組織のニーズに応じて選べる調査票

国が標準的な項目として推奨する職業性ストレス簡易調査票（57問）・新職業性ストレス簡易調査票（80問）に加え、ストレスチェックをマネジメントにより活用するために日本生産性本部が長年の知見をもとに開発したHPS設問調査票（132問）など、組織のニーズに応じて調査票を選ぶことが可能です。

自由度の高い集団分析

HPMストレスチェックは、組織の問題意識に応じた独自の設問を加えることによって、柔軟に集団分析の切り口を増やすことが可能です。独自設問により、標準的なストレスチェック設問ではカバーしきれない、個々の組織特有の課題を明らかにし、より深く職場環境改善のための対応策を検討することができます。

生産性向上に役立つHPMストレスチェック

従来のメンタルヘルスへのアプローチは“マイナスをゼロに”する「ネガティブメンタルヘルス」ですが、HPSは生産性向上にむけた“ゼロをプラスに”する「ポジティブメンタルヘルス」を重視しています。新職業性ストレス簡易調査票やHPS設問調査票の分析結果から、ワーク・エンゲイジメントやプレゼンティイズム、生産性などの状況を見える化します。

分析結果のより効果的な活用

ストレスチェック制度に準拠・対応しつつ、個人の心の健康・いきいきはもちろん、企業・組織の生産性と創造性の向上にむけたフィードバックが得られます。
分析結果レポ―ト（フィードバック・レポート）は個人・集団ともに、評価尺度の数値に基づく見やすいグラフに加え、コメント・アドバイスも充実。組織や職場の改善のため、各職場のマネージャーが自ら考え、行動することを促すつくりになっています。

改善への取り組みを支援するサービス

分析結果をより有効に活用し、職場環境を改善するための具体的なソリューションメニューが充実しています。
また、調査の実施に不安がある方のために実施支援サービスも用意しています。