• 各コースともに、所属する企業・組織より推薦された方。
• 洋上生活および団体生活に適応でき、心身ともに健康でかつ協調性に富み、規律ある行動のできる方。

• ※体調などに懸念のある方は事前に事務局までご相談ください。
• ※参加者のお役職によりお申し込みコースの確認をさせていただく場合があります。

1. 1.「参加人数お申し込み欄」にご記入の上、FAXにてお送りください。
   • ※予定が決まりましたらお早めにお申し込みください。
   • ※「参加人数お申し込み」をいただいた時点で、「お申し込み成立」となります。（仮予約ではありませんのでご注意ください。）
2. 2.参加者がお決まりの場合は「参加者確定お申し込み欄」にご記入のうえ、お申し込みください。

   参加申込書ダウンロード

   • 【参加申込書】のダウンロードはこちらをクリックしてください（PDF：452KB）
   • 【参加申込書】Word版はこちらをクリックしてください（Word：35KB）
   • 【参加申込書】Excel版はこちらをクリックしてください（Excel：31KB）

   • ※Excel版はメールでお申し込みいただけます。

WEBによるお申し込みはこちらをクリックしてください　　2023年度（11月実施）　　

【WEBお申し込みに際して】

恐れ入りますが、WEBでお申し込みいただく場合は、下記枠内の項目について、"備考欄へご入力"いただきますようお願いいたします。

2023年9月1日（金）

募集人員　80名

• ※外国船手配の関係により、募集定員を設定させていただいております。
  手続き上、上記締切り日が参加者氏名登録の締切となりますので、お早目のお申し込みをお願いします。定員満了になり次第、受付を終了します。
• ※参加者決定が締切り日間際になる場合、お早目に事務局までご連絡ください。
• ※締切り日後に「参加者名の変更」「利用空港の変更」をされた場合は、各々の「変更手数料」を負担していただきます。お申し出の時期および手配状況により、変更をお受けできない場合がありますので、予めご了承ください。

600,000円 （603,000円）

申込期日：9月1日（金）

• ※（　　）内は国内費用に対する消費税
• ※訪問都市ホテル、船内とも2人部屋となります。
• ※船内は、窓のあるバルコニー付きの部屋を予定しています。
• ※上記料金は、当本部賛助会員対象です。会員外の方は1名当たり80,000円増となります。

• 研修費に含まれるもの
  • 事前準備費：30,000円（10％税込33,000円）
    事前研修会費（研修・教材資料費など）／研修企画費／渡航手続手数料
  • 本研修費：（消費税対象外）
    乗船費／航空運賃（国際観光旅客税含む）／訪問都市での宿泊費／本研修中の食事代（訪問都市での一部を除く）／研修・教材費／研修企画費／団体海外旅行傷害保険料
• 研修費に含まれないもの
  • 燃油特別付加運賃(相当額)：本費用は変動費用となり、渡航2ヶ月前をめどに決定します。予め運賃に含んでいる航空会社の場合、相当額を申し受けます。
  • 任意の海外旅行傷害保険料／旅券印紙代・証紙代／国内交通費・前泊代／訪問都市でのオプショナルツアー費／自主研修中の費用／一部食事代／飲物代／船内チップ

参加者が本研修期間中に偶発的な外来の事故により、生命または身体に被られた一定の損害について、当本部を通じて加入保険会社よりお見舞金をお支払い致します。

• ※土・日・祝日の場合は、直前の平日を適用します。

• 「基礎金額」とは「研修費」から「事前準備費」を差し引いた額です。
• 事前研修会参加の有無に関わらず「事前準備費」はご請求します。
• 事前研修会終了後のご参加取消しについては、上記①にかかわらず原則として「事前準備費」分をご負担いただきます。
• 本研修出発後の離団または不参加の場合、研修費は返金できませんのでご了承ください。

• 研修企画は日本生産性本部、旅行実施は取扱旅行会社が行います。
• 天変地異、戦争、暴動、社会騒擾、疫病などが発生し、参加者の安全確保および研修実施に支障をきたす恐れがある場合は、企画変更または中止とさせていただく場合があります。また、上記理由による企画中止の際、運送・宿泊機関があらかじめ取消料・違約料を明示していた場合はこれらの合計金額以内を取消料として申し受ける場合があります。
• 運送・宿泊機関などの旅行サービス提供の中止、官公署の命令その他の当本部又は当本部の手配代行者の関与し得ない事由により損害を被った場合、また、参加者の生命又は身体の安全確保のため必要な措置により損害を被った場合、当本部はその損害を賠償する責任を負うものではありません（航空便の遅延・運休、船内疾病者発生による入国制限など）。