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【無料動画セミナー】属人化対策|業務仕組み化プログラム説明会

お申込み後、すぐに無料でご視聴いただけるオンデマンド動画です

特定の人に依存する業務と、ブラックボックス化したノウハウを解消する方法を解説

コラム「属人化の解消が人材定着とDXのカギ」をご覧の方へ

チェックリストで 3つ以上当てはまった方 は、本動画で業務の仕組み化による解決の進め方をご確認いただけます。

AI・DX導入の成果を高める、業務の仕組み化

近年、AI導入やDX推進に注目が集まっていますが、 土台となる業務プロセスが整理されていない状態 でツールを導入すると、効果が限定的になるケースが多く見られます。

属人化した業務、ブラックボックス化したノウハウをまず 「仕組み」に変えること が、AI活用・DX推進の成功率を大きく左右します。業務の流れや判断基準を整理しておくことで、AIに任せる業務と、人が担うべき業務を明確にしやすくなります。

卓越した経営を行う企業や質の高いサービスを提供する企業は、必ず優れた「仕組み」を持っています。

無印良品の店舗運営を支えたマニュアル「MUJIGRAM」を、専門家や実務者とともに研究し、幅広い業種・企業でも活用できるように開発したのが「業務仕組み化プログラム」です。

現場で使われ、改善され続ける 「血の通った業務基準書(≒業務マニュアル)」 の作成・運用を通じて、業務効率化と品質向上による顧客価値の創造を両立させ、成果を出し続ける組織への変革を支援します。

無料動画で解説する内容

従業員が日常的に業務マニュアルを活用し、組織全体で業務の標準化・改善を進めることで、業務効率化と品質向上を両立できます。さらに、人材育成や理念浸透、改善文化の定着にもつながり、組織の持続的な成長を支えます。

本動画では、業務仕組み化プログラムの導入効果だけでなく、 業務マニュアルのテンプレートや作成フロー、専用ツールの使い方 などを詳しく説明しながら、効果的な業務マニュアルの作り方・活かし方を解説します。

このような課題・目的をお持ちの組織におすすめです

特定の人しか対応できない業務があり、その人が休むと業務が止まる(属人化) ベテラン社員の知識・ノウハウが引き継がれず、退職とともに失われる
仕事が標準化されておらず、ムダ・ムラがある マニュアルは作ったものの、使われていない
AIツールやDXを検討しているが、その前に業務プロセスを整理したい 経営理念を浸透させたい
組織の独自性や組織能力を高めたい 改善文化を定着させたい
知識やノウハウを共有し、蓄積したい 事業拡大に向け、店舗や拠点を増やしたい
多店舗化に向け、業務の進め方やサービス品質を統一したい デジタル化・DX推進に向け、業務を見える化したい

対象


経営者、経営幹部、部門長、プロジェクトリーダー、エリアマネジャー、店長、企画・総務部門担当者 等

申し込み後すぐに視聴できます

講師

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鍜治田 良 
公益財団法人 日本生産性本部 主席経営コンサルタント

サービス産業生産性協議会「サービス産業の仕組み化研究会」メンバー

製造業の改善、管理手法をサービス産業のオペレーション改善に活かし、ドラッグストア、

通信販売をはじめとしたサービス産業の生産性向上の支援を行っている。

参加費(税込) 消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。


無料

研修の特徴

特徴
1

業務マニュアルの真の価値を学べます

特徴
2

業務マニュアルを作成するコツを学べます

特徴
3

業務マニュアルを改善し続けるコツを学べます

タイムスケジュール

申し込み後すぐに視聴できます

業務仕組み化プログラム 無料説明会(約50分)
 講師:鍜治田 良 (日本生産性本部コンサルティング部 主席経営コンサルタント)
 略歴:製造業の改善、管理手法をサービス産業のオペレーション改善に活かし、ドラッグストア、
    通信販売をはじめとしたサービス産業の生産性向上の支援を行っている。

参加者の声

これまで業務効率化のためにAIやRPAなど様々なツールを導入してきたが、期待した成果がでなかった。本プログラムを視聴し、仕組み化が有効だと分かりました。

自社のマニュアルについて見直すべきであるというきっかけをいただきました。

業務基準書の目的や活用方法、改善方法を理解することができました。

マニュアル更新を続けることの難しさを感じており、それに対するいくつかの気付きを得られました。

業務基準書の作成方法と効果を理解することができた。

備考

  • 同業者・コンサルタントの方のご参加はできません。
お問い合わせ先

サービス産業生産性協議会 (公財)日本生産性本部内(担当:半田、舩先)

WEBからのお問い合わせ

電話のお問い合わせ

TEL:
03-3511-4010

営業時間 平日 9:30-17:30
(時間外のメールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります)

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