第40回 「レジャー白書」を毎年発行―余暇創研設立
連載「JPC 70th クロニクル」㊵ 「レジャー白書」を毎年発行
社会の豊かさ映す鏡
社会経済生産性本部は2003年4月、「余暇創研」を設立。同年8月、「レジャー白書2003～新たな余暇市場の可能性～」を刊行した。
「レジャー白書」は自由時間デザイン協会（旧余暇開発センター）が1977年に創刊。同協会から継承し、03年から生産性本部で発行することになった。戦後、生産性本部は人間尊重に基づく生産性運動を展開し、国民生活の向上に努めてきた。物があふれる豊かな社会は実現できた反面、生活の質という点では国民の十分な満足が得られておらず、とりわけ余暇活動の充実という点では、欧米諸国と比して大きな開きがあった。
レジャー活動の実態をわが国で唯一明らかにする「レジャー白書」事業への参画は、国民生活の質を高めるとともに生産性向上運動に貢献すると捉えた。「レジャー活動は社会の豊かさを映す鏡だといえます」（「レジャー白書2012」の「はじめに」）。
戦略立案の基礎資料
「レジャー白書2003」によると、余暇活動の参加人口の上位は、「外食」「国内観光旅行」「ドライブ」「カラオケ」「ビデオの鑑賞」の順。02年の余暇市場は82兆9660億円で前年比プラス0・5％。余暇市場は96年をピークにマイナス成長が続いたが、02年はわずかながらプラスに転じたことから、「『下げ止まり感』が出ているように見える」と分析している。
余暇創研は以後、毎年白書を発行。「レジャー白書2025」によると、24年の余暇関連市場規模は75兆2030億円だった。直近では26年7月に「レジャー白書2026」（速報版）を公表。余暇活動参加率の上位は、「国内観光旅行」「外食」「動画鑑賞」「音楽鑑賞」の順だった。
レジャー白書は、全国15～79歳の約3000人を対象とした余暇活動調査（レジャー白書調査）結果などをもとに、日本における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめている。余暇関連分野における需要・市場動向把握やマーケティング戦略立案の基礎資料として注目を集めている。
【参考文献】『生産性運動50年史』（社会経済生産性本部、2005年）
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