調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人日本生産性本部（東京都千代田区、理事長：前田和敬）の余暇創研は、2025年の余暇活動状況について、個別の意識や参加実態に関するアンケート調査および各業界の市場分析を検証して取りまとめた「レジャー白書2026」を10月30日に発行する予定です。レジャー白書は、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録する唯一のもので、1977年の創刊以来通算50号目となります。

2025年は、前年に引き続き「国内観光旅行」が首位となったほか、外食の参加人口増加が目立ちました。余暇関連市場規模は前年比で3.9％増の78兆1,320億円となり、コロナ禍前の2019年と比べ108.1％となっています。また今回は、通算第50号の節目にあたり、3つの特別調査（新しい余暇活動を始めるきっかけと阻害要因、計画型余暇活動の準備段階における情報源、「推し活」の実施状況と情報源に関する実態）や、1982年から2025年までの44年間の参加率推移を分析し、日本人の余暇活動の変化を振り返る特集を掲載しています。本白書の主なポイントは以下の通りです。

『レジャー白書2026』の主なポイント

■日本人の余暇活動の現状～国内観光旅行が4年連続首位、外食が大幅増～

余暇活動の参加人口は、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」（4,610万人）が前年より参加人口を減らしたものの、4年連続の首位となった。また、前年3位であった「外食（日常的なものは除く）」が参加人口を増やし2位に上昇。「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」「音楽鑑賞（配信、CD、レコード、テープ、FMなど）」「映画（テレビは除く）」が続く。2025年は、参加人口上位20種目のうち8種目で参加人口の増加が見受けられた。

■余暇関連産業・市場の動向～前年に続き、全部門でコロナ禍前を上回る～

2025年の余暇関連市場規模は78兆1,320億円で、前年比で3.9％増加した。2019年比で108.1％となり、全部門（スポーツ部門、趣味・創作部門、娯楽部門、観光・行楽部門）でコロナ禍前を上回っている。全般的に堅調が続いているが、物価高や円安など単価の上昇による影響がみられる。

■特別調査～余暇を始めるきっかけと阻害要因、計画型余暇の準備の情報源、「推し活」の実施と情報源を調査～

・2025年に「新しい余暇を始めた」人は28.0％で、始めたきっかけは10代では「SNS・口コミ」が38.2％、70代では「健康・体力・気分転換の必要性」が40.2％で最多。一方、「始めたいが始められなかった活動がある」人は41.4％で、その理由として、「特に明確な理由はなかった」が21.6％で最多、「費用がかかりすぎると感じたため」が19.4％で続いた。

・旅行やレジャー施設への訪問など、事前に情報収集や予約等を行う「計画型余暇活動」の情報源は、「旅行・レジャー情報サイト・比較サイト」（53.8％）が最多、「家族・友人・知人など、同行者以外への相談」（48.8％）が続く。「AIチャット・生成AI」は全体で8.7％だったが、10代では14.2％、20代では16.0％。

・2025年に「推し活」を行った人は全体で23.6％、年代別では10代47.7％、20代45.0％と若年層で高く、男性18.0％に対し、女性は29.1％など、性・年代による違いが大きい。

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