50代対象キャリア開発支援研修

~自立型人材を育成する~

目的

    • 組織課題を解決するためには、自らのキャリアを自らが形成するという意識をもち、行動に移せる「自立型人材」が不可欠です。そのような人材を育成するためには企業が社員に対してキャリア形成に関しての明確な要求をし、社員自身もキャリア形成に意欲的であることが条件となります。
    • 社員が自身の働きがいを追求するモチベーション、企業の要求を踏まえて自らがキャリアを切り開くという「思考の質」、そしてそれらを行動につなげる「行動の質」の3つを柱としたキャリア開発プログラムを提供しています。
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対象

  • 50代

研修の詳細

内容

現在から再雇用後まで自らの専門性を発揮し、常に価値貢献できるようこれからのビジョンと行動の落とし込みを行う。


【1】セルフリソース(価値観・強み)を明確化する。
【2】前向きに意欲を持てるようにマインドセットする。
【3】今後のアクションプランを具体化する。


年代別のキャリアにおける課題

解決

ポイント

50

以前に比べて自らの役割が重要ではなくなったと誤解し、果たすべき役割や目標を見失いがち

・会社やまわりのメンバーからの期待を感じ、前向きにチャレンジしようとする意識の醸成

・自分のリソース(スキル・人間力)を再確認し、会社が求める役割に加え、自身の役割を自己設定する

自己のリソースの再確認、前向きになる動機づけ、具体的な行動への落とし込みをする



モデルプログラム

1日(8.5時間)
9:001730

プログラム

ねらい・プログラム内容

研修ツール

9:00~9:30

1.再雇用制度の

スタンスと期待

・制度の背景、スタンスに対する理解

・組織期待(どのような活躍が期待されているか)の理解

・人事資料

・役員講話

・人事責任者説明

9:30~12:00

2.未来シミュレーション

・どのような選択肢を選ぶにしても50歳代の頑張りがその実現の成否

に大きな影響を及ぼすことを理解する。

・選択肢ごとにどのようなリターン、リスク、必要とされるリソースがある

のかを明確にする。

①【ワーク】未来シミュレーション

②【ワーク】59歳の面談体験

・100年カレンダー

・シミュレーションの

ワークシート

・模擬面談の映像

・市場価値分析の

評価結果

13:00~14:30

3.アイデンティティの

再確立

・自分がどのようなことに興味、関心があり、どのようなことに挑戦して

いきたいのかを明らかにする。

①【ワーク】キャリアアンカー分析

②【ワーク】価値観分析

・キャリアアンカー

カード

・価値観分析表

14:30~16:00

4.リソースの確認

・実現したい未来に必要なリソースのうち、「すでにあり、活かせるもの」

と「これから準備するもの」を明確にする。

①【ワーク】専門性リソースの確認

②【ワーク】これから準備するリソースの検討

・専門性分析シート

・リソース分析シート

16:00~17:00

5.ケーススタディ

・ケースを題材に、キャリア開発のために自らが取り組むことを明確に

する。

【ワーク】Aさんのキャリアが充実していくために

・ケーススタディ

17:00~17:30

6.ふりかえり

・1日を通じた気づきの共有、これからの決意表明。

※事後課題:アクションプランシート

・アクションプラン

シート


生産性新聞 連載記事 変革の現場2019
第6回:東京センチュリー 一部抜粋


5年前から実施しているキャリアデザイン研修では、どの層においても、いかに自らが主体的にキャリア形成をしていくかに主眼を置いている。  

例えば、40歳を対象とする研修では、①キャリア形成の拠り所となる「価値観」「強み」を明確にする、②組織の中心的な人材として活躍するための土台となる「人間力」を向上させるヒントを得る、③これからを展望し、キャリアの軸となる「キャリアビジョン」「使命」「信念」「行動」を明確にする、の三つがねらいとなっている。 

キャリアデザイン室では、自身の働き方を振り返り、強み、弱み、価値観を把握していくなかで、目指したい姿を明確にしていけるように支援しており、今年からは、キャリアデザイン研修の終了後に、キャリアデザイン室のメンバーが研修受講者と面談し、今後のキャリアプランの擦り合わせを行う「キャリアデザイン面談」を実施している。 

キャリアに関する相談ができるようキャリアデザイン相談窓口も設置している。キャリアデザイン室のメンバーとの面談だけではなく、希望者は日本生産性本部のキャリアコンサルタントとも面談ができる体制を整備した。 

その他、55歳を対象とするライフデザイン研修では、公的年金制度の内容を確認しつつ、定年後のライフプランの検討や、会社の企業年金や介護支援制度の説明などを行っている。 また、従業員一人一人が自身の特性(強みや課題)を把握し、今後のキャリア開発につなげていくことを目的として、全従業員対象の「個人特性分析」を今年5月に実施した。 

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