サーキュラーエコノミーを実現するためには、まず、リサイクルを安定した省エネルギー型プロセスにしなければならない。そのためには、内側の資源循環ループとも連携しながら収集する仕組みが必要である。例えばリチウムイオン電池の定置用蓄電池へのリユースなどは、大規模化すればその後のリサイクルへの収集拠点になり得る。また、分離技術を高度化させて、目的とする分離のみにエネルギーを集中させる革新的な技術が必要となる。これまでは、前処理のための外部刺激はもっぱら機械的な破砕・粉砕か人手であったが、これからはマイクロウエーブや電気パルス、バイオといった様々な異なる選択性を有する外部刺激の組み合わせが有効に活用されていくべきである。AIを活用した自動化も積極的に取り入れられていくだろう。そしてリサイクルのための分離技術の高度化と一緒に、それらを想定した易分解設計も進めるべき機運がようやく整ってきたといえる。

これまでのリニアエコノミーでは、労力をかけてまで使用後の処理を想定した易分解設計を遂行するインセンティブが働きにくかったが、サーキュラーエコノミーによってものづくり産業に再生材が戻ってくるビジネスモデルが主流となれば、易分解設計がものづくり全体の省エネルギー化につながり、それを遂行するインセンティブとなる。その時に、従来の破砕・粉砕や人手による解体ではなく、分離技術の高度化によって多様な外部刺激を想定した易分解設計が展開されることを期待する。さらには、リサイクルのための分離と、その後の再生材の製造のプロセスをできるだけ融合させることができれば、リサイクルループでもあり、ものづくりサプライチェーンでもある一番外側の資源循環ループは、より省エネルギーとなる。例えばリチウムイオン電池のダイレクトリサイクルなどは、まさにこの概念の先駆けといえる。
以上のように、革新的分離技術と、それと融合する革新的製造技術、そしてそれらを実現するための易分解設計が進めば、外側のリサイクルループを省エネルギー化できるのみならず、より内側の資源循環ループにおいても、残存機能の残る構造や部材を自在に組み替えて循環できる世界が開けてくる。これが技術力とサプライチェーン間の信頼の高い日本におけるサーキュラーエコノミーモデルの方向性ではないかと考えている。