財団法人 社会経済生産性本部の余暇創研では、「レジャー白書２００５ ～インバウンド 日本の魅力の再生～」をとりまとめた。この白書は、わが国における余暇の実態を需要サイド・供給サイド双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめた唯一のものであり、昭和52 年に初めて発表されて以来通算29 号目になる。

◆日本人の余暇活動の現状 ～「映画」好調、観光・行楽系が回復～

平成16 年の余暇活動への参加状況を見ると、「ハウルの動く城」などのヒット作の出た「映画」が順調に参加人口を伸ばしたほか、「海外旅行」「国内観光旅行」などの観光・行楽系の種目も回復傾向となった。一方で、続伸していた「パソコン」の参加人口が頭打ちとなり、「ビデオ鑑賞」「音楽鑑賞」も低調となるなど、自宅まわりのレジャーが苦戦している。“ひきこもり”の時代を経て、人々の足は少しづつ外へ向き始めたようだ。

◆余暇関連産業・市場の動向 ～前年比マイナス0.5％、五輪・台風が出足に影響～

16 年の余暇市場は、前年比0.5％減の81 兆3,190 億円であった。GW には海外旅行需要が回復したものの、夏場以降は五輪放映や台風・地震等の影響を受けた業界も少なくない。比較的好調であったのは、フィットネスクラブ（スポーツ部門）、デジタルＡＶ機器（趣味・創作部門）などの市場である。レジャー業界内の競争は依然きびしく、店舗淘汰・大型化も進み、既存のビジネスモデルが問い直されている。そうした中で、新たな顧客価値創造を目指した取り組みが目立ち始めた。「広がる“再生ビジネス”」「“ブランド化”による集客拡大」「鍵は“人づくり”」の３つの視点から、関連事例・データを紹介した。

◆特別レポート ～インバウンド 日本の魅力再生～

観光立国を目指すわが国の緊急課題の一つが外国人旅行者の受け入れ、いわゆる「インバウンド」の促進である。特別レポートでは、わが国の「魅力づくり」のあり方に焦点を当て、訪日外国人・日本人旅行者・地域住民の「３人の眼」に着目して調査・提言を行った。「訪日外国人旅行者1,000 万人時代」になると、ふつうの地域の生活文化や、地域住民との交流などが魅力としてクローズアップされる。一般国民サイドへの調査では、７割以上が外国人旅行者を歓迎しており、特に女性の関心が高い。提言では“湯治の再生”など日本的滞在型余暇の仕組みづくりや、広域エリアでのテーマ連携などの具体的な取組み策を紹介。休暇環境の改善によって日本人自身が日本の魅力に気づいていくことの重要性についても指摘した。

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