コンサルティング
日本生産性本部は、企業を中心としたさまざまな組織の中長期的な発展を目標に、経営コンサルティング・人材育成を実施しています。雇用システム研究センターでは人事・賃金・評価処遇システムに特化して、調査研究・セミナー・オーダーメイド研修（企業内研修）や制度改革のためのコンサルティングを、自治体マネジメントセンターでは、総合計画の策定支援、財政分析、地方自治体の経営の質を高めるための支援を行っています。
コンサルタントの人材育成にも注力しており、経営コンサルタント、キャリアコンサルタント、賃金管理士などの養成講座を取り揃えています。特に、1958年に開講した経営コンサルタント養成講座の修了者は7,400名を超え、各界で活躍しています。2007年からは中小企業診断士養成課程（一次試験合格者対象）も開催しています。
お知らせ
- 東京商工会議所「2025年度サービス部会 報告書」が公開されました
- 「生産性新聞」2025年8月25日号から連載「現場のプロフェッショナル」をはじめました
- 「生産性新聞」2025年7月25日号から連載「変革の現場2025」でコンサルティング・研修事例の掲載をはじめました
- 「日刊工業新聞」2024年12月25日号3面にThe Next Leader Acceleration Program（NLAP）が掲載されました
- 新刊「経営コンサルタントのための生産性向上ケースブック」（中央経済社）を発刊しました
- 高齢・障害・求職者雇用支援機構「エルダー」2024年8月号に「DX（デジタル・トランスフォーメーション）って何？」として寄稿しました
- 産労総合研究所「労務事情」2024年1月1・15日号（No.1484）に「人的資本経営と人的資本開示の現状」として寄稿しました
- 「15人の経営コンサルタントによる生産性向上策～企業の成長と働く人のウェルビーイングを目指して～」を出版しました
- 「人事実務」2020年4月号から連載「データでみる人事のこれから」全12回をまとめてダウンロードできます
- after/withコロナ：今後の経営を考える～メッセージ動画の配信をはじめました
日本生産性本部は、企業を中心としたさまざまな経営組織の中長期的な発展を目標に、経営コンサルティングを実施しています。
その実施にあたっては、対象となる経営組織の特質・現状をトータルに調査・分析することにより、問題点を抽出・整理し、激変する経営環境に対応できる経営革新の方策を提示し、これを実現するために最適のマネジメント手法の導入・定着を図ります。
無料経営診断
無料経営診断（経営診断実習）は、日本生産性本部主催＜経営コンサルタント養成講座＞の受講者に経営診断実習の場をご提供いただくことにより、無料で経営診断を行い、その結果をご報告させていただくものです。
キャリアコンサルタント養成講座
コンサルタント紹介
第一線で活躍する日本生産性本部のコンサルタントをご紹介します。
お客さまの声
お客さまの声をご紹介します。
貴社の課題解決にむけたオーダーメイド人材育成プログラムをご提案します。
お問い合わせ先
〒102-8643 東京都千代田区平河町2-13-12
日本生産性本部
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（時間外のFAX、メールなどでのご連絡は翌営業日のお取り扱いとなります）
生産性が向上し離職率も大きく低下した。
強みを再度分析し、見直して売上が増加した。