国内市場を中心に事業展開を進めてきた企業・組織でさえも、海外の市場・顧客・事業パートナーとの接点が拡大していく時代となっています。情報通信技術の発達により多くの情報が入手可能な今日だからこそ、現地の市場動向や事業活動の実際を直接見聞することが重要です。本研修は、「これからの経営」を考える新たな視点の獲得と視野の拡大を目的としています。

「競争」と「共創」の時代へ

成長拡大するアジア市場で激化する企業間競争において、企業は現地パートナーとともに新たな価値を共創し、その優位性を確保していかなければなりません。新興国を製造拠点としてのみとらえる時代は終わり、高所得者層、新中間所得者層に適合した新たな価値の提供を求められる時代となっています。
一方、経済成長に伴う所得格差の拡大により新たな社会問題が発生しつつあり、新興国は市場としての大きなポテンシャルを持ちながらも、不安定な要素を抱えています。従って、国の政策が、市場の隆盛と社会の安定の両側面にとって非常に大きな意味を持っています。本研修では、現地企業などの視察から垣間見える沸騰市場の熱気、国家の成長戦略を担う行政担当者などとの意見交換から現地をより深く理解することができます。

過去の成功体験から抜け出し新たな成長戦略を

日本および日本企業が成長を続けるために、新興国市場においてどのような戦略を持って臨むのかが今後の企業経営に大きな影響を与えることになります。モノ・サービスを「つくる」「売る」のいずれの場合であっても、現地企業との連携の必要性は、以前にも増して事業を成功させるうえで重要な要素となっています。さらには、現地企業から学び、新たな「気づき」を得ることは、経営そのものを革新するうえでの大きな刺激となります。
現地政府機関・公的機関からのヒアリング、新興市場で飛躍するアジアの優良企業への訪問ヒアリングを通じた本研修を、既存の事業プロセスの変革、また新たな貴社・貴組織の成長戦略を考える機会として、ご活用いただきたく存じます。

－50年の歴史と34,000名を超える参加実績を持つ海外研修

（※日本生産性本部の洋上研修を除く過去すべての海外研修実績）
欧米諸国をはじめ、新興成長市場として注目を集めるアジア諸国などさまざまな地域から最適地をご提案します

－アジア大洋州をつなぐ20カ国・地域にわたる生産性機関のネットワーク

各国の公的機関の支援のもと、優れた経営を行うアジアの企業・組織との交流プログラムをご用意します

－人材育成研修のプロだからこその可能な充実したプログラム

貴社の経営戦略や課題意識を踏まえ最適な人材育成プログラムをご提供します

（例）シンガポール・マレーシア研修プログラム
ベトナム、インドネシア、タイ、台湾などのアジア諸国を研修対象国と想定し、研修参加者を5～10名とした場合

国内事前研修（海外視察研修実施1カ月前）

研修目的の設定・共有、訪問都市・訪問先の決定、現地専門家によるブリーフィング他

国内事前研修（海外研修実施後1カ月以内）

研修成果報告書とりまとめ

• ※ご要望に応じて「貴社独自のプログラム」を企画します。
• ※上記プログラム例に記載されている企業名・組織名は例示、過去の訪問例であり訪問を保証するものではありません。
• ※渡航手段、宿泊、現地移動手段など研修に付随して発生する諸手続きを含め、国内・国外の研修に係るすべてについて、当本部による手配が可能です。