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調査要領

調査対象

競争力の強化、価値創造、イノベーションの実現を目指し、個人とチームのパフォーマンス向上や組織の現状把握、各種トレーニングなどの効果測定などに関心を持つ会社、組織

  • ※工場や事業部など事業所・部門単位での利用も可能です。個人の申し込みは受け付けていません。

調査方法

対象組織の従業員に対する多肢選択式（6件法中心）

  1. 1.WEB方式：以下2つのうちいずれかを選択
    • 日本生産性本部から直接、調査対象者のメールアドレスに案内を送り、ログインしていただく方式
    • アクセス先の専用URLを設定し、担当者から調査対象者にURLを案内していただく方式
    • ※受検者がメールアドレスを持っている必要があります。ブラウザ、OSの適応はお問い合わせ下さい。
  2. 2.用紙方式： 用紙を担当者より配布し、一定期間後に回収
    • ※回答結果の入力、個人結果の送付に追加費用が発生します。

測定項目

主要尺度

  1. 1.組織内の各場面での各種行動
    役割内行動、変化適応行動、自発的変革行動、チームパフォーマンス
  2. 2.「個人・仕事」領域の資源、態度
    • 資源
      疲労感の少なさ、抑うつ感の少なさ、プレッシャーの少なさ、不安の少なさ、社交性、積極性、誠実性、調和性、自信の程度、仕事の裁量度、仕事の重要性、仕事の多様性、仕事の成果フィードバック、目標の相互依存性
    • 態度
      仕事の満足度、仕事上の自信、仕事への前向きさ、仕事の自己評価、仕事上の注意深さ、キャリア志向
  3. 3.「職場」領域の資源、態度
    • 資源
      同僚との相互支援、チームワーク（コミュニケーション）、チームワーク（目標受容）、チームワーク（努力）、職場での仕事上の意見相違、職場での感情的意見相違、上司の指導力、上司の部下への配慮、上司からの刺激、上司との相互理解、上司の成果志向、上司の業務外貢献の重視
    • 態度
      職場としての自信、職場のまとまり、職場での仕事の重要性、メンバーの職場への愛着、建設的衝突、同僚との折り合い
  4. 4.「組織」領域の資源、態度
    • 資源
      組織からのサポート、ボトムアップ度、手続きの公正さ、従業員教育の充実、人事・給与制度
    • 態度
      組織への信頼、組織への愛着、組織との相互依存性

その他、独自の質問項目・自由記述欄の追加が可能です。
例）残業時間、リーダーシップスタイル、職場行動の評価、メンバー行動の評価など

オプション

  • 追加分析（「所属」、「役職」など「組織全体」以外での分析）
  • 独自の質問項目・自由記述欄の追加と集計
  • 実施事前説明会、組織分析結果報告書の作成、改善検討会の開催
  • 経営層への事前インタビュー、各種ソリューションサービスの提供

費用

  • 価格は従業員規模に応じて設定されています。
  • 日本生産性本部賛助会員を対象とした優待価格もあります。
  • 詳細についてはお問い合わせください。

調査の流れ

STEP1Start!

ニーズ確認・スキームの検討

STEP21か月程度後（調査は1～2週）

調査開始・回答

STEP3調査回答の翌営業日以降

データの分析・個人フィードバック

STEP42か月程度後（報告会は任意設定）

組織へのフィードバック

お問い合わせ先

〒102-8643 東京都千代田区平河町2-13-12

日本生産性本部　メンタル・ヘルス研究所

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