに、従業員に行動させていくことが不可欠となります。本プログラムのコンサルタントは工場での多彩な実績を基に、従業員の参画を可能ならしめるノウハウを持っています。 - （4）生産性向上に対する当事者意識の醸成
本プログラムでは、生産性向上が日々の仕事であるという認識を醸成するため、改善テーマの設定と実行とを短期間で繰り返します。また、生産革新の目標を明確にすることと、それにむけての成功体験を積ませることにより、目標達成の自信と生産性向上へのやりがいを育てます。 - （5）社内運動としての展開
本プログラムでは、生産管理の方法を改善するだけではなく、社員の管理技術のレベル向上により、自ら生産性向上を進めていける強い企業体質づくりをめざします。そのためには、単なる指導会としてではなく、社内の生産性向上運動として位置づけることが重要となります。運動展開での3つの側面として「社員の能力向上」「しくみ・制度の整備」「組織風土の改善」を相互に関係づけて生産性向上をはかります。 - （6）最新の生産革新手法への展開
本プログラムでは、多品種少量生産方式として最近注目されている「セル生産方式」「脱コンベヤー生産方式」などの、人を活かしたモノづくりによって生産性を向上させていく方法や、「ラインカンパニー」「ワークショップ」などの組織改革によって生産現場の活性化・間接部門の生産性向上を進めていく方法を取り込んでいくことが可能となります。
- 生産革新実習とは
-
- 現場改善実習による具体的方法の体得
- 実施－評価による改善マインドの育成
- 前回成果の確認・評価と次回への課題提出
- その他、しくみ・システムなどについての見直し、改善グループの設置
→ 毎月の自主改善、各期（6ヶ月間）の成果確認
- （1）実践成果主義の定着
モデルプログラム
| ユニット | 主な内容 | 期間 |
|---|---|---|
| 事前調査 |
|
1日 |
| 打合せ |
|
半日 |
| 基礎会合 | 【プログラム推進メンバーに対する講義】
|
1日 |
| 定期指導（第1期） |
【生産革新の基礎体力づくり】 <生産の直接部門の生産性向上>
|
一月2日間 ｘ6ヶ月間 |
| 定期指導（第2期） |
【オリジナル生産方式の標準化】 <生産の直接部門の生産性向上>
<生産に関する間接部門の生産性向上>
|
一月2日間 ｘ6ヶ月間 |
| 定期指導（第3期） |
【オリジナル生産方式の簡素化】 （展開例1）
（展開例2）
|
一月2日間 ｘ6ヶ月間 |
| 定期指導（第4期） | 【新たな課題の解決】 | 一月2日間 ｘ6ヶ月間 |
- ※確実かつより大きな成果を得るため、そしてそれを貴社独自のものとして定着させるために、2年以上継続して実施することをおすすめします。
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