2015年に内閣総理大臣表彰として創設された日本サービス大賞。革新的な優れたサービスを発掘、表彰し、日本全体に周知・展開することにより、規模や業種を問わず、サービス産業のみならず日本全体の生産性向上につなげていくことを狙いとしています。本シンポジウムでは、第4回「日本サービス大賞」において、スタートアップ企業として初めて内閣総理大臣賞を受賞した、株式会社エアークローゼットの天沼聰 代表取締役社長 兼 CEOをお招きし、「誰もがワクワクする、新しい『当たり前』をつくろう」という理念を掲げ、新しい価値とサービス創出のチャレンジを続けてきた取り組みについて紹介いただくとともに、村上輝康 日本サービス大賞委員会委員長より、同社のサービスの特徴と今回の表彰概要について解説いただきました。

日時：2023年3月23日（木）15:30 - 17:00
会場：オンライン（ライブ中継）

地球の限界（プラネタリーバウンダリー）を超えた経済活動は、気候変動、天然資源の枯渇、生物多様性の損失などを招き、サステナブルとは言えません。 カーボンニュートラル、SDGsの達成、地球の限界を超えない活動のためには、大量生産・大量消費・大量廃棄型の線形経済から、サーキュラーエコノミー（循環経済）型のビジネスモデルへの転換と資源生産性の向上が必要です。そして、今すぐに始めないと間に合いません。サーキュラーエコノミー時代に向けて、先進的にビジネスモデルの転換に取り組む事例紹介や、課題を議論する場としてシンポジウムを開催しました。

日時：2023年3月10日（金）16:00 - 18:00
会場：オンライン（ライブ中継）

従業員の成長や自己実現等、健康だけでなく従業員の「よりよい状態」を実現し、生産性向上につなげる上でキーワードになるのが 「ウェルビーイング」です。今日、ウェルビーイングが幅広い注目を集めている社会的な背景には、SDGsの浸透による健康や「働くこと」への 持続可能性に対する意識の向上が挙げられます。加えて、少子高齢化や激しい環境変化の中で、イノベーションを実現するために エンゲイジメントの高い従業員を確保する必要性や、投資家視点での人的資本への注目も高まっています。 本シンポジウムでは、当本部が事務局を務める「健康いきいき職場づくりフォーラム」代表の島津明人 慶応義塾大学教授をお招きし、 これからの時代に求められる働き方、職場の在り方、企業組織として取り組むことの意義と重要性についてご講演いただきました。

日時：2023年1月23日（月）15:00 - 16:30
会場：オンライン（ライブ中継）

例年、主要先進国と比較して低い水準で推移している日本の労働生産性。コロナ禍の長期化の影響が色濃い2021年の日本の労働生産性が国際的にどのような水準だったのか、 12月下旬に公開予定の最新データを木内康裕 生産性総合研究センター上席研究員が背景なども交えつつ読み解きます。 また、企業行動の実証分析や生産性分析を専門とされている滝澤美帆 学習院大学経済学部教授からは、生産性を向上させる方策について、人的資本投資を中心にご講演いただきました。

日時：2022年12月26日（月）15:00 - 16:00　　
会場：オンライン（ライブ中継）

2000年代初頭以降、日本企業の人事制度は仕事や役割に基づく成果を評価して処遇する方向へと舵をきってきました。 しかし、残念ながら、労働生産性の国際比較データが示すように、日本の労働生産性は長期間にわたり主要先進国より低い状況にあります。 また、従業員から企業への愛着や思い入れなど、従業員と会社の間の信頼関係を示すエンゲージメントスコアも日本は国際的に見て最下位に近い状態にあります。 本講演では、ジョブ型雇用・人事が日本企業の生産性向上や従業員のエンゲージメントを高めることに寄与するためにはどのような仕組みや運用が必要となるのかを テーマに取り上げました。

日時：2022年11月16日（水）14:00 - 15:30　　
会場：オンライン（ライブ中継）

高齢者や障害者など、バリアフリーやユニバーサルデザインを求めている人は、日本の全人口の3分の1にも上ります。 一方、今年9月には、国連から日本政府に対して障害者権利条約に基づく障害者政策に関する92項目にわたる改善勧告が出されるなど、 バリアフリー社会の実現は道半ばです。そこで、本シンポジウムでは、社会貢献を超えて障害を価値に変える「バリアバリュー」の概念を提唱している 垣内俊哉・ミライロ代表取締役社長をお招きし、これからの企業がどのように障害者と向き合うべきか、向き合うべきバリアとは何かなどについて 背景と事例を交えてご講演いただきました。

日時：2022年10月20日（木）14:00 - 15:30　　
会場：オンライン（ライブ中継）

公益財団法人日本生産性本部は2022年10月14日、オンラインにて2022年度第１回生産性シンポジウムを開催しました。 人口減少期にあるわが国において、産業・企業の存続のためには生産性向上が欠かせません。 今回は「生産性」について、木内康裕・日本生産性本部 生産性総合研究センター上席研究員がデータを交えながら読み解きました。 今さら聞けない「生産性」の概念や「賃金」「顧客満足度」「人材育成」との関係性、生産性向上に取り組む企業事例などを通じて「生産性」への理解を深めるシンポジウムとなりました。

日時：2022年10月7日（金）15:00 - 16:30　　
会場：オンライン（ライブ中継）