改善のプロから学ぶ 実践型業務改善研修
(2024年度名称:業務効率化研修)
管理・間接部門や労働組合、ホワイトカラーの方を対象に職場ですぐに実践できる研修として開催します。
- 期待される効果
- 管理・間接部門や労働組合などにおける業務改善手法を学べます。
- 他社事例や巻紙分析等の具体的な改善手法の学習、やることリストの作成を通じ、職場での実践につなげます。
- 数百もの改善活動を支援した現役のコンサルタントから実践のポイントと考え方を学び、職場の改善に活かせます。
開催日程
ご希望の開催日をクリックすると各回の案内画面に進み、空席のある場合にはお申し込みいただけます。
2025年度
- 第15回2025年7月10日(木)
- 第16回2025年12月4日(木)
対象
管理者、職場リーダー(係長・主任相当の監督者層)、中堅社員、労働組合幹部、管理・間接部門の方
定員
30名
研修時間
7時間
会場
日本生産性本部 セミナー室
東京都千代田区平河町2-13-12
参加費(税込)
消費税率10%を参加料に含めております。
税率が変更された際は、原則、事業開始日の税率を適用した消費税を含めた金額を、特にご案内なく参加料といたしますので、ご了承ください。
賛助会員:39,600円
一般参加:44,000円
※昼食のご用意はございません。
プログラム概要
労働生産性の向上を実現するためには、日常業務の改善によるタイムパフォーマンス向上が不可欠です。
本研修では5つのステップから、真に必要な業務に時間を割ける組織になることを目指します。

- 巻紙分析とは?
-
業務の「見える化」を図るための業務改善手法の一つ。
日常業務を事実ベースで書き出し、目に見える形の業務フローを作成します。
具体的な事実を振り返ることでメンバーの気付きを促し、職場の働き方改革に向けた具体的な行動へとつなげることができます。
具体的な施策を検討する前段階としての「業務の見える化によるムダの炙り出し」という点から、営業や事務、製造など様々な業種でご活用いただける手法です。個別企業の導入多数。
担当講師からのコメント

日本生産性本部 主席経営コンサルタント
三枝 久芳 氏
管理・間接部門の業務に”ムダ・ムリ・ムラ”があることを感じているのですが、どのように解決したらよいのか困っている企業が多いのではないでしょうか。
様々な組織で業務改善支援を行う中で得た、成果を出すためのノウハウ、効果を出すためのポイント、改善手法についてお伝えします。
受講生の皆さんが、自分の職場で業務改善を実践できるようになることを狙いとした研修です。
タイムスケジュール
9:30 17:30 |
1. 働き方改革と労働生産性
2. 業務効率化取り組み事例紹介
3. 労働生産性向上の着眼点
4. 労働生産性向上の手法
5. 実践のポイント ~チームワークによる実践~
6. 振り返り ~明日からの実践に向けて~
|
---|
参加者の声
キャンセル・変更のご依頼について
すでにお申し込みいただいたお客様でキャンセル・変更をご希望される場合、下記のボタンをクリックし「生産性公開研修プログラム参加回変更・キャンセル依頼書」をダウンロードいただき、必要事項をご記入の上、FAXまたはメールにてお送りください。
なお、営業時間9:30~17:30以降のご連絡は翌営業日の取り扱いとさせていただきます。
FAX:03-3511-4056
E-Mail:mddseminar@jpc-net.jp
- キャンセル料
【開催11営業日前まで】キャンセル料無料
【開催10営業日前~6営業日前】参加費の30%
【開催5営業日前~3営業日前】参加費の50%
【2営業日前~開催当日不参加(途中受講中止含)】参加費の100%
- 繰り延べ変更手数料
お申し込みされた日程に出席できないときは、別日程へ繰り延べ変更ができます。
【開催11営業日前まで】繰り延べ変更手数料無料
【開催10営業日前~6営業日前】宿泊・食事代部分の50%
【開催5営業日前~開催当日】宿泊・食事代部分の100%
- 2回目以降の変更および変更後のキャンセルは、既定のキャンセル料(または変更手数料)に加え、下記を手数料として別途申し受けます。
参加費が70,000円(税込)以上の研修 1回あたり11,000円(税込)
参加費が70,000円(税込)未満の研修 1回あたり 5,500円(税込)
備考
- やむをえない事情により、プログラムの内容・日程・講師などは変更することがございます。
- 演習や討議で他の参加者と意見交換する場があります。
- お申し込みは先着順とし、定員になり次第締め切らせていただきます。
- 参加のご案内(参加証・会場地図等の資料含む)およびご請求書は、開催2週間前をめどにお送りいたします。時期が来ても到着しない場合は、恐れ入りますが、事務局までご一報ください。
お問い合わせ先
〒102-8643 東京都千代田区平河町2-13-12
公益財団法人日本生産性本部 経営開発センター
WEBからのお問い合わせ
電話またはFAXでのお問い合わせ
- TEL:03-3511-4030
- FAX:03-3511-4056
- ※営業時間 平日 9:30-17:30
(時間外のFAX、メールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります)
生産性向上・働き方改革の目的やポイント、具体的な取り組みを体系的に理解でき、実践に繋げられる研修だった。
業務改善・効率化を行う上でチームが一丸となること、そしてそのためにリーダーが行うべき働きかけが何か理解できた。
具体例(改善事例)の説明と演習がちょうど良いバランスだった。学習した業務改善手法(巻紙分析など)は自分の職場で展開したい。