公益財団法人 日本生産性本部の「職業のあり方研究会」（座長　岩間夏樹）と社団法人 日本経済青年協議会（代表幹事　大塚恒博）は、平成24年度新入社員を対象に実施した「働くことの意識」調査結果をとりまとめた。この新入社員の意識調査は、昭和44年度に実施して以来44回目を数え、この種の調査ではわが国で最も歴史のあるものである。

主な調査結果は以下のとおり。

【平成24年度新入社員「働くことの意識」調査結果のポイント】

--------------------------------------------------------------------

• 会社の選択基準は「自分の能力、個性が活かせるから」が最も多く（37.0％）、約40年前の調査（昭和46年度）で1位だった「会社の将来性」は三年連続10％以下となった。(５頁参照)
• 「この会社でずっと働きたいか」への回答は、「定年まで働きたい」が34.3％で過去最高の数値となった。2000年（平成12年）前後は「状況次第でかわる」が大きく上回っていたが、その後「定年まで」が増加する一方で、「状況次第でかわる」が減少という傾向にある。（４頁参照）
• 就職状況で敏感に変化する項目では、「仕事中心」が「（私）生活中心」を上回る、「人並み以上に働きたい」が「人並みで十分」を上回るなど、会社の都合を優先する、あるいは会社に大きく貢献したいとする意識や意欲が高まっている。（２頁参照）
• 「デートか残業か」では「残業」（85.6％）、「デート」（14.2％）と、プライベートな生活よりも仕事を優先する傾向が伺える。男女別に見ると、「仕事」という回答は男性82.4％に対して、女性89.8％と女性のほうが上回っている。（７頁参照）
• キャリア教育を受けた経験は全体の50.7％にあり、男性42.2％、女性61.8％と女性優位。学歴別で見ると、「短大卒」の75.0％を筆頭に、「四年制大学卒」59.2％、「職業高校卒」49.5％、「普通高校卒」41.8％となった。（９頁参照）
• 「キャリア教育は役立ったか」はキャリア教育経験者の79.2％が「はい」と回答している。性別では男性75.7％、女性82.2％、学歴別でもおおむね75％から90％弱という高い数値となっている。（９頁参照）

関連する調査研究・提言活動

• 平成31年度 新入社員「働くことの意識」調査結果
• 平成30年度 新入社員「働くことの意識」調査結果
• 平成29年度 新入社員「働くことの意識」調査結果
• 平成28年度 新入社員「働くことの意識」調査結果

• 調査研究・提言活動一覧へ戻る